麻倉怜士氏の以下の記事は最近のソニー再建計画を扱った記事の中で真っ正面から何かと話題にされがちな「ソニーらしさ」という概念を論じようとした労作だと思う。 http://it.nikkei.co.jp/digital/news/index.aspx?n=MMITxw000010032009 ここで麻倉怜士氏のSONY論に対しては特にコメントせず、以下の麻倉怜士氏が提案したプロダクト・ソフトウェアに関して考えてみたいと思う。 （１）iTunesでは絶対にできないＤＳＤ（ワンビット）、もしくは192kHzサンプリング／24ビットの圧倒的な超高音質配信 （２）その辺の“超解像モドキ”を蹴散らす、圧倒的な解像力向上のスーパーＤＲＣ（デジタル・リアリティ・クリエーション） （３）フレキシブル有機ＥＬのＶＡＩＯ （４）有機ＥＬのシアターテレビ （５）人の目のダイナミックレンジをそのまま再現するディスプレ

1回の充電で東京―大阪間に相当する500キロメートルを走れるリチウムイオン電池技術の開発が活発だ。積水化学工業の技術は突破のメドがたち、旭化成も近づいた。いずれも既存の電極を使うこ…続き 再エネ効率的に貯蔵、「ナトリウムイオン電池」寿命・容量が増大 ［有料会員限定］ トヨタの全固体電池　2025～30年ＥＶが化ける ［有料会員限定］

2月27日、ソニーはエレクトロニクス部門とゲーム部門の機構改革を発表。ストリンガー会長が社長を兼務し、中鉢良治社長が副会長になる新体制に4月1日から移行する。この背景には、ソニーの苦戦は景気低迷や円高といった外部要因だけが理由ではないとの認識がある。「4年前のコスト削減策で収益は回復したが、抜本的にソニーを変えるところまでは成し得なかった」（ストリンガー会長）。 テレビとオーディオの溝 2005年の中期経営方針で、ストリンガー会長はエレクトロニクス部門における事業の選択と集中を進めた。これにより、2008年3月期のエレクトロニクス部門は営業利益3560億円で過去最高。営業利益率は5.4％で、目標の4％を大きく上回った。 エレクトロニクス復活――。そう思われたが、勢いは続かなかった。ソニーはエレクトロニクス部門の営業損益について、当初の見込よりも昨年10月に約1900億円、今年1月にはさらに

無線通信規格「ZigBee」の普及を推進するThe ZigBee AllianceとRFリモコン技術の規格策定を行うRF4CE（Radio Frequency for Consumer Electronics)コンソーシアムは，RFリモコンの標準規格を策定することで合意したと発表した（発表資料）。RFリモコンは応答速度が速く，操作する機器にリモコンを向けなくても操作できる「見通し外操作」や，AV機器とリモコンの双方向通信などを可能にする技術。今回の合意を受けて，The ZigBee Allianceは家庭用電子機器分野へ幅広く参入していくとする。 具体的には，The ZigBee Allianceが提供するセンサやコントローラー向けの仕様の中に，RF4CEコンソーシアムの規格version 1.0を取り込む。新しい仕様は，2009年1～3月期中にThe ZigBee Allianceの加盟

テレビなど家電への電力を無接点，または無線で供給する「無線電力伝送」の研究開発と標準化について総務省などが検討していることが明らかになった。東芝が提案し，総務省の研究会「電波政策懇談会」の下のアドホック・チームで課題の洗い出しなどを始めているもの。

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Kenji Hall （BusinessWeek誌、東京支局テクノロジー担当記者） 米国時間2009年1月30日更新 「Can Outsourcing Save Sony?」 日本の経営者は、アウトソーシングにあまり前向きではないようだ。日本企業は、海外市場向けの半導体チップ、自動車、薄型テレビなどを量産する最新鋭の工場に社運を賭けたがる。だが、ソニー（SNE）のハワード・ストリンガー会長兼CEO（最高経営責任者）は、1月22日に発表した同社の中核を成すエレクトロニクス部門の大幅なコスト削減計画を断行する中で、アウトソーシングを最優先の検討課題に挙げた。 この路線変更は、ソニーの改革を目指すストリンガーCEOにとって小さな勝利と言えよう。CE

欧州のデジタル家電市場で今年1月から、日本メーカーによる販売店への出荷価格引き上げが相次いでいる。キヤノンは、一部のデジタルカメラやバッテリーなどの消耗品で10～15％程度の値上げを実施。ソニーも、薄型テレビなどを含む幅広い製品で10～20％程度の値上げを順次、実施している。 原因は円高だ。昨秋、金融危機が勃発して以来、対円のユーロ相場は160円台から115円台まで暴落。年明けには130円前後まで戻したものの、英国が金融機関に対する追加救済策を発表した1月19日以降、欧州で金融不安が再燃し21日には112円台に突入した。 対ユーロのポンド安が追い打ち 円高のスピードは企業の予想を上回る。1月22日に2009年3月期の業績見通しを大幅下降修正したソニーは、1～3月期の想定レートを1ユーロ＝140円前後から120円前後に引き下げたが、円高はそれよりはるかに進んでいる。 「コスト削減によって、極

