岸、稲田、下村、細田、馳も 「統一教会との関係は清和会が代々継いできた」と元閣僚が証言
安倍晋三・元首相が旧統一教会に恨みを抱く山上徹也容疑者に射殺された事件を機に、自民党と旧統一教会の関係に注目が集まっている。安倍元首相の実弟である岸信夫・防衛大臣は記者会見で「お付き合いもあったし、選挙の際もお手伝いをいただいた」と旧統一教会との関係性を認めた。さらに、稲田朋美・衆議院議員が友好団体のイベントに出席したことや、下村博文・衆院議員が代表を務める支部に友好団体幹部から寄付があったことなどが報じられている。 次々と自民党議員の名前が挙がっているが、その大半が安倍派（清和政策研究会）の所属や出身者である。岸氏、稲田氏、下村氏はもちろん、友好団体のイベントで挨拶したと報じられた細田博之・衆院議長は元派閥トップであり、会見で支援を受けていたことを認めた馳浩・石川県知事も同派出身である。 山口敏夫・元労働大臣は自民党で当初は三木派（現在は麻生派に合流）所属、河野洋平氏らと新自由クラブを立
テレビ局が一斉に発信していた「SDGs」、最近見かけなくなった理由
SDGs（持続可能な開発目標）についてテレビが取り上げる機会が激増していた（イメージ、時事通信フォト） 17のゴールをあらわす色を使った丸形のカラフルな「SDGsバッジ」を上着の襟につける人が増えている。だが、様々な場面で言及は増えたものの、制度や組織の変革には繋がっていないという指摘が日本だけでなく世界でもされている。日本でも少し前までは様々な場面でSDGsという言葉をたびたび耳にしたが、近ごろはそんな機会も減少ぎみだ。ライターの宮添優氏が、SDGsについて盛んに発信してきたテレビ局が抱える矛盾についてレポートする。 ＊ ＊ ＊ 「SDGsなんて、今は誰も口にしませんよ。あんなに連日、繰り返し特集していたのに、なかなか見かけなくなったでしょう」 東京・港区内の大衆居酒屋で話すのは、都内のテレビ局で情報番組のデスクをつとめる大石理恵子さん（仮名・30代）。確かに大石さんが言うとおり、少し前
かつて蓄膿症と呼ばれた「副鼻腔炎」 改善のための「鼻のお手入れ術」
身体が不調を訴えれば不安になるのは当然だが、より恐ろしいのはその重篤さに気付かないこと。「気のせいかも」「すぐ治るはず」と見逃しがちなのが、「副鼻腔炎」だ。 きたにし耳鼻咽喉科院長の北西剛氏によれば、副鼻腔炎は顔の中央、鼻の近くにある空間「副鼻腔」で炎症が起きている状態。以前は蓄膿症とも呼ばれ、黄色や黄緑色の鼻水が出るもので、慢性と急性に分かれるという。 副鼻腔炎になると体が細菌歓迎状態に 鼻炎には様々なタイプがある。アレルギー性鼻炎は、花粉など人によってアレルギーを引き起こす成分が決まっているもの。老人性鼻炎は、鼻の粘膜が機能低下して保水できなくなった鼻水がたれるもの。そして副鼻腔炎は、副鼻腔に炎症が起きるものだ。 「『風邪が長引いているのかなあ』と本人は予想していたのに副鼻腔炎だった、という患者さんは多い」（北西氏） 鼻は細菌やウイルスのフィルターでもあり、鼻呼吸に問題が生じると、細菌
「理研600人リストラ」に中国人ITエンジニアは「不思議です」と繰り返した
国立研究開発法人の理化学研究所の労働組合などが、約600人の研究者が雇い止めとなる可能性があるとして、文部科学相と厚生労働相あてに要望書を提出した。近年は、日本人のノーベル賞受賞者がまるで口をそろえたように、日本の科学力の低迷と研究環境の悪化を訴えてきたが、歯止めどころか拍車がかかっているような出来事だ。俳人で著作家の日野百草氏が、中国人技術者が日本の研究者や技術者の環境をどう見ているのか聞いた。 ＊ ＊ ＊ 「日本は優秀な人がとても安いと思います。なぜ辞めさせるのですか」 筆者の旧知の中国人技術者から話を伺う。ITエンジニアでゲーム開発にも精通している。中国人のエリートならごく当たり前だが4ヶ国語を話せて日本語も堪能だ。しかし本稿、それでも文章化する際にそのままでは差し障るため逐次こちらで改めている。 「優秀でない人が安いのは当たり前ですが、日本は優秀な人も安い」 話は理化学研究所（理研
