BBCの集めたエコノミストによる2011年を表すグラフをhimaginaryさんが紹介していますが、アメリカの有名ブロガーのEzra Kleinがそれのアメリカ版として18人の経済学者、政策担当者、金融関係者から18枚のグラフを集めました。 なんか、楽しそうでしょ？笑 ま、全体としてはこんな楽しいものは無いのですが、とにかくそのうち、経済学者によるグラフをそのコメント付きで載せていきます。 残りのものが気になる方はKleinのサイトへ行ってみてください。 追記：ギャグさんから"Gagnon"は「ギャグノン」だろうというツッコミがはいりましたので、修正しました。ありがとうございます。 追記2：Gagnonの発音についてhimaginaryさんからさらにコメントがありましたので、カタカナ表記を「ギャニオン」に変更しました。ありがとうございました。 ピーター・オルザグ（Peter R.Orfsz

についてサンフランシスコ連銀のグレン・ルードブッシュ（Glenn D. Rudebusch）が書いている。彼は、短期金利が上昇した際のリスクと、長期金利が上昇した際のリスクを分けて分析している。 まず、短期金利上昇についてであるが、それは準備預金への付利の上昇という形でコスト増をもたらす。現在、準備預金は1兆ドル強、付利が0.25%であり、昨年の金利費用は31億ドルであった。一方、同年の収入は、およそ2兆ドルの長期債ポートフォリオに対する平均4%の金利収入という形で、829億ドルであった*1。ということで、この収入を金利費用で食い潰すためには短期金利は7%近くまで上昇する必要があるが、ブルーチップ経済予測では5年掛けて短期金利が4%、長期金利が5%まで緩やかに上昇するとされており、そうした水準への上昇は起こりそうに無い。また、短期金利がそのように上昇する頃には準備預金は危機前の水準まで減ら

Midway through his standing-room-only lecture at MIT on Friday, Feb. 5, Nobel Prize-winning economist Paul Krugman PhD ’77 took a brief detour into world history — specifically to the Dark Ages. It was a period, Krugman suggested, that was especially dismal not merely due to, say, rampant barbarism, but because it constituted an intellectual reversal: “In the Dark Ages, people forgot what the Gree

経済危機が発生して以来、世界中で（またこのブログのコメントでも）、アメリカやウォールストリートに対する批判が繰り広げられています。そのような批判を見るにつけ、アメリカが何故「貪欲」で、このような状況にまい進したのかといった根本的な部分について考えることが、事の本質や今後を見定めるのに役立つのではと感じます。 そうした話を考える際に、もっとも印象に残っている本が、ライフログにも挙げている『超・格差社会アメリカの真実』（小林由美、日経BP社）です。 著者は「はじめに」の中で、日本では『アメリカでは』という前提で議論が展開されることが多く、それだけアメリカは日本にとって重要な国なのだろうが、『そこで語られているアメリカ像が一面的である事が多い』と述べていますが、これには同感です。 長銀、スタンフォードMBAを経て、ウォールストリートで株式アナリストとして活躍の後、西海岸のコンサルティング企業でシ

オバマ政権の大統領経済諮問委員会（CEA）委員長で、元カリフォルニア大学バークレー校の経済学教授であるクリスティーナ・ローマー(この三本腕の人)がブルッキングス研究所で3月9日に大恐慌からの教訓について述べたそうです。そのペーパーがオンラインに公表されてましたので、イントロ部分はおいといて*1、教訓部分だけ訳しました。もちろんローマーは経済学者ですが、今はオバマ政権の経済担当のトップの一人ですから、オバマ政権の景気対策についての考えを知る上でも面白いのではないかと。といっても、特に変わったことを言うわけではなく、経済対策としては当たり前の事がのべられているだけではあります。また別に研究論文でもないので、大恐慌からの教訓についても特に新しいことが述べられているわけでもありません。簡単なサーベイ論文みたいなものです。ただ、ニューディール＝ケインジアン財政政策といった混同がいまだに結構あるようで

