1963年、福岡市長浜生まれ。1990年、東京理科大学大学院修士課程（物理学専攻）修了後、電機メーカで半導体デバイスの研究・開発に10年間従事。在職中より執筆活動を開始、2000年より著述業に専念。主な守備範囲はコンピュータ全般。2004年、運動障害が発生（2007年に障害認定）したことから、社会保障・社会福祉に問題意識を向けはじめた。現在は電動車椅子を使用。東京23区西端近く、農園や竹やぶに囲まれた地域で、1匹の高齢猫と暮らす。日常雑記ブログはこちら。 生活保護のリアル～私たちの明日は？ みわよしこ 生活保護当事者の増加、不正受給の社会問題化などをきっかけに生活保護制度自体の見直しが本格化している。本連載では、生活保護という制度・その周辺の人々の素顔を紹介しながら、制度そのものの解説。生活保護と貧困と常に隣り合わせにある人々の「ありのまま」の姿を紹介してゆく。 バックナンバー一覧 京アニ

浦上 早苗 ［経済ジャーナリスト/法政大学IM研究科兼任教員］ Jul. 26, 2019, 05:15 AM ビジネス 56,629 中国IT大手ファーウェイ（華為技術）の任正非CEOの名前で、2019年卒新入社員の年俸について記載された社内メールが流出し、中国で大きな話題となっている。ファーウェイは元々、高年収で知られるが、今回のメールでは最も優秀な8人のために、最高額で201万元（約3200万円）の年棒が用意されていることが明らかになったからだ。 ファーウェイやリストに掲載された学生たちは否定するコメントは出しておらず、中国メディアは本物だと結論付けている。

安月給とはいえ年収もどうにか400万超えたし、仕事は暇だけど、ちょっとやる気出せばだいたい解決出来る適度な難易度でやりがいがあるとまでは言いづらいけど、手応えはある感じ。 自炊も覚えて野菜とか魚とか食べるようになってうんこもベチャベチャじゃなくトゥルンって感じの健康的で繊維質なものになった。 自重筋トレも2年くらい続けてたらそこそこ体が引き締まってきてて、筋肥大はしてないしあばらも浮き出てるけど、バランスのいい肉付きになってて何より生活が楽になった。以前のように筋トレしていなかったときはちょっと動くことさえ億劫でめんどくさかったけど、今にして思えばあれは、基礎体力が無いので細く弱った体にとってはわりと負担だったんだなって思う。 HIITも週イチでやってる。4分間だけど、これのおかげで速歩きとか長時間歩いてても息が乱れなくなった。アナルは開発済み。 彼女も居ないし好きな女も居ない童貞、酒もタ

カンボジアの首都プノンペンで7月24日、1人の男が覚せい剤所持で逮捕された。カンボジアのメディアは翌25日、「プノンペン中心部の繁華街で、不審な動きをしていた日本人デザインエンジニア・ハタムラ・ユウイチを拘束し、所持品から覚せい剤の小袋2つが発見された」と一斉に報じた。しかしFNNが日本大使館に確認したところ、意外な返答を得た。 男は日本人ではなかった 「日本人逮捕」と報じるカンボジアメディア この記事の画像（3枚） 日本人逮捕の一報を受けて、日本大使館の担当者はすぐに本人に直接面会した。その結果、男は日本人ではないことが分かったという。しかしカンボジアメディアも、カンボジア警察も「逮捕されたのは日本人である」と信じ切っている。 なぜこのようなことが起きているのか。FNNは更に警察関係者に連絡し、情報の真偽を確かめたところ、男が逮捕時に嘘をついていたことが判明した。 逮捕された男は韓国国籍

