【対談】リンダ・グラットン ✕ 山口周「生成AI時代に、どのようなキャリアを築くべきか」 | 【オンライン無料】クーリエ・ジャポンEXPO
クーリエ・ジャポンでは今日から9月20日までの3日間、「AIの変革を見据えて“未来の戦略”を考える」をテーマに掲げ、オンデマンド配信形式でオンライン・カンファレンスを開催いたします。 この記事では、リンダ・グラットン教授と山口周さんの対談「『人生100年時代』を生きる私たちはどのようなキャリアを築くべきか」から、冒頭部分を記事化して公開いたします。関心のある方は、ぜひ全編を動画でご視聴ください。 リンダ・グラットン そうですね。とても重要な質問です。このことについて話し合えて嬉しく思います。これはCEOたちが最初に聞く質問なのです。AI技術の進化のスピードは驚異的ですからね。 ChatGPTがリリースされたとき、私も、あなたも、何百万人もの人が試しに使ってみました。 これは技術が人間に与える影響の長い歴史の一部です。機械と人は共に働いてきました。はじめ、機械は単純作業を代行してくれました。
全固体電池へ過剰に依存する日産は「危険な賭け」をしている | 「日産はとにかく、大きな変化を起こしません」
2028年までに全個体電池を量産すると発表している日産。しかし、日産は世界的な電気自動車の市場争いで後れを取っているうえ、世界で競争するための規模も不足していていて、危険な賭けにでていると英紙は指摘する。 全固体電池をめぐる日本と中国勢の見解はわかれている 日産は2028年までに全固体電池を量産すると明言している。その一方で、全固体電池の技術はまだ黎明期にあるとの声もあがる。日産の幹部は2024年4月半ばに、その全固体電池を製造する工場内で、懐疑論を唱える企業は過去にしがみついているだけだと反論した。 「電池メーカーはどこも、現在使われている液体電池でずっと儲けていきたいと考えているのです。すでに多額を投資していますから、CATLのみならず、電池メーカーはどこも、全固体電池にあまり前向きではありません」。その幹部は工場見学の最中にそう語った。 幹部がそのように言うのは、電気自動車（EV）の
MIT経済学教授ダロン・アセモグル「技術はエリートに都合よくコントロールされ、利用されてきた」 | 技術革新で人が豊かになれるのは、そのための制度があるときのみ
『国家はなぜ衰退するのか：権力・繁栄・貧困の起源』などで知られる、米マサチューセッツ工科大学（MIT）の経済学教授ダロン・アセモグル。トルコ出身の彼は、新たな共著『パワー・アンド・プログレス』（未邦訳）で、数多くの技術革新が多くの人を苦しめてきたことを明らかにした。 生成AIという新たな技術の出現で、仕事を失う人が増えることが想定されるいま、父親がトルコ系という、英紙「フィナンシャル・タイムズ」の記者が、アセモグルと一緒に昼食をとりながら話を聞いた。 午前11時というのは、ランチには早すぎる時間だ。しかし、米マサチューセッツ工科大学（MIT）の経済学教授、ダロン・アセモグルは効率性を追求する人物だ。 彼のオフィス近くで、私たちは早めに会うことになった。そうすれば、ランチ後すぐに彼が新著に関するポッドキャストの録音に出かけられるからだ。私たちがランチを取った中国・湖南料理のレストラン「スミナ
トリュフの人工栽培に国内で初めて成功 森林総合研究所 | NHK
フランス料理などの高級食材として知られるきのこ、トリュフの人工栽培に国内で初めて成功したと森林総合研究所のグループが発表し、栽培技術の確立を目指したいとしています。 これは、茨城県つくば市にある森林総合研究所の山中高史研究統括者などのグループが発表しました。 現在流通しているトリュフはすべてが海外から輸入され、国内でも自生していますが、人工栽培の技術は確立していませんでした。 研究グループは、「コナラ」の苗木の根に、国内に自生する白トリュフの1種「ホンセイヨウショウロ」の菌を付けて植えることで、人工的にトリュフができるかどうか調べてきました。 2015年から研究を進めた結果、去年11月、茨城県と京都府の試験地で合わせて22個のトリュフができ、遺伝情報の解析から人工栽培によるものだと確認されたということです。 研究所によりますと、人工栽培はフランスなどでは行われていますが、国内では今回が初め
