アフリカ・タンザニアの緑化プロジェクトが話題に→「半円形の穴」を掘ることで水と土壌の流出を防ぐことに成功、ついには荒廃した土地に緑が戻る
光の地球連邦ニュース @HRenpou アフリカ・タンザニアで、人々が一斉に半月状の穴を掘ることで砂漠を草原に変えた！ 掘った穴にわずかな雨水が流れ込むことで種子が発芽したのだ。やればできる！ pic.twitter.com/Zs89SoNoXx リンク Wikipedia Semicircular bund A semi-circular bund (also known as a demi-lune or half-moon) is a rainwater harvesting technique consisting in digging semilunar holes in the ground with the opening perpendicular to the flow of water.These holes are oriented against the slope
「ウクライナの農業被害」可視化コンテンツの制作
ウクライナの農業被害を見てみよう こんにちは、先端科学技術研究センター交流研究生(東京工業大学大学院修士課程1年)の指原佑佳(さしはらゆうか)です。このたび渡邉先生とともに、「ウクライナの農業被害の可視化」というテーマで、6月に起きたカフホカダム破壊事件に注目して衛星画像を用いた可視化を行いました。初心者の方でも簡単に再現できるようチュートリアルを用意しておりますので、ぜひ皆さんもお試しください。日本語版：ウクライナの農業被害を見てみよう 英語版：You can do it too: Monitoring Agricultural Damage in Ukraine 制作背景私は紛争による建物被害について研究しています。衛星画像を用いた分析を学び、かつ研究成果を広くわかりやすい形で社会に伝えたいと考え、渡邉研究室にお世話になっております。農学部時代の経験と合わせて、以下を制作しました。 今
第14回 インタビュー：なぜ発達障害と有機給食を結びつけてはいけないのか①【分断をこえてゆけ 有機と慣行の向こう側】 | AGRI FACT 農と食の科学的情報サイト
有機給食と発達障害第12回の記事でも触れたように、有機給食推進の正当性を主張するためのロジックとして「発達障害」が度々取り上げられている。 観測する限り、その内容は「発達障害の増加は食品中の残留農薬が原因」とする主張と、「発達障害は有機給食で改善する」という主張の2種類に大別される。 どちらも「だからこそ有機給食を」という結論に辿り着く点では共通しているが、前者は原因に、後者は改善策にフォーカスしている点で、微妙にニュアンスが異なっている。 ただ、実際には両者の違いが発言者のなかで整理されないまま語られている場面も多い。 そのため、「残留農薬の摂取には、すぐには現れない長期的な悪影響が懸念される」という主張と、一方では「農薬使用量の増加と発達障害の増加がぴったりシンクロしている」とか「有機食材に切り替えればすぐに効果が現れる」といった、明らかに時系列の矛盾した主張が混在しており、聞いている
“生乳” 大量廃棄の可能性 業界団体が危機感強める | NHKニュース
この年末年始、牛乳や乳製品の原料となる生乳がかつてない規模で余り、廃棄される可能性があることが、業界団体が行った試算で分かりました。コロナ禍で落ち込んだ業務用のバターなどの需要が回復しない中、学校給食が休みになることなどが背景にあり、廃棄を避けようと、団体は牛乳の消費拡大などに力を入れています。 在庫量が過去最高水準まで増加 乳業メーカーや酪農家でつくる業界団体の「Jミルク」によりますと、生乳の生産量は、6年ほど前のバター不足などを受けて増産に取り組んできた効果がここ数年あらわれているほか、ことしは夏場の気温が低く、乳が出やすかったということで、今年度の生産量は昨年度より17万トン余り多くなる見通しです。 一方、新型コロナウイルスの感染拡大以降、業務用のバターや脱脂粉乳の需要が落ち込んでいて、在庫の量は過去最高の水準まで増えているということです。 そのうえ年末年始は、学校給食が無くなるなど
ビル・ゲイツいつの間にか米最大の農場主に。イモ畑デカすぎて宇宙からも見える