ずいぶん前のめりに動くんだな、と思った。韓国銀行（中央銀行）が決めた３年ぶりの利下げである。日本政府が半導体材料の輸出管理を厳格化したことで、経済の不確実性が増したのが判断を後押ししたという。市場はこれをサプライズと受け止めた。 利下げ自体は想定内である。韓国経済は輸出依存が強く、対中国に偏重している。米中貿易摩擦などで中国経済が減速した影響は大きい。折あしく主力輸出品である半導体の市況も昨秋以降に悪化し、サムスン電子は直近の四半期決算で大幅減益に陥っていた。 ただ、利下げをするにしても、米国の利下げを見極めてから、という見方が一般的だった。その前に韓国が早々と動いたから意外感があったのだ。韓国政府も半導体材料の国産化を進める総合対策を取る。矢継ぎ早である。それほど韓国経済は日本のせいで深刻な打撃を受けると言いたいのだろう。 韓国がどんな政策を講じようと構わない。ただ、やたらと声高に危機感

中国国防省の呉謙報道官は２４日の記者会見で、香港で「逃亡犯条例」改正案に対する抗議活動が続いていることに関連し、香港政府の要請があれば現地の中国人民解放軍が出動することが可能だとの立場を強調した。 中国の法律には「社会の治安維持」のために中国軍の香港駐留部隊が香港政府の要請で出動できるとの条文がある。呉氏は会見で香港問題について問われた際に「明確な規定だ」と、この条文に言及した。 呉氏は、２１日に香港でデモ隊の一部が中国政府の出先機関の国章を汚すなどしたことについて「絶対に容認できない」と非難した。　一方、香港メディアは２４日までに、人民解放軍がこのほど、香港に隣接する中国広東省で対テロ訓練を行ったと伝えた。香港の抗議活動をけん制する狙いがあるとの見方も出ている。（共同）

Interuniversity Microelectronics Centre (imec) is an international research & development organization, active in the fields of nanoelectronics and digital technologies with headquarters in Belgium. Luc Van den hove has served as president and CEO since 2009.[1] Imec leverages its state-of-the-art R&D infrastructure and its team of more than 5,500 employees and researchers for advanced semiconduct

ベルギーimecのロジックデバイス設計チームは、5月14～15日に開催された同社の年次イベント「Imec Technology Forum (ITF) Belgium 2019」に併せて、半導体ロジックデバイスの微細化ロードマップを更新した。 imecの半導体ロジックデバイスの微細化ロードマップ (2019年5月時点) (出所:imec) 今回のアップデートでは、技術ノードは新たにiN7～iN1のように表現された。この頭文字のiはimecを意味し、Nは技術ノード(Technology Node)を、7や1は微細化の指標で従来は7nmとか1nmと表現されていたが、実際は物理的な長さを示すものではなかった(()内のCPPはContacted Poly Pitch(コンタクトを有するポリシリコン配線のピッチ)、Mxはメタルピッチを表す)。 今回公開されたロードマップでは、iN7まではFinFET

1: 2019/07/26(金) 13:24:29.95 ID:UAlR40800●.net BE:448218991-PLT(14145) 韓国政府の高官はアメリカでロス商務長官などと面会し、日本が韓国に対する輸出管理を厳しくした措置の撤回に向けて、協力を求めました。 韓国産業通商資源省の次官級のユ・ミョンヒ（兪明希）通商交渉本部長は25日までワシントンを訪問し、政府や議会、半導体業界の関係者などと相次いで面会し、日本政府が半導体の原材料などの韓国向けの輸出管理を厳しくしたことについて、韓国政府の立場を説明しました。 以下引用元より一部抜粋　全文はこちら↓ https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190726/k10012009621000.html

韓国政府の高官はアメリカでロス商務長官などと面会し、日本が韓国に対する輸出管理を厳しくした措置の撤回に向けて、協力を求めました。 ユ通商交渉本部長はロス商務長官とも面会し、この中で日本がとった措置について「アメリカの産業や世界的な供給網にも影響を及ぼしかねない」と訴えました。 そのうえで「措置が速やかに撤回されるよう、アメリカとして必要な役割を果たしてほしい」と述べ、協力を求めました。 韓国産業通商資源省の発表によりますと、ロス商務長官は韓国側に共感を示したうえで、速やかに問題を解決することで一致し、可能な役割を果たす立場を示したということです。 韓国政府は、日本の輸出管理の強化をめぐって日本政府に求めている局長級の協議が実現しない中、今月の半ばにも大統領府や外務省の高官を相次いでワシントンに派遣するなどし、アメリカに協力を求める姿勢を強めています。 これに対しアメリカは、日韓関係のさらな

