スマートフォンやタブレット端末、モバイルルータを使って場所を選ばずに仕事ができるワークスタイルを誰もが実践できる時代になった。だが、これが当たり前になるまでには何十年もの長い歳月がかかった。そんな歴史を振り返っていこう。 今やオフィスの外でPCやスマートフォン、タブレット端末、モバイルルータを駆使し、場所を選ばずにビジネスを推進するワークスタイルが珍しくない時代になった。しかし、このような環境が当たり前になるまでには何十年もの長い歳月がかかった。本連載ではそんな歴史をひもといていく。今回はモバイルそのものが「夢」だった携帯電話やPHSが登場した時代にフォーカスし、モバイルワークスタイルの出発点を振り返ってみることにしよう。 すべては携帯電話から始まった 携帯電話の3Gデータ通信やWiMAXの普及、そして、iPhoneの上陸とその後の爆発的なスマホブーム――現代は、オフィスに縛られずにどこで
4人に1人は携帯電話・スマートフォンを2台以上持っている──という調査結果を、NECビッグローブが運営するAndroid情報サイト「andronavi」がユーザーの利用動向調査からまとめた。 2台所有する人は19%、3台以上という人は4%で、合計23%が2台以上所有していた。そのうちほぼ半数はAndroidと従来型携帯電話(フィーチャーフォン)の組み合わせだったが、Android 2台が16%、AndroidとiPhoneという人が10%だった。 67%が無料アプリのみ利用しており、有料アプリユーザーは約3割にとどまった。スマホ利用歴3カ月未満では有料アプリユーザーが27%と低かったが、利用歴1年以上になると44%まで増えていた。 利用しているSNSは年代別で異なり、29歳以下ではmixi(46.5%)、Twitter(43.4%)が多かったが、30~49歳はTwitter(27.5%)、
Windows Phoneは立ち上がりこそ遅かったものの、新興国市場に強いNokiaの端末で今後シェアを拡大するとIDCは予測する。 世界スマートフォン市場(出荷台数ベース)では、米Microsoftがシェアを拡大し、2016年には米AppleのiPhoneを抜いて2位になる――。米調査会社IDCは6月6日(現地時間)、このような予測を発表した。 AppleのiPhoneは向こう5年間で新興国市場を含む広範な市場に浸透し、買い換え需要に依存するようになるとIDCはみている。 一方、現在Windows Mobileからの移行期間にあるWindows Phoneは、立ち上がりこそ遅かったものの、今後成長するという。その理由としてIDCは、Windows Phoneの中心的OEMであるフィンランドのNokiaが新興国市場に強いことを挙げた。 米GoogleのAndroidは2016年まで首位を保
iPad向けキーボードなどを販売する米ClamCaseが、Androidスマートフォンと接続してノートPCのように利用する端末「ClamBook」を発表した。今年のホリデーシーズンに発売するという。 ClamBookは、一見非常に薄いノートPCのようだが、CPUやストレージは内蔵されておらず、付属のドックにセットしたAndroid端末と接続しないと使えない。端末との接続には高速映像伝送インタフェース規格「MHL」のケーブルを使う。 ClamBookは16:9のワイドスクリーン、フルサイズのキーボード、タッチパッド、スピーカーで構成されている。スマートフォンを頭脳として使うような感覚で、スマートフォン内の映画を大画面で再生したり、メールや文書作成を入力しやすいキーボードで行うためのガジェットという位置付けだ。
国内最大級のワイヤレス&モバイル技術とソリューションの展示会「ワイヤレスジャパン2012」が東京ビッグサイトで開幕した。開催期間は5月30日~6月1日まで。 初日となる5月30日には、NTTドコモ代表取締役社長の山田隆持氏が「新たな成長に向けたドコモの取り組み ~スマートライフの実現に向けて~」と題する基調講演を実施。同社の成長戦略である「中期ビジョン2015」ついて語った。なお、同日にはKDDI代表取締役社長の田中孝司氏による講演も行われている。 ドコモでは2010年7月に、同社が目指す方向性として2020年ビジョン「HEART ~スマートイノベーションへの挑戦~」を掲げ、2011年11月には、2020年ビジョンを実現するためのステップとして中期ビジョン(2015年度)を策定している。 「2000~2010年までドコモはどのようにモバイルを進化させていくのかを追求してきた。2011~20
仮想空間上でビデオチャットをしながら、しゃべった言葉を実体化して表示する――そんな新感覚のコミュニケーション技術をドコモが展示している。 しゃべった言葉を3D仮想空間上で“実体化”しながらコミュニケーションできる――5月30日開幕した「ワイヤレスジャパン2012」(6月1日まで、東京ビッグサイト)で、NTTドコモが新感覚のコミュニケーション技術を参考出展している。 新技術は「3Dライブコミュニケーションシステム」。ユーザーはタブレット端末を使って仮想空間上でビデオチャットをしながら、会話中にしゃべったキーワードを仮想空間に実体化して表示できる。例えば「ティラノサウルス」と発声すれば、タブレット上に広がる仮想空間にティラノサウルスの3Dオブジェクトが表示される――といった具合だ。 撮影した人物を3D画像化し、ビデオチャット相手のタブレット上にリアルタイム表示。さらにキーワード認識技術によって