ワクチン接種直後に息子が死亡 悲痛の父が嘆く「救済制度の運用実態」
ワクチンの3回目接種が進むなか、早くも4回目接種の検討を始めた岸田文雄首相。一方で、重篤な副反応に対するセーフティネットの整備は遅々として進んでいない。 「誰のための救済制度なのか。その議論が深まるきっかけになればと願っています」 3月19日、週刊ポスト記者にそう電話を寄せたのは、広島県東広島市に住む岡本裕二さん（63）。岡本さんの長男・裕之さん（享年30）は、昨年8月22日にモデルナ製ワクチンの2回目接種を終えた3日後に急死した。 「息子は接種翌日に発熱で仕事を休みましたが、薬で熱が下がったので2日目はいつも通り出社した。帰宅後もいつもと変わらない様子で過ごし就寝したのですが、翌朝に起きてこないので私の妻が見に行くと、すでに体が冷たく固くなって死んでいました」（岡本さん） 酒もタバコもやらず、毎日2km走っていた若い息子の突然死。岡本さんは2回目のワクチン接種が死を招いたのだと確信したが
暴言・杉田水脈氏を「比例上位に」岸信夫氏が出した「要望文書」の中身
衆議院議員総選挙（10月31日投開票）に向けた候補者選びを巡って、公示直前（10月16日）に自民党山口県連が作成した「異例の文書」を入手した。文書は安倍晋三･前首相の弟であり、防衛大臣を務める岸信夫･山口県連会長名義で、党本部の遠藤利明･選挙対策委員長に宛てたもの。自民党の比例中国ブロックの公認決定を巡り、党本部の決定に抗議し、さらには過激な発言で物議を醸してきた杉田水脈氏の掲載順位の優遇を求める内容となっている。 安倍政権下で起きた森友学園問題を厳しく追及してきたジャーナリスト・相澤冬樹氏はこの文書から、「安倍前首相が比例名簿の順位決定に今でも強い影響力を持っていることが窺える」と指摘する。公示直前に異例のドタバタ劇となった自民党の比例名簿発表の裏側で何が起きていたか、相澤氏がレポートする。 ＊ ＊ ＊ 今回、入手した文書を読み解くうえで、まず「山口3区」での自民党公認候補を巡る“騒動”
甘利明、小渕優子、高木毅氏ら禊ぎが済んでない醜聞議員6人
政権がコロナに苦しむ人々の声を無視し、政治を私物化するのは権力の暴走だ。それを止めるには国民が“武器”を取って立ち上がるしかない。民主国家で国民に認められた最も強力な武器こそ、「落選運動」である。 憲法学者の上脇博之・神戸学院大学法科大学院教授が語る。 「落選運動とは問題のある政治家を当選させたくないという表現活動であり、憲法で保障されている表現の自由、言論の自由に含まれる。民主主義において権力の暴走に歯止めをかける方法として可能性を秘めている。 選挙期間外でも運動できるし、年齢制限もなく、SNSやメールでの運動ができるその「落選運動リスト」にあげられる類の人々は、スキャンダル大臣たちである。 昨年の参院選で多額の現金を配った選挙買収容疑で逮捕された河井克行・前法相と妻の案里夫妻、香典問題で閣僚を辞任した菅原一秀・前経産相はいずれも安倍首相や菅義偉・官房長官の側近として重用されてきた政治家
アベノマスク受注業者 プレハブ脱出で社長が「農業転身」宣言