1980年, Bell Communication Research の Eli Yablonovitch は, 特定の周波数範囲で半導体レーザーの損失を減らす方法について考えました. 彼は透明な媒体で周期的な円形の穴をスライスし, その周波数範囲の光が損失により透過できないことを観察しました. Yablonovitch は, これらの構造が伝導帯と価電子帯を持つ半導体と同様に機能することを発見し, それらをフォトニック結晶と名付けました (プリンストン大学の Sajeev John と共に). フォトニック結晶が光を制御する3つの例について説明しましょう. 編集者メモ: このブログは, 更新されたモデリング機能を反映するために, 2020年11月18日に更新されました. フォトニック結晶は, 周期的な光学構造で, 光を曲げたり, フィルタリングしたり, 反射させたりするような, さまざま

日産元会長カルロス・ゴーン氏の事件を端緒に、「マネーロンダリング」の深奥をつまびらかにし、新次元の「マネー」の在り方について解説するほか、私自身の資金洗浄の手口を明かした、挑戦的な内容となっている。ぜひお手にとっていただきたい。 「黒いマネー」はどう動くのか G20で私が注目したのは、マネーロンダリング規制についての新たな取り組みだ。各国トップ会議のたびに、マネーロンダリングに対する規制強化がテーマになる理由は、テロ対策のために他ならない。 武器の調達はもちろん、実行者の選択、訓練、攻撃、逃走中の資金から、犯人の家族に対するケアに至るまで、テロには莫大な資金がかかる。一方で現在のテロは予告なく起こる。そこで、最も有効なテロ対策となるのが、犯行グループの資金の流れを常時監視、規制することだ。9・11アメリカ同時多発テロ事件以降、国際社会はこれに取り組んでいる。 テロリスト側が規制をくぐり抜け

これで本当に大丈夫か？ 参院選は自民、公明の与党が勝利した。圧勝とまでは言えないが、改選定数の過半数を獲得したので、勝利と言って間違いない。気になるのは、選挙戦で与野党ともに安全保障問題を事実上、棚上げしてしまった点である。これで、日本は大丈夫か。 今回の参院選では、勝敗ラインがいくつも報じられた。たとえば、自民党の二階俊博幹事長は「改選定数（124）の過半数（63）」に置いた。「与野党のどちらが過半数を握るか」という分かりやすい目安だが、政治的に言えば、この数字にあまり意味はない。 それよりも政局を動かすかどうか、で言えば、安倍晋三首相が掲げた「非改選を含む参院定数（245）の過半数（53）」のほうが、はるかに意味がある。与党が参院で過半数を維持できなければ、政権の提出した法案が成立しないケースが生じるからだ。 たとえば、税制改正法案や特例公債法案を参院で可決できない事態になったら、大変

「京都アニメーション」のスタジオが放火された事件から25日で１週間になります。警察によりますと、これまでに亡くなった34人全員の身元が分かり、遺体を遺族のもとに帰し始めているということです。 警察によりますと、これまでに亡くなった34人の身元が判明したということです。 女性が21人、男性が13人で、年代は20代から60代、半数以上が20代から30代の若い世代だということです。 警察は遺族に説明したうえで遺体を帰し始めているということです。 またけがをした34人のうち重傷を負って入院した15人の中には依然として意識が戻らず、重体の人もいるということです。 警察が放火や殺人などの疑いで逮捕状を取っている青葉真司容疑者（41）は、全身に重いやけどをして病院の集中治療室で治療を受けていますが、容体は予断を許さない状態が続いているということです。 青葉容疑者と京都アニメーションとのつながりは確認され

韓国国防省は、北朝鮮が25日発射した２発のミサイルについて、飛行距離は２発ともおよそ600キロだったと修正したうえで、ロシアの短距離弾道ミサイルに似た特徴がある新型の短距離弾道ミサイルで、実験段階にあるという分析を明らかにしました。 これについて、韓国国防省の関係者は26日、アメリカ軍と共同で分析した結果として、飛行距離は２発ともおよそ600キロだったと修正しました。 そのうえで、ロシアの短距離弾道ミサイル「イスカンデル」に似た特徴がある新型の短距離弾道ミサイルで、実験段階にあるという分析を明らかにしました。 韓国軍は、北朝鮮がことし５月に発射した短距離弾道ミサイルとも似ている可能性に重点を置いて、さらに分析を進めているということです。 一方、韓国統一省のイ・サンミン（李相旻）報道官は、26日午前の定例記者会見で、「このような短距離弾道ミサイルの発射は、朝鮮半島での軍事的な緊張緩和の努力に

韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権が、国際舞台で大失敗をやらかした。日本政府による韓国向け半導体素材などの輸出管理強化について、ＷＴＯ（世界貿易機関）一般理事会で「自由貿易への逆行」などと批判したが、日本の「安全保障上の運用見直し」という主張を覆せず、他国は無反応だったのだ。韓国政府は今後、「日本の措置＝いわゆる『元徴用工』訴訟の報復」という筋違いの主張を展開し、ＷＴＯへの提訴を目指すが、日本政府は動じていない。ＷＴＯの規定上、勝利を確信しているうえ、韓国の提訴は自縄自縛に陥りかねない愚策だからだ。 「日本は多くの国と同様、定期的に輸出管理を見直している。（今回の輸出管理強化は）輸出管理制度に基づく措置で、安全保障の観点から（大量破壊兵器の）関連物資・技術の拡散を防ぐことを目的としている。ＷＴＯの場で取り上げるのは適切ではない」 伊原純一・駐ジュネーブ国際機関政府代表部大使は２４日、ＷＴＯ

韓国は、米国籠絡も失敗した－。訪韓中のジョン・ボルトン米大統領補佐官（国家安全保障問題担当）は２４日、韓国の康京和（カン・ギョンファ）外相らと会談した。韓国側は、日本政府による半導体素材の輸出管理強化に反発し、米国側に事態打開への橋渡しを依頼したが、期待外れに終わった。背景には、文在寅（ムン・ジェイン）政権に対する、ドナルド・トランプ米政権の根強い不信感がありそうだ。 「インド太平洋の安全と繁栄に欠かせない、重要な同盟国の指導者らとの生産的な出会いを期待している」 ボルトン氏は康氏らとの会談に先立ち、ツイッターでこう発信した。 会談では「北朝鮮の非核化」に日米韓の３カ国で協力する必要性を確認した。文政権は、日本政府による輸出管理強化について、米国の仲介を期待していたが、ボルトン氏の反応は伝えられていない。 実は、ボルトン氏は訪韓直前、日本で河野太郎外相と会談した際、対立が深まる日韓関係につ

世耕弘成経産相が冷徹なツイートを発信した。日本政府による韓国向け半導体素材の輸出管理強化をめぐる、ＷＴＯ（世界貿易機関）一般理事会でのやり取りについて、事実誤認と受け取れるような報道があり、これに反論したとみられる。理事会では、韓国政府の主張に第三国は無反応だったが、日韓の一部メディアが、韓国に分があるような報道をしていたのだ（ツイートは原文ママ）。 《昨日のＷＴＯ一般理事会では、輸出管理の運用見直しについて、日本の立場をしっかりと説明しました。出席者からヒアリングした現場の雰囲気を報告します》 世耕氏は２５日、ツイッターにこう記し、その後、３回にわたってメッセージを連続投稿した。世耕氏がツイッターで発信した理由は、次の投稿で明らかにされた。 《韓国は、日韓が対話で解決すること（日本は協議の対象でないとの立場）に反対する国は　起立して欲しいと求めましたが、どの国も起立しませんでした。一部報

韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権は、自ら招来した「日本の大攻勢」と、自ら醸成した「反日感情の高揚」を利用して、保守派マスコミに痛撃を与えようと動き出した。 「親日＝悪、反日＝善」という素朴で伝統的な“国民的信仰”を刺激するため、「附倭（ブウェ＝日本と利益を共有する者の意味）」「新・親日派」、さらには「利敵行為者」といったレッテルを振りまいている。左翼全体主義型の言論弾圧だ。 口火を切ったのは、左翼が社内を掌握しているＭＢＣテレビの「あなたが信じていたフェイク」という番組（７月１５日）で、朝鮮日報と中央日報の日本語サイトの見出しを取り上げ、日本の嫌韓派におもねるものだとの批判を展開した。 次は大統領府民情首席秘書官のチョ国（チョ・グク）氏だった。ＭＢＣの放送画面をキャプチャーして、フェイスブックで「嫌韓日本人を誘引して、日本国内の嫌韓感情の高まりを煽るタイトル」と決めつけた。 民情首席秘書

