『彼女たちの売春（ワリキリ）』（荻上チキ著）への違和感栗田隆子 @kuriryu 本日荻上チキの「彼女たちの売春」および１０DANCE読書会終了。湯浅誠の「溜め」ではないが、読書会にて「性的な溜め」という概念を参加者（といっても２人だが）で作る。性的な欲望を持ち、主体であるということで得られる社会的な優位な立ち位置、とでもいうか。 2013-04-16 21:02:41
ナベタくん（仮）の選挙 ※大塚英志さんのメールの転載 - 続・はてなポイント３万を使い切るまで死なない日記
※HPもフェイスブックもやっていないから、という大塚英志さんからメールで送られてきた文章をそのまま転載しました。 ぼくの昔の教え子にナベタくん（仮名）、という子がいる。 十年以上か、もう少し前、ぼくが専門学校で二年ほどラノベの書き方を教えていた時の生徒だ。真面目な子だから卒業後は書店でアルバイトをしつつ小説を書いている、という近況を聞いたのは七年か八年前だ。彼らと卒業後やっていた勉強会も、ぼくが神戸の大学に行くことになって止めてしまったので、この何年か何となく音信不通になっていた。 ところが去年、ニコニコ動画の公式チャンネルで月イチのまんがの番組を公開録画で始めると、当時の教え子の姿がちらちらし出した。介護士をやっている奴や、中には誰でも知っている携帯ゲームを考案した奴もいたけど、ナベタくんは色々あって本屋のバイトも辞めて、ニートというか微妙に引きこもり状態だという話で、リハビリを兼ねて（
「取材対象が自殺したら、どうするか？」 オーストラリアの記者の声 | 小林恭子の英国メディア・ウオッチ
（２人のＤＪの写真、シドニー･モーニング･ヘラルド紙のウェブサイトから） キャサリン妃がつわりで入院していたロンドンの病院の女性看護師が、７日、亡くなった。これが今、大きなニュースになっている。 というのも、この女性（ジャシンサ・サルダナさん、４６歳）は、４日、オーストラリアのラジオ局「２Ｄａｙ ＦＭ」のＤＪらによるいたずら電話を最初に受けた人物。キャサリン妃のいる病棟に取り次いだことで、同妃の容態にかかわる情報が外に漏れてしまったのだ。 ７日朝、通報を受けて警官がロンドンのウェイマス・ストリートの住所に行ったところ、サルダナさんが意識不明状態となっており、その場で息を引き取った。詳しい死因などは公表されていないが、ロンドン警視庁は「不審な点は認められなかった」としており、一部では、いたずら電話を取り次いだことを苦にした自殺説も出ている。 ８日朝時点で、サルダナさんがなぜ亡くなったのかは、
英ガーディアン紙が実践する「オープン・ジャーナリズム」って、何？ （上） | 小林恭子の英国メディア・ウオッチ
（ガーディアンのウェブサイトより） 朝日新聞の月刊メディア雑誌「Journalism」9月号に、英ガーディアン紙のオープン･ジャーナリズムについて、書いた。 http://publications.asahi.com/ecs/detail/?item_id=14191 ネットは日進月歩のスピードが違うとよく人が言うが、この原稿を書いた8月上旬時点では「オープン･ジャーナリズム」と書いても、一体何人がぴんと来るかなあと思っていた。 10月上旬の現在、多くの人が、ぼやっとでも何らかのイメージをお持ちではないだろうか？そう、さまざまな人を巻き込んで作ってゆく、ジャーナリズムの形のことだ。 このコンセプトについては、大分前から少しずついろいろな人が話題にしてきたが、はっきりと英語圏で「オープン･ジャーナリズム」という言葉が出てきたのは、数年前のようだ。 私もここ数ヶ月、注目してきたが、考えるうちに
読売西部記者がメモ誤送信で諭旨退職、記者クラスタの反応まとめ - Togetter
リンク t.co 取材メモ誤送信で記者退職 読売西部、編集局長も更迭 - 47NEWS（よんななニュース） 読売新聞西部本社（福岡市）は１４日付朝刊で、同社社会部の後藤将洋記者（３３）が、福岡県警警部補による贈収賄事件の取材メモを、誤って複数の報道機関の記者にメール送信し リンク MSN産経ニュース 読売西部本社の記者を諭旨退職 取材メモ誤送信 編集局長も更迭 読売新聞西部本社（福岡市）は１４日付朝刊で、福岡県警警部補による贈収賄事件の取材メモを、メールで複数の報道機関の記者に誤って送信し「取材関係者を窮地に追い込み、多大な苦痛を与えた」として、社会部の後藤将洋記者（３３）を諭旨退職処分にすることを明らかにした。誤送信などに対し適切な対応を取らなかったとして、井川●（＝隆の生の上に一）明取締役編集局長（５８）を役員報酬２カ月、３０％返上の上で更迭し、井川聡社会部長（５３）も降格させる。
毎日新聞が取り組む復興に向けた紙面 ―― マスメディアとソーシャルメディアの力を合わせた３１１以降の報道について 小川一 | 復興アリーナ WEBRONZA×SYNODOS