安倍晋三・前首相の肝いり政策だったアベノマスクの“謎の受注業者”として注目を集めた、福島県の木質ペレット輸入会社「ユースビオ」。 約32億円もの大型受注を引き受けたが、その後、登記上の本店の所在地がプレハブ長屋の一室だったことが発覚。本誌・週刊ポストが7月末に訪れると、郵便受けの社名は消され、本店所在地は同社社長・樋山茂氏の自宅に移っていた。 あれから5か月、再び福島に赴くとプレハブ長屋はもぬけの殻。室内は外から丸見えになっていたが、机やソファ、資材もない。近隣住民がいう。 「新しい業者が入るみたいです。樋山社長は、“コロナで海外との貿易が上手くいかないから農業でもやろうかな”と話していました」 自宅前で樋山社長に聞いた。 「マスクの件でメディアだけでなく、得体の知れない連中が押しかけてきて迷惑していたので、あそこ（プレハブ長屋）は夏に引き払いました。 マスク関連の仕事はあれっきりで、その
テンピン麻雀解禁記念!? 検察庁前麻雀大会「黒川杯」ルポ
東京高検の黒川弘務前検事長の賭け麻雀問題を皮肉り、SNS上で企画された「第1回テンピン麻雀大会『黒川杯』」。“会場”となった検察庁前は大混乱に陥ったという。取材したライターの清義明氏がリポートする。 ＊ ＊ ＊ 新型コロナウイルスによる自粛要請のなか、旧知の新聞社社員と賭け麻雀をしていたとして、東京高検検事長を辞職した黒川弘務氏がさらに国会で問題になっている。 賭け麻雀は賭博罪とされていたものが、「社会の実情を見たところ必ずしも高額とは言えない」（法務省刑事局）ということで、いわば無罪放免となったからだ。衆院法務委員会での法務省刑事局長の答弁によると、いわゆる「点ピン」つまり1000点100円のレートであれば、犯罪にあたらないということだ。これは画期的な公的な見解である。日本の賭博罪におけるグレーゾーンだった違法と適法の判断に、法務省お墨付きの「黒川基準」ができたことになる。 この一件で、
北海道の不安 外出自粛が徹底されヒグマが出没しやすい環境に
国に先駆け2月末に緊急事態宣言を発令した北海道が、新たな不安に包まれている。冬眠から目覚めたヒグマの出没だ。 道は4月1日から5月末までを「春のヒグマ注意特別期間」とし、住民に注意を喚起。近年、山から下りてきたヒグマが市街地を徘徊するケースが相次ぎ、活動を活発化させているためだ。 今月7日には、JR東根室駅近くに体長1.2mのヒグマが現われた。警察と市が警戒に乗り出したが、その後の行方は掴めていない。 昨年は、人口197万の札幌市内でも出没が相次いだ。いずれも住宅や小中学校が建ち並ぶ市街地で、出動したパトカーが「絶対に外に出ないで！」と住民に呼びかける場面もあった。 その時に出没を繰り返していた雌のヒグマ（体長1.4m）はハンターにより駆除されたが、山に戻り越冬した個体が、エサを求めて再び街を目指す可能性は大いにある。今年は記録的な少雪などの影響で、出没時期が早まりそうだという。 「本来、
楽天の管理システムに日経記者が侵入、内部調査で発覚
外出自粛ムードのなか、需要が増えているネット通販だが、国内大手「楽天」の通販サイト「楽天市場」は、送料無料化問題（※注）で揺れている。 反発した約200の出店者が「楽天ユニオン」を設立し、公正取引委員会が楽天の調査を続けるなど、動向が注目されている。そんな中、楽天内では、ある疑惑が浮上していた。楽天の関係者が語る。 「楽天には出店店舗などがIDとパスワードを使ってアクセスできる管理システムがあり、その店舗で購入したユーザーの個人情報を参照することが可能です。その管理システムに、不自然なログインの形跡がでてきたため内々に検証を進めると、不特定のIPアドレス（回線利用者の識別ができる番号）からのアクセスが確認されたのです」 ◆2回ログインの形跡 閲覧が制限された管理システムに、何者かが入っている──。 楽天のような大手ネット通販サイトなどに集まる個人データの取り扱いについて、3月10日に閣議決
