08/31 (2020): 投稿 08/31 (2020): 「畳み込みを一切使わない」という記述に関して、ご指摘を受けましたので追記いたしました。線形変換においては「チャネル間の加重和である1x1畳み込み」を実装では用いています。 08/31 (2020): 本論文で提案されているモデルの呼称に関して認識が誤っていたためタイトルおよび文章を一部修正しました。 言葉足らずの部分や勘違いをしている部分があるかと思いますが、ご指摘等をいただけますと大変ありがたいです。よろしくお願いします！(ツイッター:@omiita_atiimo) 近年の自然言語処理のブレイクスルーに大きく貢献したものといえば、やはりTransformerだと思います。そこからさらにBERTが生まれ、自然言語の認識能力などを測るGLUE Benchmarkではもはや人間が13位(2020/08現在)にまで落ちてしまっているほ

トヨタ自動車が2021年春から定期昇給を完全成果型に変更する方針を固めたことが27日、明らかになった。一律に昇給する現在の制度を見直し、人事評価に応じて昇給額を決める。評価によっては定昇がゼロになることもある。自動車業界は100年に1度と言われる変革期を迎えており、賃金にメリハリをつけることで社員の意欲を引き出し競争力向上につなげる狙いがある。 現行の定昇は、職位などに応じて一律で上がる分と、評価に応じて上がる成果型を組み合わせており、全員が毎年一定程度は昇給する。これを見直し、評価に基づくものに一本化する。職種ごとに4～6段階で評価。評価に応じて配分が増え、最低評価の場合は昇給がゼロとなる。対象は、係長級以下の約6万5000人。

黒川弘務東京高検検事長が東京都内の新聞記者宅で賭けマージャンをしていた問題で、法務省の川原隆司刑事局長は黒川氏が「1000点100円」のいわゆる「テンピン」のレートでマージャンをしていたと明かしたうえで、このレートについて「社会の実情を見ると、必ずしも高額とは言えない」との見解を示した。 黒川氏に懲戒処分が行われなかった理由を尋ねた無所属の山尾志桜里衆院議…

・テレビゲームとかソシャゲをやらない →馬鹿げた時間だから許せない。課金はもってのほか。 ・競馬やパチンコとかのギャンブル一切やらない →期待値マイナスに挑む知能が論外。 ・アイドルに興味がない →ドルオタは一日中2chやってる人と同レベルに見なしてる。 ・お酒、タバコ大嫌い →飲酒、喫煙は健康を害するためにお金払う全く馬鹿げた行為。 ・非ネトウヨ、非ミソジニー →人格障害だから。 ・SNSで自分にまつわる情報を明かさない。明かしたとしても絶対に個人特定されないように最新と注意を払える →ネットリテラシーない人はリボ払いしちゃう人くらいの知能だと思ってる。 ・芸能ニュースに興味がない →見ず知らずの人間について一喜一憂するのは馬鹿げてる。 ・大卒 ・正規雇用 ・本さえあれば余暇を問題なく過ごせる ほんとこれだけでいいのよ。 なんなら年収400万でもいい。こんな人たくさんいるよなあ？ 追記

「東京がロックダウン（封鎖）されるかもしれない」という話を、各所で見かけるようになった。 「まさか」と思ったし、上の会見でもそれは否定されている。 だが、今回のコロナウイルス禍は、その「まさか」が連発しているので、全く油断できない。 最悪のことを考えておく必要もある。 日本ではその予定はないと政府が発表しているが、海外の国々、例えばイタリア・フランス・イギリスではすでに「ロックダウン」が行われており、違反者には罰金などの処罰もあるとのこと。 うーむ。 とても他人事とは思えない。 だが、本当に「ロックダウン」が発生したらどうなのだろうか？ いっそのこと、現在の状態がダラダラ続くのなら、東京を封鎖してでも、一気に事態を収束させるようにしたほうが良いのだろうか。 そのあたりについて、正確なところが全くわからない。 そう思っていたところ、ごく親しい研究者がスパコンを使ってロックダウンの影響を調べて

語学習得って「その言語の好きなコンテンツを聴いたり見たりしながら勉強するのが一番の近道」 みたいなことよく言われるけど、そういう意味だと中国って日本人でも知ってるような世界に通用してるようなコンテンツがマジでほぼないんだよな 多分ほとんどの人は中国発の面白いコンテンツって映画もドラマも音楽も漫画も小説も多分ほぼ知らんでしょ？ 市場規模的に海外に売り出す必要性が薄いのと、体制的に『名作』を生み出しにくいっていうのがあるんだろうなぁ 英語は言うまでもないけど、あとは韓国とか比較的娯楽と言語学習を結びつけやすそう 日本だって一応サブカルチャーがかなり盛んな国だしね、インドすらかなり独特だけど映画はちょこちょこ世界的有名作がでてきたりしてる 中国はあれだけ人がいる国なのに人口1/10以下の韓国にすら海外市場で負けてるの凄く変な感じ(テンセントみたいに『出資してる』とかの話だと違うんだろうけど) 中