スウェーデンの首都ストックホルム（Stockholm）のノーベル博物館を見学し、伝統となっている同館のカフェのいすにサインをする、2008年のノーベル経済学賞（Nobel Economics Prize）を受賞する米プリンストン大学（Princeton University）のポール・クルーグマン（Paul Krugman）教授（2008年12月6日撮影）。(c)AFP/SCANPIX/Christine Olsson 【12月8日 AFP】新たな世界大恐慌を防ぐことのできる唯一の方法は、1930年代の世界大恐慌と最近の経済危機で得た教訓だ――。2008年のノーベル経済学賞（Nobel Economics Prize）を受賞する米プリンストン大学（Princeton University）のポール・クルーグマン（Paul Krugman）教授は7日、授賞式の行われるスウェーデン・ストックホ

クルーグマンのニューヨークタイムズのコラムです。これは明らかにこのマンキュ−のニューヨークタイムズへの寄稿(翻訳)を意識していると思います。 財政赤字と未来　　ポール･クルーグマン　2008年12月1日 今現在、合衆国政府が経済を上向かせる為にどれほど積極的になるべきかについての激しい議論が起っている。私自身を含んだ多くの経済学者は、経済がこのまま落込んでいく事のないように非常に大規模な財政出動を主張している。だが他の者達は、その大規模な財政赤字が将来世代に課す事になる負担の事を懸念している。 しかし、赤字を心配している者達は完全に勘違いをしているのだ。現在の状況の下では、短期的によい事と長期的によい事の間にトレードオフはない。強力な財政出動は経済の長期的な見通しをも実のところ好転させるだろう。 財政赤字は長期的には経済を悪くするという主張は、政府の借り入れが民間投資を「クラウドアウト」し

表題の件についてEconomist's Viewやマンキューブログに書かれたものを少し拾ってみる。 Mark Thomaの意見（11/14） （まずは、Economist's ViewのMark Thoma自身の意見） もし今回の危機が金融危機によるものであり、それが過ぎれば立ち直るのであれば、救済するべきだろう。しかし、どうも金融危機以前の問題に根ざしているようなので、破産の選択肢の方が良いように思われる。 ベッカーの意見（11/16） （ベッカー＝ポズナーブログ。マンキューブログ経由） 破産して、かつて全米自動車労組（UAW）との協定で課せられた過大な労働コスト（数年前まで年50億ドルをヘルスケアに払っていた）のくびきから脱すべし。 経営者のことは良く知らないが、辞めてもらうべきだろう。スポーツチームに喩えれば、数試合負けたならまだ言い訳を聞く余地はあるが、これだけ負けが込めば、監督は

バーナンキはかつて「大恐慌の真の原因を追究するのは、マクロ経済学のいわば『聖杯』である」と述べたそうだが、最近またその「聖杯」を巡る議論がかまびすしくなっている。ただし、このところの議論は、現下の状況を反映して、大恐慌の原因というよりは、それへの対応――特にルーズベルトの実施した政策――に焦点が当てられている。 Economist's Viewの6日付けエントリでそれらの議論がまとめられているが、その後に、クルーグマンも議論に参戦した。 彼は、まず8日にブログでこのテーマについて書いたのに続き、10日にはNYTコラムでも取り上げている。さらに、10日のブログではフォローエントリを立てている。 大恐慌への対応とその終息については、大まかに言って ルーズベルトは大恐慌を緩和したのか、それともむしろ悪化させたのか？ 大恐慌を最終的に終わらせたのは第二次世界大戦か？ という２つの論点があるが、特に

とクイズダービー（古いな）風のタイトルにしてみたが、4日エントリで紹介したフェルドシュタインが3000億ドルの財政刺激策を提案したのに対し、クルーグマンは倍の6000億ドルという数字を出してきた。 その数字を弾き出した算式は以下の通り。 ＧＤＰ＝15兆ドル 自然失業率＝5％ ゴールドマンの予想失業率＝8.5％（現在の失業率＝6.5％） オークン則：自然失業率を1％超えるごとに2％の需給ギャップ →ＧＤＰギャップは[(8.5 - 5)×2]＝7％、15兆 × 0.07 ＝1.05兆ドル 乗数を2と見込むとその半分の5250億ドルの支出が必要となるが、乗数はおそらく2まで行かないので、もう少し上積みする必要…ということで、6000億ドル。 なお、クルーグマンの財政刺激策については、kmoriさんが以前のクルーグマン論説との矛盾を突いている。 その1999年の論説でクルーグマンは日本の財政刺激策