荻上 「復興アリーナ」では、東日本大震災での各メディアのさまざまな取材・活動などを検証したうえで、あれこれダメだったと叩くのではなく、「次の災害」の際に参照できる教訓を残していければと思っております。ウェブロンザとのコラボ企画ではありますが、新聞社の垣根は無視して、様々な記者の方にお話を伺っていきたいと思っております。 今回の震災では、毎日新聞社ももちろん、被災地ならびに原発事故の周辺区域などで取材を行い、発信をしてきました。そこで、小川一記者にお話を伺います。 ■原発事故報道におけるジレンマ 荻上 最初に伺いたいのは、今回の震災の際に、毎日新聞社、および小川記者ご自身が、どのような活動をどのようなタイミングで試み、その活動をどのように評価しているのかという点です。 小川 このような企画にお声がけいただき、嬉しく思います。まず全体的なことをお話しましょう。毎日新聞社は、震災後はすぐに対策本
1分飞艇(中国)有限公司
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【スクープ】「首相官邸前デモの参加者数、実は警視庁は発表していなかった」という謎 | オルタナS
今年３月から毎週金曜日、首相官邸前で開かれる「原発再稼働反対」デモの参加者数について、大手メディアが引用している「警視庁発表」の数字が実は存在しないことが明らかになった。 警視庁広報課は「各紙が持つ独自のルートで調べているのではないか」との見解を明らかにしたが、警視庁が発表していない数字を「警視庁発表」としたり、その数字の根拠が全く不明であるなど、報道モラルを大きく問われる事態に発展しそうだ。 首相官邸デモの参加者数については、直近の６月29日、７月６日の２回について、主催者側はそれぞれ「20万人、15万人」と発表した。 これに対して、大手新聞やテレビなど主要メディアは「警視庁発表」としてそれぞれ「２万人、２万1千人」と報じてきた。 メーデーなど大型デモの参加者数については、総じて主催者側が多めの数字を発表し、地元警察が少なめの発表をすることが多かった。 だが、一連の首相官邸前デ
被災地のリアリティを共有し、進みつつある忘却を止めたい | 復興アリーナ WEBRONZA×SYNODOS
——東日本大震災後、改めてメディアのあり方が強く問われています。 藍原 震災当時、国会議員の公設秘書で、退職することが決まっていました。政府の危機管理のなさ、そのあまりにも酷い状況に、「日本はもう駄目だ」と本気で絶望していました。震災後も政治家は「国民はパニックになる」とエリートパニックに陥って、愚民政治のように被災者を見下す「上から目線」の振る舞いをしていました。ところがジャーナリストの世界に戻ってみると、フリーランスのジャーナリストのなかには国民と同じ目線で駆け回っている人たちがいた。とても感動しました。ですからわたしはジャーナリズムに悲観していません。 もちろん変えなくてはいけないところもあります。震災後、メディアは、国や県など行政の情報を中心に発信していましたが、そこにはいくつか問題がありました。 それはまず、メディアが行政からの情報を一方通行で流していたこと。政府や行政がすべて嘘
「裏をとっている」とは何か - 荻上式BLOG
元ジャーナリストという謎の肩書きを名乗っておられる上杉隆氏が、先日「“放射能汚染”の真実…福島、郡山市に人は住めない」という、センセーショナルな見出しの記事を書き、話題になった。というか炎上した。 「福島、郡山市に人は住めない」の根拠として記事中に提示されているのは、主に「自分が測ったら、地元メディアの報道よりも数値が高かった」「そのデータをみせたら、外国人記者が驚いてみせた」の二つ。 http://togetter.com/li/276770 で、ツイートがまとめられているように、前者については、地元で計測を続けている方からの批判が行われ、後者については、そもそもその発言自体がなかったということで削除された。 【削除された書き込み】 「信じられない。とてもではないが、人が生活できるような数値ではない」 米ウォールストリート・ジャーナルのエリー・ウォーノック記者と、セーラ・ベルロー記者はあ
戦争ジャーナリスト（マリー・コルヴィンとレミ・オシュリク）シリアに死す - 壺 齋 閑 話
戦争をテーマに命をかけてきた女性ジャーナリストのマリー・コルヴィン（Marie Colvin）と、駆け出しの戦争ジャーナリスト、レミ・オシュリク（Rémi Ochlik）が、昨日（2月22日）、シリアのホムズで、政府軍側の攻撃によって殺害された。 二人は各国から集まった戦争ジャーナリストが根拠を置く施設にいたところを、政府軍の爆撃に見舞われ、死亡したものだ。 マリー・コルヴィン（55歳）は、イギリスで最も有名な戦争ジャーナリストだ。バルカン戦争やチェチェン戦争を報道して名をあげた。2001年にはスリランカでの紛争を取材中に、政府軍の攻撃が原因で左目を失った。それでもひるむことなく、眼帯をかけながら世界中の戦争地域をかけまわった。そのイメージが、彼女を戦争報道の女神的な存在に持ち上げたわけだ。 今回も死を覚悟しながらシリアの戦争の実態に迫ろうとした。先週は友人のカメラマン、ポール・コンロイと
ジャーナリズムの構造化 - ideomics