「コロナショック」による株価の暴落が続いています。 この株価暴落で日本銀行（日銀）の財務が棄損し、債務超過に陥るのではないかという報道がなされています。 今回はあまり見る機会のない日銀の財務状況と、株価下落による債務超過の可能性について、簡単に確認してみましょう。 日銀の財務内容 株価暴落による日銀の含み損試算 所見 日銀の財務内容 日銀はわが国唯一の中央銀行です。日銀は、日本銀行法によりそのあり方が定められている認可法人であり、政府機関や株式会社ではありません。 日本銀行法では、日本銀行の目的を、「我が国の中央銀行として、銀行券を発行するとともに、通貨及び金融の調節を行うこと」および「銀行その他の金融機関の間で行われる資金決済の円滑の確保を図り、もって信用秩序の維持に資すること」と規定しています。 また、日本銀行が通貨及び金融の調節を行うに当たっての理念として、「物価の安定を図ることを通

スペック32歳男性171cm 61kg中肉中背国公立院卒平均以下の年収顔立ちを褒められたことはない執筆の動機結論から述べると、マッチングアプリでは彼女を作ることはできなかった。 けれども、2年間の経験から何も学ばなかったわけではない。そのことを再確認し、次のステップに進むために本記事を書く。自分を振り返り、失敗した点を反省しながら、絶望したり自棄を起こしたりしないように、時折この記事を振り返ることとしたい。 また、これからマッチングアプリを使う人にとって、参考になることがあればうれしい。確かに、女性と交際にまでは至らなかったが、全然マッチングしなくて困っている人には、役に立つかもしれない。 使用したアプリpairsとwithを使用。それぞれの仕組みは基本的に同じ。検索条件で異性を絞り込み、気になる相手に「いいね！」を押す。互いに「いいね！」を押すとチャットができるようになる。どちらも、毎日

ゆうこりんが突然の離婚危機－。先月末に第３子の妊娠を公表したばかりのタレント、小倉優子（３６）が、再婚２年目の歯科医の夫（４６）と別居していることが１０日、分かった。夫はわが子の妊娠を知りながらも昨年暮れに単身、家を出て離婚を要求。突然の事態に身重の小倉は途方に暮れつつ、「やり直したい」と涙を絞る日々が続いている。 本来なら幸せ一杯の家庭に何が…。小倉は今、悲しみの淵にいる。 複数の関係者の話によると、２０１８年１２月２５日のクリスマスに結婚した２人の間に、亀裂が生じたのは昨秋。東京都内で歯科医院を営む夫が、先輩歯科医の信頼と歴史ある医院を引き継ぐ話の進む中、小倉に「芸能界を辞めてほしい」と頼んだのが引き金となった。 ２人には小倉と前夫の間に生まれた７歳の長男と３歳の次男がいる。結婚当初、初婚の夫は多忙の中、時間を見つけては遊び相手に。一方、小倉も再婚を機にバラエティーやＣＭに引っ張りだこ

sudo apt-get update sudo apt-get -y install git sudo apt-get -y install autoconf cmake bison automake libtool gcc flex sudo apt-get -y install gstreamer1.0-plugins-bad gstreamer1.0-plugins-good gstreamer1.0-plugins-ugly gstreamer1.0-tools sudo apt-get -y install gstreamer1.0-omx sudo apt-get -y install gstreamer1.0 sudo apt-get -y install libgstreamer1.0-dev libgstreamer-plugins-base1.0-dev gstrea

ライオンは2020年春をめどに、人事部が社員に副業を紹介する制度を始める。人材紹介会社と提携し、幅広い仕事を取りそろえる。副業は社員が自ら探すのが一般的だが、関心があっても自分で見つけるのが難しいケースが多い。紹介までするのは珍しい。所属する企業の枠を超えて事業を創造するオープンイノベーションを促すきっかけにもなる。ライオンは、デザイナーが社外のロゴ作成をしたり、人事部の経験者が地方の旅館で人

「週刊文春」に掲載されたライター・田村栄治氏の記事により明るみに出たフォトジャーナリスト・広河隆一氏のセクハラ、パワハラ問題。12月27日、検証委員会の報告書が自身が発行人を務めていた「DAYS JAPAN」のウェブサイトで公開された。報告書は、広河氏による性被害やセクハラ、パワハラが多数あったことを認定。検証委員会に寄せられた証言に基づき、報告書にまとめられたセクハラ被害（2004-2017年）は以下の通り。 ・性交の強要　3人 ・性交には至らない性的身体的接触　2人 ・裸の写真の撮影　4人 ・言葉によるセクシャルハラスメント（性的関係に誘われる等）7人 ・環境型セクシャルハラスメント（AVを社員が見える場所に置く）1人 また、報告書では広河氏のパワハラ行為についても分析している。 広河氏の実像を報じた「週刊文春」の記事を受け、新たに寄せられた女性の告発を報じた2019年2月7日号の記事

