ランサムウェア対策を自動化する「Microsoft Defender for Business」はセキュリティ対策に手が回らない中小企業の希望の星となるか
ランサムウェア対策を自動化する「Microsoft Defender for Business」はセキュリティ対策に手が回らない中小企業の希望の星となるか：Windowsフロントライン（2/3 ページ） “ゼロトラスト”とMicrosoft Defender for Business 近年のセキュリティ対策に「ゼロトラスト」という考え方があるが、その意味するところは「何も信用するな」だ。 従来の企業のセキュリティ対策といえば、ファイアウォールを設置して「内と外」の境界を分けることで「安全なアクセスとそうでないアクセス」を区別する点にあった。だが近年、侵入検知の考え方からいえば「内側からのアクセスを信用する」というのはセキュリティ上無意味で、「全てを疑ってかかれ」というのが正しい。 外部からのアクセスはVPNでガチガチで固めるという対策を行っている企業も多いと思うが、クラウドサービスを利用す
EDRとは何かをわかりやすく解説、製品比較・選定で押さえるべき5つのポイント
EDRとは何か？従来のアンチウイルスの「次の段階」 EDR（Endpoint Detection and Response：エンドポイントにおける検知と対応）とは、PC、スマートフォン、タブレットなどエンドポイント端末での不審な挙動を検知して、管理者や利用者が迅速に対応するためのソリューションです。 管理者は不審な挙動に関する通知を受け取ったあと、EDRで取得したPCや通信のログを取得・分析し、侵入経路の調査や不審なファイルの特定などの対策を行います。 「EDRは、EPP（Endpoint Protection Platform：エンドポイント保護プラットフォーム、従来型のアンチウイルス製品）の次の段階のエンドポイント保護ソリューションと言えます。EPPとセットで利用することが前提で、EPPの検知をすり抜けたサイバー攻撃であっても、不審な挙動や疑わしいファイルを検知・対応できることがありま
EDR導入に立ちはだかる運用の壁、効果を引き出す使いこなしのコツ
ユーザー企業がEDRの導入を検討するに当たっては留意しておきたい点がある。決して「導入して終わり」の製品ではなく、使いこなす必要があるという点だ。 自社に合わせてEDRを“磨く” ユーザー企業がEDRの導入を検討するに当たっては留意しておきたい点がある。決して「導入して終わり」の製品ではなく、使いこなす必要があるという点だ。 例えばEDRを導入した全端末から不審な挙動があるたびにアラートが出ると、システム管理者のもとに膨大な量のアラートが届いてしまう。必要十分な量になるようチューニングが不可欠だ。EDRからどのような頻度や粒度でインシデント報告を受け取るのがよいかも、煮詰めておく必要がある。 EDRの効果を十分に引き出すための手間は軽くはない。自社だけでEDRの機能を“磨く”ことが難しければ、外部の力を借りるのも1つの手だ。 実際、EDRを全国導入した竹中工務店は当初から外部の運用サービス
マクニカネットワークス、Sansanへ次世代エンドポイント保護製品を提供 テレワーク環境適応にも活用
マクニカネットワークスは、Sansanへ次世代エンドポイント保護製品「CrowdStrike Falcon」を提供したことを発表した。 「CrowdStrike Falcon」は、多層構造のセキュリティをワンストップで対応する次世代型エンドポイントセキュリティのプラットフォームで、1つのプラットフォーム上にて、次世代アンチウイルス「Falcon Prevent」、EDR「Falcon Insight」、脅威ハンティング「Falcon OverWatch」、資産管理「Falcon Discover」、「USB Device Control」、脆弱性可視化「Falcon Spotlight」など各種モジュールが利用できるという。 マクニカネットワークスが提供した「CrowdStrike Falcon」の利用により、SansanのCISO直轄のセキュリティ専任組織「Sansan-CSIRT」では
セキュリティ製品／サービスを「Microsoft Defender」ブランドに統一
