僕はインスタやフェイスブックがそろそろ終わると思っている | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
いま流行っているフェイスブックやツイッター、インスタなどのSNSは、基本的に「承認欲求を満たす」ことがベースになっています。 ぼくは、これは今後長くは続かないと思っています。 特にインスタは、ただ「いいね」をほしいがために「フェイクの生活」を送って「フェイクの写真」をわざわざ撮るわけです。みんなからの「いいね」をもらうことを目的にすると、どこかのタイミングで疲れてきます。「なんだか、ばかばかしいな」と思うタイミングがかならず来るでしょう。 もちろん、「SNSによって人と人がつながる」というのは、絶対になくなったりはしません。ただ「承認欲求」を満たすためのSNSは、これから長くは続かないと思うのです。 そこで何をベースにした、何を目的にしたSNSが必要なのか……。 ぼくは「自己実現」をベースにした前向きなSNSが主流になってくるんじゃないかと考えています。 いきなりですが、ぼくらはその「新時
EUが公開した「世界の著作権違反サイト」 米大手の名も | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
欧州連合（EU）の欧州委員会は今回が初となる、「悪質サイト」のリストを発表した。これは、著作権侵害により利益を得ているサイトやウェブサービスの一覧だ。 このリストは今後、EUが知的財産権を守る取り組みに活用され、著作権行為を行うサイトや国に圧力をかけていく。 「著作権の侵害行為は欧州の経済に打撃を与えている。また、欧州のクリエイティブ領域の雇用にも影響を与えている。こういった行為は、欧州の市民が、それが海賊版コンテンツであることを認識しないまま、違反コンテンツに対価を支払うリスクを生み出している」とセシリア・マルムストローム貿易担当欧州委員は述べた。 EUは今回のリストをCounterfeit and Piracy Watch List（偽造と著作権違反に関わるウォッチリスト）と呼んでいる。ここで選ばれたのはサイバーロッカーと呼ばれるストレージサイトや、不正なデータをストリーミング配信する
グーグルマップの「銀行の電話番号」を信じるな、詐欺事件が多発中 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
グーグルマップは非常に便利なツールとして愛用されている。道順を確認するだけでなく、レビューや写真を見たり、目的の店の電話番号を確認することもできる。しかし、その情報の全てが正しいとは限らない。 グーグルマップに掲載されている情報には、出どころが怪しいものもある。情報の多くはユーザーやローカルガイドと呼ばれる人の投稿だ。しかし、その全てが善意から投稿されたものではない。 実際、グーグルマップを詐欺に用いる犯罪者の存在が問題になっている。特にターゲットとされやすいのが、銀行などの金融機関の支店の番号なのだ。書き換えられた番号に電話をかけた銀行の利用者は、詐欺犯たちに口座情報を教えてしまうことになる。酷い場合は口座にあるお金を全て、盗まれることになる。 ここ数週間でインドの警察はこのような例を何件も発見した。標的となったのはインド銀行の利用者で、クレジットカードやデビッドカードの情報を犯罪者に奪
医師1500人の知見を集結 月1000万人が求める「信頼」情報 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「ほかに何か、質問はありますか」。 診察室で担当医にこう聞かれ、言葉がうまく出てこなかった経験がある人は少なくないだろう。「何が分からないのか」が分からなかったり、診断を聞かされたばかりで気持ちの整理がつかなかったり。医師と患者の間には、圧倒的な情報格差が横たわる。 この格差を解消するため、現役の医師らが2015年3月にローンチさせたのが、医療情報のプラットフォーム「メディカルノート」だ。配信記事数は常時約8000本。疾患数にして約3000の情報をカバーし、月間約1000万ユーザーを集める日本有数の医療系情報サイトに成長した。 なぜここまで多くのユーザーが集まるのか。同社の記事には、多くの医師が実名で登場する。すべての記事は、臨床・研究等の第一線で活躍する医師らへの取材、あるいは寄稿によるもの。時間も手間もかかるが「信頼性の高い情報を届けるために不可欠だ」と、創業メンバーで取締役の井上祥は
フェイスブックがTik Tokに対抗、数億ドルで音楽機能を増強 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
フェイスブックは10月24日、音楽のシェア機能の増強を発表した。今年6月にフェイスブックは、ライブ配信中にリップシンク（口パク）が行える機能の「Lip Sync Live」の提供を開始していたが、今後は多くの国でこの機能がプロフィール上でも利用可能になる。 また、リップシンクの投稿に歌詞を表示することも可能になり、R&Bアーティストのカリードの「Better」や、デュア・リパの「New Rules」、マルーン5の「Girls Like You」などの楽曲の歌詞が加わった。リップシンクは動画SNSアプリの「Tik Tok」で人気となった機能だが、フェイスブックもこの流れに追随する構えだ。 さらに、動画や写真などを投稿する際に、音楽をつけ加える機能も加わった。フェイスブックアプリで撮影したものや、カメラロール内の画像を選択し、ステッカーのアイコンから好みの楽曲を添付することが可能になっている。
「コンテンツ監視員」がフェイスブックを提訴、業務で心的被害 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
フェイスブックでコンテンツ監視員として働いていた女性が訴訟を起こした。彼女は業務によりPTSD（心的外傷後ストレス障害）を発症したと述べている。 サンフランシスコのSelena Scolaはフェイスブックで派遣社員として9カ月間勤務し、数千に及ぶ動画や静止画、ライブストリーミングコンテンツの監視にあたっていたが、その中には児童ポルノ、レイプ、殺人に絡むものが大量に含まれていたという。 訴状によると、Scolaには業務上の心理的負担に対処するための、適切なトレーニング機会が与えられなかった。法律事務所「Burns Chares」のKorey Nelsonは、「このような画像を継続的に見続けたことが、ネガティブな結果を生んだことは明らかだ」とのコメントを9月24日発表した。 「フェイスブックは安全な職場環境を提供する義務を怠り、契約労働者に取り返しのつかない心理的トラウマを植えつけた」 201