「アメリカ人はポリティカル・コレクトネス文化を強く嫌悪している」という記事を訳してみた。学識者による全国的な調査の結果、米国でも圧倒的多数の人がポリティカル・コレクトネス(PC)文化を嫌っていることがわかった、という記事。 記事の要点は以前こちら(↓)にまとめたのでご興味のある方はどうぞ。 tarafuku10working.hatenablog.com この記事は、2018年10月に米国のアトランティック誌に掲載されたもの。筆者は政治学者のヤシャ・モンク(Yascha Mounk)氏。アトランティック誌は歴史の古い雑誌で、リベラル寄りと言っていいと思う。ちょっと古い記事なのですが、80%が嫌っているという数字に私自身びっくりしたし、日本語で参照できるようにしとくのもいいかな、と思ったので訳しました。 www.theatlantic.com (翻訳ここから) アメリカ人はポリティカル・コレ

id:Songmuです。現在は、Nature Remoというスマートリモコンや、Nature Remo Eというスマートエネルギーハブなど、電力系のIoT製品を開発しているNature株式会社で取締役CTOを務めています。 サーバーサイドからインフラにかけてのソフトウェアエンジニアリングが得意領域で、ISUCONというコンテストで3回優勝したり、Mackerelというクラウド監視SaaSのプロダクトマネージャーを務めたりもしていました。PerlやGoを中心に、多くのツールやライブラリをGitHubに上げています。 今でこそCTOという立場にありますが、私はあまり、他人のお手本になるような人生を送ってきていません。「将来こうなりたい」といったしっかりとした長期目標を立てることもなく、その場その場で適当に、時には真面目に生きてきた結果が現在です。うまくいったこととて、多分に生存バイアスがあり、

最近の日経平均株価は、2万4000円の節目こそ割っているものの、高値圏で推移している。またアメリカの主要な株価指数は史上最高値を小幅ながら更新し続けるなど、主要国の株価は総じて堅調な推移をたどっている。 米中合意は｢タヌキとキツネの合意｣のようなもの だが、筆者はこうした推移のために、今後の株価下落リスクが積み上がってきていると懸念している。秋以降は、米中部分合意が進展するとの期待が、大きな株価押し上げ要因であったと解釈できる。先週末（20日金曜日）も、ドナルド・トランプ大統領が習近平主席と電話協議し、習主席が「両国と世界の繁栄にプラスだ」と米中合意を歓迎する旨を表明したと報じられたことが、株高材料とされた。 「米中部分合意」というまったく同じ材料を、何度も出がらしのように買いの口実として使い続けること自体に危うさを感じざるを得ないが、この合意自体が果たして確かなものだろうか。部分合意の肝

マツダはタイの生産体制を見直す。同国からオーストラリアに輸出する自動車の生産を日本に切り替える。年内にもまず、主力の多目的スポーツ車（SUV）で実施する。タイの通貨バーツの上昇で採算が悪化していた。タイ国内の自動車市場の不振もあって米ゼネラル・モーターズ（GM）は完成車、日本製鉄は自動車用鋼板を減産しており、同様の動きが広がる可能性がある。タイは東南アジア最大の車の生産拠点だ。2018年は21

１２月１９日、慶應義塾大学法学部の麻生良文教授は、ロイターのインタビューに応じ、公平な課税に向けて課税ベースを「所得」から「消費」に転換するのが望ましいと述べた。写真は日本円紙幣。東京で２０１０年８月撮影（２０１９年　ロイター/Kim Kyung-Hoon） ［東京　１９日　ロイター］ - 慶應義塾大学法学部の麻生良文教授は、ロイターのインタビューに応じ、公平な課税に向けて課税ベースを「所得」から「消費」に転換するのが望ましいと述べた。直接税方式にすれば、累進的な消費課税が可能だとした。ただ、政界でさらなる消費増税への反対論が強い中、選挙で選挙民が負担と受益のあり方を選び、財政支出の拡大に歯止めをかける機能が働かなくなっていると指摘。日本は、１９６０年代に米国の経済学者ブキャナンが唱えた「赤字漬けの民主主義」に陥っていると語った。 麻生教授は１７日に実施したインタビューで「公平な課税のため

慢性的に抱える渋滞問題の深刻さ 近年リモートワークや時差通勤など、働き方改革が進むIT企業だが、楽天はその中でも割合に保守的な企業と言える。朝9時という業界では比較的早い出社時刻に加え、週に1回は全社員参加の朝会がある。この朝会こそが慢性的に抱える渋滞問題の深刻さを物語っている。前出の元社員は続ける。 「朝8時にスタートするので、7時45分に会社に着いていなければ間に合いません。始業時刻ではありませんが、実質的に朝会の出席は義務。そのため全社員が一堂に会するので、月曜からひどい渋滞になります」 朝会が終わると、社員たちはそれぞれのフロアに戻り、通常業務に取り掛かる。だが……。 「すぐに業務に取りかかりたいのですが、エレベーターが混み合うので、時間を分けて誘導されます。ひどいときは自分のデスクに戻るのに20分かかることもあります。地獄のようです」 こうした慢性的なエレベーター渋滞すらも“勤務

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