ビル・ゲイツいつの間にか米最大の農場主に。イモ畑デカすぎて宇宙からも見える2021.06.25 21:0080,864 satomi 世界が終わるときには畑を握る者が勝つ。 金なんか何の用にも立たない。ってことなのか… ｢ルイジアナ州の謎の投資家が、ワシントン州南部に広がる100 Circles（100の円形農場から成る穀倉地帯）、計14.5万エーカー（約5.9万ha）を1億7100万ドル（約190億円）でポンと買ったらしい｣ そんな途方もない大型ディールの詳細が、地方紙｢Tri-City Herald｣に出たのは2018年のことでした。国内大地主の不動産投資を追うThe Land ReportのEric O’Keefe編集長もこれには口アングリだったみたい。こう書いています。 ｢後にも先にも聞いたことないスケールだ。 2年前にファームランドL.P.が買ったWeidert Farmで600
「奇跡のリンゴ」という幻想 −安物の感動はいらない− - バッタもん日記
1．はじめに 昨日、「奇跡のリンゴ」という映画が公開されました。「無農薬無肥料栽培でのリンゴの栽培に成功した」と自称している、木村秋則という青森県のリンゴ農家の物語です。 その影響か、私のブログ記事にコメントが集まっております。1年以上前の記事だというのに。 この作品に対して言いたいことは山のようにあります。私に限らず、既に様々な方が疑問を呈しています。詳しくは、以下のサイトをご覧下さい。 無農薬・無肥料栽培への私見（木村りんご園） 話題の“無農薬りんご”について（工藤農園） スチュワーデスが見える席（日経bp Tech-On） 「奇跡のリンゴ」は、なぜ売れたのか〜「木村秋則」現象を追う〜（農業技術通信社） この「奇跡のリンゴ」に対する農学的な批判は後日行うとして、今回はなぜこの「奇跡のリンゴ」という物語が好評を博しているのかを考えたいと思います。ただし、「奇跡のリンゴ」が「無農薬・無肥料
遺伝子組換え作物(GMO)の研究者が「なぜGMOの可能性を信じつつも研究をやめるのか」を語る
by Milan Popovic チューリッヒ工科大学で過去4年間 遺伝子組み換え作物(GMO)についての研究を行ったDevang Mehtaさんは、GMO研究を離れることを決意したといいます。GMO研究は食料問題を解決するために必要だと考えているMehtaさんが、なぜGMO研究を離れることにしたのか、GMO研究の現状についてつづっています。 Why I'm quitting GMO research https://massivesci.com/articles/gmo-gm-plants-safe/ Mehtaさんは、「ウイルスに抵抗のある植物を作ろうとしてGMO研究を行うことは、人々から押し寄せるネガティブな反応に対処することを意味します」と語っています。このネガティブな反応は、日常的な会話に含まれるものからTwitterトロールまでさまざまですが、場合によっては抗議活動を行う人によ
アフリカの砂漠にごみをまく京大准教授「貧困止めたい」：朝日新聞デジタル
西アフリカにある世界で最も貧しい国の一つ、ニジェールの砂漠にごみをまき続けている日本人がいる。都市で出た生ごみやサンダル、鉄鍋まで。目的は一体――。 その人物は京都大大学院アジア・アフリカ地域研究研究科の大山修一准教授（４６）。サハラ砂漠南縁のサヘル地域で各民族の生活様式や食糧問題などを研究する地理学者だ。 大山さんは２０００年から、首都ニアメー近郊にある農耕民ハウサの小さな村を拠点にフィールドワークを続けている。周囲には砂漠が広がり、硬い地面がむき出しになっていた。 ある時、村人が自宅の生ごみや家畜のふんを砂漠に放置した。雨期を経て、ごみから草木が茂りだした。大山さんが調べると、ごみに住み着いたシロアリが砂漠を栄養のある土壌に変え、ごみに混じった植物の種子が発芽したとみられるという。 一方、同国では人口増加によ…
太陽光発電で麻薬原料の収穫率向上 アフガン過去最大に：朝日新聞デジタル