セキュリティ製品／サービスを「Microsoft Defender」ブランドに統一：Microsoft Azure最新機能フォローアップ（122） Microsoftは2020年9月に開催した仮想カンファレンス「Ignite 2020」で、Microsoft AzureとMicrosoft 365（旧称、Office 365）の“Threat Protection”や“Advanced Threat Protection（ATP）”として知られる一連のサービスの名称変更を発表しました。以前の名称から大きく変更されることになるため、今後、順次行われることになるであろう管理UIへの反映や、オンラインまたはオフラインのドキュメントの参照の際には注意してください。 Microsoft Azure最新機能フォローアップ 「Threat Protection」の大幅なサービス名変更を実施 Micros
マルウエアの悪事を抑え込む、次世代セキュリティー対策「EDR」の4大機能とは
出典：日経クロステック、2020年7月21日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 1億3747万種――。何の数字かお分かりだろうか。実はこれ、2018年の1年間に発見された新種のマルウエアの数だ。ドイツの独立系セキュリティーソフト評価機関「AV-TEST」が把握したもので、毎秒4.4種類のマルウエアが誕生していた計算になる。 同機関によれば2012年に3440万種だった新種マルウエアの数は翌2013年に8000万種を突破した。2014年には1億4000万種を超えた。その後も毎年1億2000万種以上のマルウエアが生まれ続けている。 いわゆるシグネチャーベースのパターンマッチングで攻撃を見分ける従来のウイルス対策ソフトは、マルウエアが今ほど数多く出回らなかった時代には効果を発揮した。だが、今この瞬間にもマルウエアが急激に増殖し続けている現代では万全とは言えない。
カスペルスキー、法人向け新製品「Sandbox」「EDR Optimum」を提供
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます カスペルスキーは6月18日、2020年度の事業戦略と法人向け新製品を発表した。新製品は「Kaspersky Sandbox」と「Kaspersky Endpoint Detection and Response（EDR） Optimum」の2製品になる。 代表取締役社長の藤岡健氏は、2019年度の業績についてコンシューマー事業で18％、法人事業で11％、全社では13％の成長だったと明かし、「2018年の実績を基準に、3年後の売上高を2.5倍にする」という社長就任時の目標達成に向けて「良いスタートが切れた1年だった」と振り返った。 コンシューマービジネスについては、日本では引き続きパッケージ販売の比率が高いものの、ダウンロード販売も順調に
クラウドベースの多層防御と、エンドポイントからクラウドまで、脅威対策を“点”から“線”にする新しいアーキテクチャとは
さまざまなレイヤーで「多層防御」を考える必要がある クラウドサービスを活用したテレワークの採用は拡大を続けている。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大防止を目的とした緊急事態宣言の解除後も、「withコロナ時代」の働き方として、業務効率を高めるテレワークへの需要は高まる一方だろう。 これに伴い問題となるのは、こうしたテレワーク環境のセキュリティをどのように確保するかだ。アクセスをVPNに集約するのではなく、従業員が利用するPCからインターネットを介して直接、クラウドサービスにアクセスする構成も珍しくなくなってきた。だがこの場合、端末はファイアウォールやWebフィルタリングといった境界型防御の保護の「枠外」に置かれることになる。 加えて、メール経由の脅威の増加が対策をますます難しくしている。2019年末から多くの国内企業に影響を与えた、メールを起点とした脅威「EMOTET」はいま
ユーザー企業のスキルが上がって高度な製品が売れている、カスペルスキーに聞く市場動向
出典：日経 xTECH、2019年 8月 30日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 個人向けのセキュリティー対策製品から大企業向けのサービスまで幅広く手がけるカスペルスキー。最近引き合いの強い製品や今後の注目技術について、同社専務執行役員 エンタープライズ営業本部の宮橋一郎本部長とセールスエンジニアリング部の関場哲也部長に話を聞いた。 2018年から2019年にかけて需要が伸びているセキュリティー関連製品は。 宮橋氏 2年前と比べて非常に伸びているのは、セキュリティーに従事する人員がいる大企業向けエンタープライズビジネスの分野だ。2018年後半から大幅な伸びを示している。 また、2016年から始めたインテリジェンス（セキュリティーに関連した最新情報）提供サービスが好調だ。提供開始当初、このサービスは大企業でも使いこなすことができず売れなかった。しかし、（日