参院選では、「日本維新の会」が関東地方でも議席を獲得し、「れいわ新選組」も比例で２議席を得た。選挙戦では消費税について、維新は増税凍結、れいわは廃止を主張したが、これが有権者の投票行動に反映されたのか。 １０月の消費増税を控える中で、与党は一定の勝利を収めたといえる。それを後押ししたのは野党のだらしなさだった。維新やれいわの躍進は、与党に対する有効な批判勢力として機能したのが両者くらいだったことを示している。 ＮＨＫの出口調査によれば、消費増税に賛成する人が４３％、反対する人が５７％だった。もし消費増税が争点になっていたら、与党は勝てなかっただろう。新聞が軽減税率の対象ということもあり、争点としてあまり取り上げられなかったことが一番の要因ではないか。 それでも、野党の中で、保守系は維新、左派系はれいわが票を集めたのは両党の経済政策、とりわけ消費増税に対するスタンスが評価されたといえる。 維

ＭＭＴ（現代貨幣理論）の提唱者の１人とされるステファニー・ケルトン教授が来日し、話題となった。 筆者はＭＭＴの「教科書」とされている書物を読んだが、モデルが数式で構成されていないので分かりづらかった。筆者の周りの経済学者にも似たような印象を持っている人は少なくない。 数式モデルを勝手に想像してみると、おそらくリフレ政策と同じだろうという結論だった。そこで、日本でＭＭＴを提唱している人たちに問い合わせると、予想通り、リフレ政策と同じという回答だった。 リフレ政策は、（１）ワルラス式（２）統合政府（３）インフレ目標－が構成要素だ。読者の中には、モデル式なんてどうでもいい、過去の自然科学の歴史の中には式なしの発想も大発見になった例もあるという人もいるかもしれない。数学言語が未発達な昔にはそうした事例もなくはないが、今では科学で数式モデルは必須だ。アインシュタインの相対性理論もリーマン幾何学とテン

2019年7月25日 21時13分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 就寝中に息苦しさを感じていたという米国の男性が夜間にカメラを設置した すると、就寝後に愛猫が寝顔を見つめたり、覆いかぶさったりしていたと判明 その様子の写真をTwitterで公開したところ、大きな反響を呼んでいる ◆就寝中の息苦しさの犯人が判明“I couldn’t breathe when I slept so I installed a camera” — Greed (@stluis_htx) 睡眠不足は深刻な健康被害をもたらすことがあるが、睡眠時無呼吸症候群などが原因で最悪の場合は突然死に至るケースもある。このほどアメリカのTwitterユーザーがシェアした写真が話題になっているようだ。そこには就寝中に息苦しさを感じていたのか夜間にカメラを設置したところ、意外なものが映っていた。

さばぴっぴ（((🐣))）/首都（埼玉） @saws_skmdrt チェロ、作曲、レコーディングエンジニア、効果音製作家、その他音声諸々の人。最近カミュさんの曲をアレンジしてアップしたりしてます。嫌いな言葉は「感動をありがとう」。 FF外の赤の他人からのタメ口リプはブロックかミュートをします。 さばぴっぴ（((🐣))）/首都（埼玉） @saws_skmdrt 友人が男子校で先生やってるんだけど、いじめや素行不良が多くて学校でも連日対応策を練ってるんだけど全然効果がないって相談されたのが去年。「男の教科書、「男塾」を各教室に置け」って適当に言ったら実行したとのこと。そしたら目に見えて硬派が増えて落ち着いたとのことで、結果オーライ。