アフガニスタンでヘロインなどの原料となるケシの栽培が今年、大幅に拡大した。国連薬物犯罪事務所（ＵＮＯＤＣ、本部・ウィーン）の調査で判明した。推定栽培面積は前年比６３％増の３２万８千ヘクタール、収穫量見込みは８７％増の９千トンとなり、いずれも過去最大。アフガンは世界の麻薬供給源として問題になってきたが、状況は悪化している。 調査はＵＮＯＤＣがアフガン政府と共同で行い、１５日に発表した。アフガンは世界最大のケシ産地で、栽培が貧困を抜け出す道となり、反政府勢力タリバーンが資金源とするほか、過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）なども関与しているという。栽培は長期的に増加傾向で、２０００年から推定栽培面積は４倍、収穫量見込みは２・７５倍に増えた。 調査では、アフガン当局が反政府勢力への取り締まりを大都市中心にしたことで、反政府勢力が地方で伸長したことも増加の一因としている。今年は灌漑（かんがい）など栽培
元グーグル社員が開発、農地監視システムの実力は？ アメリカの農業～最先端の現場から（第2回） | JBpress (ジェイビープレス)
2017年8月にアメリカ穀物協会から「持続可能性に貢献するアメリカの最新農業技術」を視察しないかとの招待をいただき、視察旅行に参加してきた。4回にわたり、そのレポートを掲載している。 （前回はこちら）「誤解の中で農業の啓蒙活動に取り組むモンサント」 今回のアメリカ視察で、ある種の目玉になっていたのがクライメートコーポレーション社の農業用気象分析システム「フィールドビュー（FIELDVIEW）」である。 クライメートコーポレーションは2006年に2人の元グーグル従業員が立ち上げた。当初の社名はウェザービル（WeatherBill）で、自社の気候予測システムを使って天気保険（天候によって被る損害を補償する保険）を売っていた。だが、2010年に農業分野に事業をシフトし、2011年に社名を現在のものに変更した。これに注目したモンサント社が、2013年に同社を約11億ドルで買収している。 モンサント
農業政策がもたらす食料不足――ザンビアの多民族農村におけるフードセキュリティ/原将也 - SYNODOS
農業政策がもたらす食料不足――ザンビアの多民族農村におけるフードセキュリティ 原将也 地域研究、地理学 国際 #等身大のアフリカ／最前線のアフリカ#ザンビア シリーズ「等身大のアフリカ／最前線のアフリカ」では、マスメディアが伝えてこなかったアフリカ、とくに等身大の日常生活や最前線の現地情報を気鋭の研究者、 熟練のフィールドワーカーがお伝えします。今月は「最前線のアフリカ」です。 「化学肥料がしっかり届かなかったので、トウモロコシのできが悪くなりそうね。今年の12月にはみな空腹（inzala）―食料不足―になるでしょう。」 2016年3月13日の昼下がり、調査地である南部アフリカのザンビア共和国北西部州のS地区で、わたしは午前中の仕事を終えて畑から帰宅し、居候先のお父さんルーウィとお母さんアイーダとともに、マンゴーの木の下で休憩していた。そのときアイーダは、心のなかで募らせていた政府が支給す
悪質な犯罪行為があり、メロンハウス6棟が全滅しました。 -北海道・富良野 | 感動野菜産直農家 寺坂農園ブログ
カテゴリー一覧 いっぷく話2002年から2005年 (227) えりさんの小言 (10) お客様の声 (36) こんな本を読みました (147) イベント (3) クラウドファンディングで挽回メロン (3) ミニトマトの生育 (117) ミニトマト事件簿 (8) ミニトマト実験 (3) メディア掲載 (74) メロンの生育 (358) メロン栽培【動画】 (175) メロン畑の様子 (632) ラッキー＆ハッピー (45) レシピ (157) 写真のプライベート話 (11) 加工場☆建設物語 (23) 加工日記 (33) 北海道の魅力 (37) 商品のご案内 (435) 地域への貢献活動 (15) 富良野の風景 (542) 寺坂祐一が質問に答えいます！ (11) 寺坂農園の日常風景 (1,166) 寺坂農園メルマガ (1) 寺坂農園事件ファイル (53) 寺坂農園物語 (1,831) 寺坂
なぜトマトより米は安く売られているのか 農業から見える経済のフシギ | JBpress (ジェイビープレス)
「働き方」を考えるには、「どうやって儲けるか？」という問いからも目が離せない。それを考える材料として、農業は極端で面白い。頭を柔らかくする思考実験として、少しお付き合い願いたい。 トマトの値段と米の値段 私は以前から、トマトなど腹の膨れない野菜が高く売れて儲かる割に、コメみたいに腹が膨れて、国民が餓死しないためにとても重要な穀物がなんで儲からないのか、不思議だった。 そこでトマトの値段とコメの値段を比べてみると、トマト1個（約100g）はだいたいどこのスーパーでも100円くらい。他方、コメは100gに換算すると20円くらい。トマトは5倍も高く売れている。 カロリー計算をするともっと面白い。トマトは100gで18.9kcal、コメは356.1kcal。もし同じカロリーを摂取しようとしたら、トマトはコメの100倍近くも高くつくのだ。逆に言えば、コメはトマトの100分の1の価値しか認められていな