ピーター・ティールの警告「人類は進歩の幻想でなく、本物の進歩を求めるべきだ」 | “現代のロレンツォ・デ・メディチ”の思想を徹底取材
現代社会の疲弊 ピーター・ティールは、革新陣営からは、まるでファンタジー物語に登場する悪魔のように描かれる。そして一般的には、シリコンバレーの生ける伝説として知られる。ペイパルの共同創設者であり、フェイスブックの最初の外部投資家でもある（同社の取締役を2005年から22年まで務めた）。 また、自身のベンチャーキャピタル「ファウンダーズ・ファンド」を通じて新興企業に投資してきたほか、ビッグデータ企業「パランティア」の創設者ともなった。パランティアは2016年、米陸軍を相手取って情報分析システムの調達プロセスに関する訴訟を起こし、その結果、米軍に自社の情報分析システムを供給する契約を勝ちとった会社である。ティールの総資産は49億ドル（約7000億円）と推定される。 ティールは文化や政治に強い関心があることでも有名だ（「有名」より「悪名高い」と書くほうが適切だと言う政治傾向の人もいる）。さまざま
海運の未来は「帆船」にあり？ 古の発想で気候危機の波間を行く大型商船 | 日本企業もいち早く風をとらえている
世界中のどの業界も、温室効果ガスの排出量を削減すべく必死になっている。海運業界ではいま、クリーンな風力を利用して大型商船を動かす技術が導入されはじめている。米経済誌「ブルームバーグ・ビジネスウィーク」がその最前線を取材した。 紀元前3500年頃、エジプトの船乗りたちが、葦を編んで船上に吊り下げて風をとらえ、ナイル川を運航した。これが最初の帆船の発明であり、そのおかげで海上貿易ができるようになった。 さて、現代の船主たちがこの古代の技術を応用し、温室効果ガスの排出という、じつに21世紀的な課題に取り組んでいる。海運業の大手数社が風力を活用すべく、大型船を改造または新たに設計して、汚染ゼロの目標と排出量の基準をクリアしようとしているのだ。 貨物船を引っ張る巨大な凧から、膨張式の帆、揚力を生み出すローターに至るまで、風力を駆使した商船へ移行する動きにより、そうした大型船の数は2023年までに倍増
「マルチクラウド」の準備足りないデジタル庁、AWS・Google以外の選択肢は増えるか
デジタル庁は2021年10月、政府や地方自治体が共通で使う「ガバメントクラウド」の調達先として、米Amazon Web Services（AWS）と米Googleの2社を選定した。第1段となる調達からは、デジタル庁が進めるIT調達改革の意欲が伝わる。 標準的なパブリッククラウドを価格重視で選べるようにしながら、性能や技術基準は妥協しない。先進技術を積極に取り込んでいく姿勢も鮮明にした。国産勢など、企業や行政の個別ニーズに応えたプライベートクラウドを強みとするベンダーには参入への高いハードルが課された。 デジタル庁はAWSのコピーが欲しいのか 一方で調達手法に課題も残した。調達先に求めた約350もの技術的要件には、単に規模の大きさを求めたような必然性が見えにくい要件が多く混在しているからだ。業界リーダーであるAWSなどの現仕様をそのまま複製したように見える要件もある。 自動翻訳や音声認識など
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中国の電池王が語る「トヨタが開発する全固体電池はまだ現実的ではない」 | 電池最大手CATLの創業者が電池を超えた野望を語った