ソーシャルメディアがもたらす、科学報道の変化とは!? « WIRED.jp このサイエンス・メディア・センターってすごい大事そう。 とはいえ、 約３世紀前、啓蒙思想と印刷技術発達の落とし子として、科学もジャーナリズムも同じ時期に発生しています。ところが、科学が論文の引用や作法によるネットワーク、要するに集合知によって積み上げていく仕組みを作ったのに対し、ジャーナリズムは科学ほど方法論を熟成できないまま、そしてまた科学技術の側も、科学以外の社会の意思を反映する仕組みを欠いたまま進み、結果として現代のように混乱した状況を招いてしまっています。 という部分が特に気になった。 科学の世界を集合知として捉えて、ジャーナリズムと並列して考えるのは自分の中ではコロンブスの卵。ウェブ上の記事がすぐに消えてしまってリンクが無効になるのを残念に思いつつ、アーカイブ化が大事だよな〜くらいは思っていたが、考えてみ
経済学ブログの経済学 - himaginary’s diary
以前、ドイツ人経済ブロガーがいない10の理由、というフェリックス・サーモンの記事を紹介したことがあったが、表題のvoxeu記事ではイタリアで経済ブログが活発でない理由を挙げている（原題は「The economics of economics blogs」；Mostly Economics経由）。書いたのはボローニャ大学の経済学部教授Paolo Manasseで、（ここで紹介した）David McKenzie＝Berk Özlerの研究をきっかけに考察した、との由。 以下がその理由のリスト。 イタリアの「経済学リテラシー」は米国に遥かに劣り、そのことはブログをすることで得られる利益が低いことを意味する。 イタリアのメディア所有の集中度は遥かに高いため、個人が主導権を取る余地が少ない。 イタリア（ないし欧州）の経済学者の間ではカソリック／ポスト・マルキシストの伝統が強く、集団的な業績達成を重視
癒着だらけ、テック・ジャーナリズムの読み方 | ＠シリコンバレーJournal | コラム＆ブログ | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
新聞や雑誌など、メディア業界が売り上げの伸び悩みに苦しむ中、オンライン・メディアで成功を収めている業界がある。テック（テクノロジー）・ジャーナリズムである。 オンラインのテック・ジャーナリズムは、アメリカでは多くの読者がいることで伸びてきた。業界の動向に関心を抱くのは、層の厚いテクノロジー業界関係者のみならず、ビジネス関係者、金融関係者など、さまざまな人々。ざっと数え上げただけでも、10近いテック・ジャーナリズムのサイトがここ数年の間にスタートして、しっかりとした地位を確立してきた。 ところが、先だってテック・ジャーナリズムのあり方を揺るがすような騒ぎが起こった。特にスタートアップ（新興企業）の動きを報じることで知られるテッククランチが、ジャーナリズムとしての中立性を問われた一件だ。 日本でもテクノロジー業界関係者ならば、テッククランチの名前を知っているだろう。2005年にマイケル・アーリ
TechCrunchでなにが起きているか
この記事の位置付け： TechCrunch JAPANにとつぜん「TechCrunchが根本的に（悪い方向へ）変わるかもしれない」という記事が掲載されて、いったいなにが起きているのかさっぱり分からない人のための（暫定）まとめ。（この記事は2011年9月7日の朝に書かれた。そのあと末尾に追記を加えている） 前提： TechCrunchは米国を代表するIT&ベンチャーブログ。創業者&編集長はMichael Arrington。2010年9月、AOLに買収されたが、Michael Arrington体制は変わっていない。AOLは他にもEngadgetやHuffington Postなどのコンテンツメディアを買収・所有しており、コンテンツメディア部門の長はHuffington Postの創業者、Arianna Huffingtonである。ちなみにAOLがHuffington Postを買収したのは
米国初の新聞から300年、どこでどれだけの新聞が発行されてきたかを可視化した地図 | カレントアウェアネス・ポータル
米国のスタンフォード大学が、1690年から現在までに米国で発行された14万種の新聞を、その発行地によってプロットした地図“The Growth of Newspapers Across the U.S.: 1690-2011”を公開しています。この地図で使われているデータは米国議会図書館（LC）の“Chronicling America collection”のものだそうです。各都市にプロットされた点は発行新聞数に応じて大きさが異なり、新聞の言語によって色分けされています。 1690年9月25日、ボストンで米国初の（月刊）新聞“Publick Occurrences”が登場したものの植民地政府の圧力によってたった1号で廃刊となり、次に新聞が発行されるまでには、1704年の“Boston News-Letter”まで待つ必要があったようです。それから約300年後の2011年現在、米国では13
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https://jp.techcrunch.com/2011/09/07/20110902crunchfund/
https://jp.techcrunch.com/2011/09/07/20110906editorial-independence/
https://jp.techcrunch.com/2011/09/06/20110906the-end/