植物工場の成長 芽を摘む農地法 コンクリ床なら宅地、税重く 65年前制定、採算阻む - 日本経済新聞
環境を緻密にコントロールする栽培施設や植物工場が十分に真価を発揮できないのはなぜか。要因の一つは半世紀以上前にできた農地制度だ。どんなに農作物を生産しても「耕せる土地」でなければ固定資産税が割安な農地には認められない。農地のあり方が農業を成長産業にするための新たな論点に浮上してきた。山梨県北杜市に面積が3ヘクタールのトマトの大型の栽培ハウスがある。温度や湿度などをコントロールして品質と収量を高
農でつながる古里の福島 京都・亀岡に自主避難男性 （京都新聞） - Yahoo!ニュース
福島第１原発事故で福島県いわき市から京都府亀岡市に自主避難した農業を営む男性が、亀岡市内で育てた野菜や米を古里に届けている。「遠く離れた自分にとって、農業は福島とつながる大切な手段」。間もなく発生から６年を迎える東日本大震災で生活環境は一変したが、農業を通じて地元との関わりを少しずつ取り戻している。 亀岡市河原町の鈴木裕一さん（６６）。農業を続けるため、震災翌年の４月に単身で移り住んだ。 震災発生後、国から収穫物の出荷自粛を求める通知書が届いた。農地から検出された放射性セシウムは国の安全基準を大幅に下回るものの、風評被害が広がり、卸売業者との取引が中止になったという。「これからどうすればいいのか。お先真っ暗だった」といい、移住する道を選んだ。京都府の支援を受けて亀岡市に田畑を見つけた。 亀岡市に来てからもしばらくは環境や土壌の違いで思うように収穫できなかったという。試行錯誤を重ね、最
またも企業が撤退「農家にはかないません」
袋小路の農業の先行きを、企業の力で打開できないと思っているわけではない。だが今回も、企業の農業参入に安易に期待することの難しさを考える回になる。まずは、今回取り上げる企業が農業参入に際して発表したニュースリリースの一節を紹介したい。 「日本の農業には、高齢化や後継者不足、耕作放棄地の増大といった問題が山積している。これを解決するため、企業が農業に参入することが期待されている」 今回の取材は匿名が条件だったため、文言を若干いじってはいるが、大意は変えていない。というより、あまりに一般的な内容のため、どの企業が書いても同じになるといったほうがいいだろう。で、その内容だが、2つの前提がある。1つは、日本の農業はいろんな意味で危機的状況にある。田畑の荒廃は刻一刻と進んでおり、その根幹には後継者不足がある。この認識は間違ってはいない。 もう1つが、企業的でないなにものかが農業の中心にいすわってきたた
農作物荒らすサル撃退実習、主婦らエアガン連射 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
野生のニホンザルによる農作物被害などに悩む神奈川県伊勢原市は１日、同市日向の集会所で、「女性による女性のための鳥獣対策勉強会」を初開催した。 男性が仕事などでいない時間帯を見計らって出没するなどサルの動きが巧妙になっている実情を踏まえ、女性にも自衛・撃退に立ち上がってもらおうと企画。〈１〉近寄らない〈２〉目を合わせない〈３〉背中を見せない〈４〉叫ばない――の「セザル４か条」などを伝授した。 市によると、市内では約２００頭のサルが生息しており、農作物被害は毎年６００万～１０００万円ほどで推移。追い払い対策を続けているが、歯止めが掛からず、住宅内の食料品、仏壇のお供え物まで奪われるケースも出ているという。 この日の勉強会には、日向地区周辺の主婦ら１６人が参加。講師も千葉科学大学動物危機管理学科の加瀬ちひろ助教ら全員女性が務め、鳥獣の生態などを学んだうえで、エアガンやロケット花火などを使ったサル
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人類が小麦に騙された日（サピエンス全史より）
「夢の植物工場」はなぜ破綻したのか