アマゾン倉庫アルバイト 倒れた直後に救急車呼ばれなかった
日本市場を制圧した“巨大企業”の内実に迫るべく、「東京ドーム4個分」の広さを誇る小田原物流センターに潜入した著者が目にしたのは、そこで働くアルバイトたちの苛烈な労働環境だった。そして、アマゾンの正社員から情報提供の申し出を受けたジャーナリストの横田増生氏が内情をレポートする。 ＊ ＊ ＊ 私が物流センターでアルバイトをした最終勤務日の夕刻、平塚駅前の個室居酒屋で西川正明（仮名）に会った。アマゾンの小田原物流センターが稼働した時から働いている古参の正社員だった。 最初に、どうしてアマゾンを告発する気になったのかと私が尋ねると、西川は一気にこう答えた。 「ボクは、アマゾンが自分たちに都合の悪いことは何でも隠し通そうとする姿勢に嫌気がさしたんです。小田原では作業中に亡くなった人を何人も知っています。ボクが、死亡事故の後で、アルバイトの人にもちゃんと説明した方がいいんじゃないですか、と上司に言って
アマゾン巨大倉庫 男子トイレに「おむつは流すな」の張り紙
日本市場を制圧した“巨大企業”の内実に迫るべく、ジャーナリストの横田増生氏は「東京ドーム4個分」の広さを誇るアマゾンの小田原物流センターに潜入した。注文された商品を倉庫から探し、梱包・出荷エリアに受け渡すピッキングという作業に時給1000円で従事した著者が目撃したのは、2000人ものアルバイトたちが置かれた過酷な労働環境だった。 ＊ ＊ ＊ アマゾンの小田原物流センターでは、9時ちょうどから朝礼がはじまる。アルバイトの大半は、遅刻を恐れ、5分前になるとあらかた集合している。リーダーの男性が、マイクを持って話す。 「昨日、川崎で左手を20針も縫う重大事故が発生しました」として、事故の模様の詳細と、どうすれば事故が防げるのかについて説明した。梱包時に、段ボールカッターで梱包材を強引に切ろうとしたため、カッターの先端部分が折れ、その勢いで梱包材を押さえていた左手を切って、縫ったという。 そのあと
小学生「夏の自由研究」が様変わり、主流はプログラミングに
夏休みも終盤を迎え、我が子や孫の「自由研究」が気になって、“何か手伝おうか？”と聞いてみる──だが、令和世代の小学生にとっては“ありがた迷惑”かもしれない。昭和世代の大人が手伝うことすらできないほど「自由研究」事情は激変していた。 愛知県在住の71歳男性は盆に帰省してきた小学3年生の孫の様子に困惑したという。 「せっかくいい天気なのにパソコンばかりいじっていて、暇そうに見えたので『自由研究の題材になるから虫でも捕りに行こうか』と誘ったら、孫から『これが自由研究だから』と言われて……暇つぶしのゲームか何かにしか見えなかったのでビックリした」 夏休みの宿題のなかでも、最も手間がかかる自由研究。アリの巣を作ったり、アサガオの観察日記をつけたり、電池とモーター、豆電球などを使った工作をしたりと、苦心した記憶が思い起こされるが、今やそうした場面はまったく様変わりしている。 楽天ブックスが発表した小学
靖国神社の徳川宮司「明治維新という過ち」発言の波紋