若く異国にやって来てさ、勉強しながら働いててさ、そんな立派なお姿にさ、我恥じ入るわけよ？

京都市伏見区のアニメ制作会社「京都アニメーション」（本社・京都府宇治市）の第１スタジオで起きた放火事件で、同社の代理人弁護士は２５日、設置した専用口座に同日午後３時の時点で、計約２億７４３２万円の支援金が集まったと明らかにした。 口座は２４日午後６時に開設。個人を中心にした寄付が多いといい、代理人は謝意を示すとともに「障害を負った方の今後の生活も考えたら、少なくとも数十億円規模の財団を形成しないと、被害回復は図れない」と話した。 事件は１８日に発生。３４人が死亡し、３４人が負傷した。京都府警は２５日までに亡くなった３４人の身元を特定。女性２１人、男性１３人。２０～６０代で、大半が２０～３０代だという。

私はIT企業に勤める、フルタイムのワーキングマザーです。食品メーカーで営業職を務める夫と小学校２年生、保育園年中の息子の4人家族で毎日バタバタと過ごしています。 普段は自社サービスのシステム開発を担当しています。超忙しい部署ですが、最近、チームのコミュニケーションルールにちょっとした変化があって、以前よりももっと仕事が楽しくなったんです。 そのいい流れを家庭にも取り入れてみたら、さらに良い家族になれたので、まとめて書いてみようと思います。 開発チームが良い方向に変わった 私が所属する開発チームでは、これまでは完全分業制で開発を進めていたのですが、コミュニケーションを重視した「スクラム開発」という手法を取り入れるようになりました。 チームとして成果をあげ、チームでプロジェクトを進めるための仕組みです。全員がプロジェクトの現状とタスクを把握しながら、協力しあって開発を進めていきます。 それから

平成の日本は悲惨だった。令和時代は挑戦する日本に 新元号が「令和」に決まったということで、30年にわたる平成時代がいよいよ幕を閉じるカウントダウンが始まった。 過ぎ去ろうとする平成時代に厳しい評価が相次いでいる。わかりやすいのは「失われた30年」という批判だ。 平成元年（1989年）の大納会で、東京証券取引所の日経平均株価が史上最高値（終値）3万8915円を付けたが、それからバブルが崩壊し、その最高値に2度と到達することはできなかった。 また当時の世界時価総額上位50社には、日本企業が32社も入っていたが、2018年にはトヨタが1社だけになった。日本勢の敗北に目を覆いたくなるほどの惨めさがある。 90年から18年までの名目GDPを主要国と比較してみると、日本は28年間で約1.2倍しか実現できていないのに、中国は約46.4倍の膨張。中国が異例だとしても、アメリカは約3.4倍、イギリスでも約3

ドワンゴは7月1日、ゲーム情報サイト「電ファミニコゲーマー」（電ファミ）の運営事業を他社に移管した。メディア事業は平信一編集長が社長を務める新会社「マレ」、攻略情報の配信プラットフォーム「電ファミWiki」事業はKADOKAWA傘下のGzブレインが引き継ぎ、運営を続ける。 電ファミは2016年2月に創刊。当初はゲーム関連ニュースのキュレーションサイトという位置付けで、「niconico」「電撃」「ファミ通」「4Gamer」から情報提供を受けていた。サイト名もそれら4メディアにちなんでいる。 その後は16年8月に、旧運営会社のリインフォース（ドワンゴ、KADOKAWA、ハーツユナイテッドグループの共同出資）が、ドワンゴのニュース事業部門に統合。メディア事業では近年、著名クリエイターをゲストに迎えた「ゲームの企画書」など独自の“深堀り記事”を掲載し、コアなファンを獲得していた。 だが、平編集長

へいおわの鍵アカウント @anmain2525 これは自分の頭の整理用ではあるんだけど 今あるお金がもらえる・もどってくる制度や手当のまとめ作りました。 結婚・出産、子育て、仕事、病気…なるべく今あるものほとんど入れたつもり… 個人ではこれが限界かな… ゆくゆくはもっときれいにまとめたい。良かったら見てってください、意見ください pic.twitter.com/BmqX3KtXLU