マカフィー、インシデント調査を自動化した「MVISION EDR」、分析の思考ロジックを表示 | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ セキュリティ ＞ 新製品・サービス ＞ マカフィー、インシデント調査を自動化した「MVISION EDR」、分析の思考ロジックを表示 セキュリティ セキュリティ記事一覧へ [新製品・サービス] マカフィー、インシデント調査を自動化した「MVISION EDR」、分析の思考ロジックを表示 2019年11月7日(木)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト マカフィーは2019年11月7日、EDR（エンドポイント検知・対処）ソフトウェア「McAfee MVISION Endpoint Detection and Response」（MVISION EDR）を発表した。特徴は、セキュリティ分析者の思考ロジックを仮説とQAで表示して調査担当者を指南する「ガイド付き調査機能」を備えることである。 MVISION EDRは、EDR（エンド
ソフォス、フルマネージドの脅威ハンティング、検出、対応サービス「Managed Threat Response」を提供開始 - SecurityInsight | セキュリティインサイト
HOME ニュースDigest Newsソフォス、フルマネージドの脅威ハンティング、検出、対応サービス「Managed Threat Response」を... 2019/10/21 10:30 SecurityInsight ソフォスは10月16日、フルマネージドの脅威ハンティング、検出、対応サービスである 「Sophos Managed Threat Response」（Sophos MTR）を提供することを発表した。現時点では英語版のみとなる。このサービスは再販が可能で、企業はこのサービスを利用すると1週間24時間体制で専任セキュリティチームのサポートを受けることができ、高度で複雑な脅威の影響を無効化する。 Sophos MTRはIntercept X Advanced with EDRを活用しており、機械学習と専門家による分析を組み合わせ、脅威ハンティングと検出を向上し、アラートを
ツールありきではなく、運用ありきで――DeNAがEDRを導入した理由と製品選定のポイント
ツールありきではなく、運用ありきで――DeNAがEDRを導入した理由と製品選定のポイント：特集：EDRの理想と現実（2）（2/2 ページ） EDRへの誤解 導入を向けた検証を通じて、あらためて「EDR」という製品を取り巻く誤解にも気付かされたそうだ。 EDRという概念を提唱したガートナーによれば、EDRとは「Endpoint Threat Detection and Response」の略。つまり、「脅威」の検知と対応を行うツールであり、リモートフォレンジックツールでもなければ、マルウェアやインシデントといったはっきり定義された攻撃を見つけ、防御してくれるものでもない。 「EDRは一般に、『アンチウイルスの代わりに何か悪いものをブロックしてくれるもの』と捉えられがちです。けれど本当は、マルウェアや悪性プログラムよりも粒度の細かいプロセスレベルで『こんなことが起きています』というスレット情報
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トレンドマイクロ、SaaS型の中小企業向けEDR・XDRセキュリティサービス「Worry-Free XDR」を提供
日本の大企業 EDR 導入 2 割止まり、タニウムが調査結果公表 | ScanNetSecurity
LACとMS協力「ゼロトラスト時代のSOC構築と運用ガイドライン」公開 | ScanNetSecurity
パロアルト、「Cortex XDR」「Cortex Data Lake」の日本リージョンを開設
フォーティネット、“第2世代”のEDR製品「FortiEDR」を発表 自動化で侵入前・侵入後の包括的なマルウェア対策を支援
2018年度の国内マネージドEDRサービス市場は12億円、2023年度は76億円に（ITR） | ScanNetSecurity
日本本格参入のクラウドストライク、EDRだけではないその実力