「世界観をつくるだけでは不十分」──前田裕二が明かした、SHOWROOMの成長3要因 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
一流の経営者が自ら振り返る、事業を成功へと導くポイントとは？ 2017年の上半期、米アプリ調査会社App Annieが発表したアジアにおける、動画配信アプリの収益ランキングで1位を獲得したのが「SHOWROOM（ショールーム）」だ。SHOWROOMはプロアマ問わず、誰でも生放送の配信や視聴ができる動画配信アプリ。 配信者と視聴者が双方向コミュニケーションを取ることができ、配信者に無料、有料のアイテムを送れる「ギフティング」というシステムが大きな特徴となっている。また、AKB48メンバーなど、著名なアイドルが使用することで、大きくユーザー数を増やしていった。 動画アプリ全盛の時代において、SHOWROOMはどのような戦略のもとサービスの規模を拡大していったのか。7月11日に渋谷TECH::EXPERTで開催されたドリームインキュベータ主催のクローズドな勉強会「CEO Night」で代表の前田
AIがメディアの速報性の鍵に？ 新概念「拡張ニュースルーム」とは | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ニュースメディアと人工知能（AI）の融合が着々と進んでいるようだ。 今年6月、ポルトガル・エストリルで開催された世界編集者フォーラム（World Editors Forum、WEF）では、「拡張ニュースルーム（Augmented Newsroom）」という、日本ではあまり聞き慣れないコンセプトが注目された。 拡張ニュースルームが目指すのは、記事の企画、取材、作成、編集、発行、記事ページのコメント管理など、メディア編集関係各所で行われるすべての業務に、人工知能を積極的に取り入れ、作業の効率性を高めることだ。さしずめ、メディア版「インダストリー4.0」といったところだろうか。 ノルウェーに本部を構えるメディア大手シブステッドメディアグループは最近、記者たちが利用する記事作成ソフトウェアに「自動タグ推薦」という人工知能技術を採用した。これは、記事に登場する主要キーワードをAIが抽出し、関連記事の
日本産ウイスキーの「危機」について知っておくべき4つのこと | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
サントリーは先ごろ、ウイスキーの主力商品である「響17年」と「白州12年」の販売を休止すると発表した。これを受け、世界のウイスキー業界や愛飲家たちの間に動揺が広がっている。 「響17年」は、収集家や愛好家にも高く評価されているウイスキーだ。米俳優ビル・マーレイが同製品のCMに登場するハリウッド俳優を演じた映画、「ロスト・イン・トランスレーション」により、世界的に知られるものとなった。 日本のウイスキー業界は、危機に直面する中で苦闘している。こうした現状をもたらしたのは、何だろうか。そして、それでも日本のウイスキーの将来が非常に楽観的に見られているのは、なぜだろうか。いくつかの点について、考えてみたい。 1. 日本産ウイスキーが「足りない」 日本のウイスキー産業の主な問題は、供給が需要に追いつかないことにある。この状況をもたらしたのは、1980年代の需要の低下とそれに伴う生産の縮小だ。 サン
ブロックチェーンベースのソーシャルメディア「ALIS」が描く、メディアの未来 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
『人間にとっては小さな一歩だが人類にとっては偉大な一歩だ』とは、人類史上初の月面着陸を成し遂げたニール・アームストロングの言葉だが、今日、2017年9月1日は日本のメディア界にとって歴史的な一日になるかもしれない。 ブロックチェーン技術を活用したソーシャルメディア「ALIS」のICOプロジェクトが始まるのだ。日本国内のICOとしては過去最大規模の、世界に向けたプロジェクトとなる。 ICO（Initial Coin Offering）といえば、Mozilla前CEOが設立したBraveが30秒で3500万ドル調達したことで話題になったが、IPOなど株式を用いた資金調達とは異なり、仮想通貨の売却を通じて資金調達を行う新たなファイナンス手法として注目を集めている。 なぜ、ブロックチェーン技術を活用したソーシャルメディアを立ち上げようと思ったのか、資金調達の手段として、なぜICOを選択したのか、そ
嫌われ度1位のソーシャルメディア、米国では「ツイッター」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
オンラインプラットホームの一部は多くの人たちにとって、ついに存在することさえ許せないものになってしまったようだ。 そうなるに至った決定的な理由は、出会い系のTinder（ティンダー）なら送られてくるいかがわしいメッセージだったかもしれない。ツイッターなら、大統領が投稿する疑わしいコメントだったかもしれない。いずれにしても、確実な解決策はアカウントを閉鎖し、問題のプラットフォームの利用をやめてしまうことだ。 テクノロジー関連のニュースサイト、Recode（リコード）が紹介した米世論調査会社ハリス・ポールの調査結果によれば、ウェブサイトやソーシャルメディアネットワークの中には、多くの人から「永遠に姿を消してほしい」と思われているものがある。 調査では米国の2000人を対象に、さまざまなオンラインプラットホームに対する考え方を聞いた。その結果、ツイッターについては回答者の46％が、「閉鎖／消滅」
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
インスタグラムに溢れる「ヌード画像」が放置されている理由 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）