参院選では、「日本維新の会」が関東地方でも議席を獲得し、「れいわ新選組」も比例で２議席を得た。選挙戦では消費税について、維新は増税凍結、れいわは廃止を主張したが、これが有権者の投票行動に反映されたのか。 １０月の消費増税を控える中で、与党は一定の勝利を収めたといえる。それを後押ししたのは野党のだらしなさだった。維新やれいわの躍進は、与党に対する有効な批判勢力として機能したのが両者くらいだったことを示している。 ＮＨＫの出口調査によれば、消費増税に賛成する人が４３％、反対する人が５７％だった。もし消費増税が争点になっていたら、与党は勝てなかっただろう。新聞が軽減税率の対象ということもあり、争点としてあまり取り上げられなかったことが一番の要因ではないか。 それでも、野党の中で、保守系は維新、左派系はれいわが票を集めたのは両党の経済政策、とりわけ消費増税に対するスタンスが評価されたといえる。 維

日産自動車が25日発表した2019年4～6月期連結決算は営業利益が16億円と前年同期に比べて99%減った。直接的には主力の「米国事業が減速した」（西川広人社長兼最高経営責任者）ためだが、根底には新興国での拡大路線から米国での安値販売へと戦略が揺れ動いたダメージがある。米市場では「販売奨励金への依存」から抜け出せておらず、業績の本格回復は容易ではない。【関連記事】日産、1万2500人削減　拡大路線裏目に

「我々にはできる（ウリヌンハルスイッスムニダ）」。韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領は日本に屈しない姿勢を訴えた。日本政府による半導体材料の韓国向け輸出規制の発動から3週間余り。軍事転用の恐れがある「安全保障上の問題」を前面に出し、元徴用工判決への「対抗措置」の色彩を薄める日本政府に対し、文氏の発言は次第にヒートアップし、陣頭指揮をとる場面も増えてきた。そこから透ける狙いは――。22日、韓国

今回のインタビューにご協力下さいましたお客様は、株式会社豊田中央研究所機械分野第14研究領域の皆様です。株式会社豊田中央研究所様は、トヨタグループ全体の事業展開に貢献する研究所として、1960年に創立されました。現在は省資源、省エネルギ、環境保全、快適性・安全性の向上、高度情報化などの課題に応えるべくエネルギ/環境分野、情報・通信/エレクトロニクス分野、材料／バイオテクノロジ分野、そして今回ご紹介する皆様が取組まれている機械/人間工学分野において研究活動を行なわれています。また世界の多くの研究機関、大学などとの連携も進められており、科学技術の発展に寄与されています。 最近では設計者のためのCAEとしてFOA（FirstOrder Analysis）を提唱され、Ansys ConferenceでもAnsysやDesignSpace上でのFOAの活用について発表されています。 （以後、株式会社

【ニューヨーク=吉田圭織】国連のグテレス事務総長は25日、北朝鮮が飛翔（ひしょう）体を発射したことを受けて懸念を示すとともに、非核化に向けた米国と北朝鮮の実務者による「速やかな協議再開を求める」と表明した。副報道官が明らかにした。北朝鮮は日本時間の同日早朝に飛翔体を発射した。韓国の大統領府は新型の短距離弾道ミサイルと分析している。弾道ミサイルの発射は、国連の安全保障理事会の決議違反となる。副

第20回あらすじ 1980〜1990年代というゲーム業界の「青春期」に大奮闘したゲームクリエイターたちの、熱くて、若くて、いきすぎた思い出を田中圭一先生がたずねる『若ゲのいたり〜ゲームクリエイターの青春〜』。 第20回は、超一流のゲームクリエイター・鈴木 裕さんをゲストにお迎えしました。裕さんといえば、1980年代には数々の体感ゲームを、1993年には3D格闘ゲームのパイオニア『バーチャファイター』を生み出した方。2019年11月に発売を控える世界的人気シリーズ最新作『シェンムーIII』では、総監督を務めている、まさにゲーム業界のレジェンドです。 子どもの頃から工作が好きだった裕さんが、セガ（現・セガゲームス）に入社したのは、1983年のこと。 それまで「就職したら趣味に生きよう」という考えでしたが、ハードもソフトもわかる、信頼できる上司に巡り会ったことで、“ゲーム制作”という仕事でメキメ