靖国神社が揺らいでいる。来る2019年に迎える創立150周年に向けて徳川康久宮司が語ったインタビュー記事の発言が、波紋を呼んでいるのだ。 記事は共同通信社から配信され、加盟する一部の地方紙（静岡新聞6月9日付、中国新聞6月10日付）に掲載されたのみだった。ところが、地方でしか読まれないはずの記事が各界の識者の注目を集め、にわかに論争へと発展している。 徳川宮司は靖国神社が抱える課題や、神社の将来像について語った後、「明治維新を巡る歴史認識について発言していますね」という質問を受けて、自らの「明治維新史観」を開陳した。以下が宮司の発言だ。 〈文明開化という言葉があるが、明治維新前は文明がない遅れた国だったという認識は間違いだということを言っている。江戸時代はハイテクで、エコでもあった〉 〈私は賊軍、官軍ではなく、東軍、西軍と言っている。幕府軍や会津軍も日本のことを考えていた。ただ、価値観が違
「職質プロ」の女性警官 靴の汚さや汗だくが声かけの基準に
安倍政権が推進する「女性が活躍する社会」。かつては男性社会のイメージが強かった警察でも、働く女性が増えている。 警視庁の地域指導課で職務質問指導第一班に所属する高橋明子さん（31）は、各署に出向いて警察官に職務質問の指導を行なう、いわば“職質のプロ”だ。第二自動車警ら隊時代の検挙数を買われての抜擢。現在は、他県の警察にまで指導に出向くこともある。 「これまでの経験から不審者の共通点をリスト化しています。靴が汚いなど、10項目程度のうち2～3個でも当てはまれば声をかけます。特に季節に関係なく汗だくになっている人や呂律が回らない人は不審者の確率が高く、声をかける時は緊張しますね」 不審者を見つけても、簡単に捕まえられるわけではない。 「以前、歌舞伎町で怪しい男を職質したら、突然暴れ出しました。彼は覚せい剤常習者だったのですが、揉み合っているうちに制服が破れ、腕には掴まれた痕がくっきりと残ってい
「明治維新を全否定」の歴史本 会津地方で大ベストセラーに
「吉田松陰は山県有朋が創った虚像である！」 「久坂玄端は天皇拉致未遂犯である！」 「勝海舟は裏切り者である！」 「長州藩はテロリスト集団である！」 このように、新聞広告にはなんとも刺激的な惹句が並ぶ。日本を近代化に導いたと教えられてきた明治維新を全否定する歴史書が、ベストセラーになっている。ヒットの背景を探ってみると、やはりあの“遺恨”があった。 歴史書としては異例の5万部を超えるヒットとなっているのは、「日本を滅ぼした吉田松陰と長州テロリスト」のサブタイトルを冠した『明治維新という過ち』。出版元・毎日ワンズの松藤竹二郎社長がいう。 「立花隆氏が週刊文春、斎藤美奈子氏が週刊朝日の書評で取り上げて話題になりました。ただし、読みもしないで新聞広告を見ただけで抗議をしてくる人も多いんです」 著者の原田伊織氏は69歳で、作家のほかクリエイティブディレクターとしても活躍する人物。なぜこんな刺激的な歴
高橋名人 ブームのとき会社から「ピンク街歩くな」と禁止令
ハドソンの社員（現在は退社）でありながら、ゲーム名人として1985年から1990年にかけて活躍した高橋名人こと高橋利幸氏（52）。当時、モデルになった漫画やゲームソフトが発売、CMや映画にも出演するなど、その人気はまさにアイドル並み。このブームで苦労したことや、当時噂になった“逮捕説”など、いまだから明かせる秘話を本人に語ってもらった。 ――熱烈な人気について当時はどう思っていましたか？ 名人：異常ですよね。まぁ、ぶっちゃけいうと、ほっといてくれっていう(笑い)。もうね、家にいる以外は全部見られてるっていう感覚ですよね。バス移動したときには、サービスエリアでトイレに行ったらファンに見つかっちゃって、バスの窓のところにものすごい人が集まって、しゃあないから窓から握手したら、右手にしていた腕時計を取られそうになりましたからね。「てめぇ泥棒か～！」という感じでね(笑い)。 ――有名になって困った
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