「技術者のモチベーションが下がるのでは？」「なぜテレビ事業は黒字化できない？」---ソニーのトップ3への質疑応答 ソニーは2009年1月22日，緊急のリストラを発表した後，報道陣やアナリストからの質問に回答した。回答者は，同社会長兼CEOのハワード・ストリンガー氏と，社長兼エレクトロニクスCEOの中鉢良治氏，執行役EVP兼CFOの大根田伸行氏の3人（関連記事1）（関連記事2）（関連記事3）。 技術者，社員の気持ち ──「エンジニアがソニーのコアコンピタンスの一つである。その上で，技術者を鼓舞することが必要である」とストリンガー氏は述べた。しかし，今回のリストラで生産拠点の統廃合や人員削減を実施し，アウトソーシングの割合を増やすという。これでは技術者の負担が増えるだけでなく，ソニー独自の設計が減っていくように思える。むしろ，技術者のモチベーションは下がるのではないか。 ストリンガー氏：変化は

世界市場での、2008年の年末商戦の結果が見えてきました。 WiiとニンテンドーDSの圧勝でした。他のハードがほぼ例年並み（あるいは例年より下落）だった中、WiiとDSが数字を伸ばし、ゲームビジネスの活況を支える結果となったようです。 たとえば北米市場。全世界的な不況の震源地にもかかわらず、2008年の年末シーズンでは記録的な数値を叩き出しました。Wiiは11・12月だけで400万台を販売し、年間の累計販売台数が1000万台を突破。単独ゲーム機での史上最高記録を達成しています。 ニンテンドーDSも元気です。こちらも年末年始の売れ行きは凄まじく、12月の販売台数だけで300万台を突破。日本や欧州と比較して、携帯ゲーム機市場が弱いといわれる北米市場でも、じわじわと携帯ゲーム機市場に火がついてきたのかもしれません。 欧州市場も堅調。かつては日本と同じくらいの市場規模にすぎませんでしたが、ここ数年

図　テレビと携帯端末を使った実演の様子。写真右下にあるのが，テレビに外付けしたTransferJet用送受信装置である。 東芝は，近接無線通信技術「TransferJet」に対応した機器によるデータ伝送を，2009年1月8～11日に米国ラスベガスで開催された「2009 International CES」で披露した。会場では携帯端末とノート・パソコン，あるいはテレビとの間で静止画や動画データをやり取りした。 例えば携帯端末に格納してある静止画をTransferJetによってノート・パソコンに伝送してパソコン画面に表示させた。複数枚の静止画を収めたフォルダごと送れば，ノート・パソコンの画面上でスライドショーとして見られる。ノート・パソコン側からもデータ送信可能で，パソコンの地図データを携帯端末に伝送する実演も披露した。このほか，外付け型のTransferJet用送受信装置も出展した。 東芝は

株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる ＜最寄り駅＞ 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線　「六本木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分

Veoh社の「Veoh Video Compass」で，「Obama」の検索条件に基づき推薦された次期大統領Obama氏関連の動画を再生している様子 「2009 International CES」のテレビとインターネット関連で，注目を集めていた話題の一つが，テレビ向けウィジェット・ソフトウエアだった（Tech-On!関連記事）。そして，ウィジェット関連の企業以外でも，テレビへの搭載を狙うインターネット企業が動き始めている。 例えば，米eBay Inc.傘下のVoIPサービス大手ルクセンブルグSkype Technologies S.A.。CESのプレス・コンファレンスで同社COOのScott Durschlag氏は「今後ますますテレビがインターネットやビデオ・カメラ，マイクにつながっていく。Skypeによる低価格でビデオ会議を行う機能をテレビに追加することは簡単にできると思う」。ただし，

「この時期は例年、強気の価格設定をしていたが、今年は全くダメ。ディスカウントしても客室が埋まらない」。記者が宿泊したホテルの従業員は、こう言って顔を曇らせた。 1月8日から11日まで米ラスベガスで開催された世界最大の家電展示会、「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）」。昨年までは家電各社が新製品を多数発表し、新年のお祭り気分を盛り上げていたが、今年は停滞感が漂っていた。「近未来技術のショーケース」として世界の注目を集めてきた CESは、大きな転換点を迎えた。 CESを主催する全米家電協会（CEA）は今年の来場者数を前年比1万人減の13万人と見積もったが、「人の流れは2～3割減っている」（韓国サムスン電子の説明員）というのが各社の共通見解だ。急遽出展を取りやめた企業が出たのか、展示ホール内には空き地も点在。不況の厳しさを感じさせる風景が広がっていた。 薄型テレビの進化は頭打ち

多数の話題が登場した「2009 International CES」だが，なかでも注目を集めていたのが，米Yahoo! Inc.のテレビ向けウィジェット・ソフトウエア環境「Yahoo! Widget Engine」である（Tech-On!関連記事その１，その2）。Yahoo!社は同社の「Yahoo! Widget Engine」が，韓国Samsung Electronics Co., Ltd.のほか，韓国LG Electronics Inc.やソニー，米VIZIO, Inc.のテレビに搭載されることを明らかにした（発表資料）。 着々と採用企業を増やすYahoo!社だが，その一方で同分野のダーク・ホースになりそうなのが米chumby industries, inc.である。ソニーのCEOであるHoward Stringer氏の基調講演では，ソニーとchumby社の協力によるデジタル・ピクチャ

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