透けるディスプレイの両面にタッチパネルを搭載し、同時に両面からタッチ操作できるスマートフォンをドコモが展示。先端技術を写真と動画で紹介する。 ディスプレイが背面まで透け、同時に両面からタッチ操作できる――そんな“透けるスマートフォン”を、NTTドコモがワイヤレスジャパン2012(5月30日~6月1日、東京ビッグサイト)に参考出展している。実用化の時期は未定だが「今後端末メーカーとの協業を含めて検討していく」(説明員)としている。 出展したのは「透過型画面タッチディスプレイ端末」。透過型ディスプレイの両面に感圧式タッチパネルを搭載し、表面ではアイコンの操作、裏面では画面のスクロールといったように、両面の用途を分けて利用できる。
ICT総研は28日、スマートフォンのつながりやすさ・切れにくさについて実測した調査結果を公表した。「ビルの地下にある飲食店(喫茶店)」「高速道路での移動中」「電車での移動中」などの状況を調査したとのこと。 ドコモ、au、ソフトバンクモバイル、イー・モバイルの4社について、音声通話もしくはデータ通信をつなぎっぱなしにした際に、接続成功していた時間の割合で比較した。 今回調査の結果、電車や高速道路での移動中に音声通話がもっとも切れにくいのは「au」だった。「NTTドコモ」は電車移動中、高速道路移動中、ビル地下喫茶店と全体的にトップの「au」に肉薄。特に高速道路移動中の音声通話では、首都高、東北道・中央道・東名で、4社中唯一、接続成功時間割合100%を記録した。一方で、混雑時間帯の山手線でのデータ通信で75.4%と苦戦。とくに山手線エリア内でも、トラフィックが集中する渋谷・新宿・池袋エリアで接続
MMD研究所は5月23日、20歳から59歳までのスマートフォン所有者887人を対象に実施した「スマートフォン端末・キャリアの満足度に関する調査」の結果を発表した。同調査では、所有の端末の満足度、電波状況や料金プランなどにおけるキャリアの満足度を聞いている。 スマートフォン端末の満足度を13項目について調査をしたところ、総合評価で「満足」と回答したユーザーが17.4%、「やや満足」と回答したユーザーが46.7%と合計64.1%のユーザーが「満足」と回答した。 項目別では、画面サイズが75.3%、画質が74.5%、デザインが65.9%と全体的に満足度が高く、13項目の内バッテリーだけが「不満」の回答が「満足」の半数以上となった。
KDDIは30日、2011年4月から2012年2月にかけて発生した計5件の通信障害の原因を公開。今後の対応策を発表した。同社ではこの一連の重大事故を受け、社長を委員長とする「調査委員会」を2012年2月14日に設置し、再発防止に向け、総務省の指導および携帯電話通信障害対策連絡会での要請事項に応じた各種総点検を実施。改善策の策定とその実施に取組み、その結果を本日(3月30日)、総務省に報告した。 重大事故(5件)の原因と対策 2011年4月30日には、au携帯電話(スマートフォン含む)のデータ通信が利用しづらい状態となった(対象エリア、全国)。障害原因はパケット設備(ネットワーク設備)の不具合で、施した対策は同一機種の筐体を全て交換(完了)、冗長機能不備の対処として、システムの動作不安定を予防する機能の追加(完了)、故障を早期に検知するため、アラーム発報機能の追加(完了)。 2011年11月
NTTドコモとKDDIは3月30日、2011年から2012年にかけて発生した通信障害の再発防止を目的に実施した対策の結果や、今後の取り組み内容を総務省に報告したと発表した。 ◇ドコモとKDDIが再発防止策を報告 ドコモ、通信事故と情報流出の防止策を公表--現在は安定運用を確認 KDDI、重大通信事故の改善に向けた今後の取り組み詳細 ◇ドコモとKDDIに行政指導 総務省が相次ぐ通信事故でNTTドコモを指導--電通法の違反も 総務省「スマートフォン急増による対策を講じていない」--KDDIは調査委員会を設置 ドコモ障害「笑える状況ではない」--孫社長がトラフィック増を危惧 ◇各社のスマートフォントラフィック対策 ドコモ、700社に通信抑えるアプリ開発を要請--障害対策の進捗報告 ドコモ、通信対策で1640億円投資--アプリ事業者と連携も ドコモ、spモード不具合を受け対策本部を設置--トラフィ
30日、NTTドコモとKDDIは、通信障害の再発防止に向けた総点検の実施と結果をまとめた報告書を総務省に提出した。 両社は2011年から2012年にかけて発生した通信障害などの重大事故に対し、再発防止策を含む十全な対策を早急に講じ、その実施結果および今後の取組みについて報告するよう総務省より指導を受け、2月22日の携帯電話通信障害対策連絡会においても、通信障害の再発防止に向けた総点検の実施と結果の報告が求められていた。 具体的な対策としては、ドコモは山田隆持社長を本部長とする「ネットワーク基盤高度化対策本部」を設立、また、KDDIも田中孝司社長を委員長とする調査委員会をつくり事故の原因解明と点検、改善項目などをとりまとめた。 いずれもパケット交換機の設備増強、ネットワーク機器増設やソフトウェアの改良、接続手順の変更や。開発ドキュメントの整備と施設の強化などを実施するというもの。また、利用者
NTTドコモとKDDIは3月30日、一連の通信障害について受けた行政指導に基づき、再発防止策を総務省に報告したと発表した。 両社の携帯電話サービスで1~2月に大規模な通信障害が相次いだため、総務省は両社に対し設備の総点検と再発防止を求めて行政指導していた。 ドコモは総点検に加え、スマートフォントラフィックの増加に対応可能なネットワーク基盤の強化に取り組むとした。KDDIもアクセス集中対策を対象システムを拡大して点検・確認したほか、過負荷試験などを通じた輻輳防止策、ユーザーへの障害情報提供にソーシャルメディアを活用するなどの改善策を報告した。 関連記事 総務省、通信障害相次ぐKDDIに再発防止求め行政指導 通信障害が相次いだKDDIに対し、総務省が再発防止を求めて行政指導した。 総務省がドコモに行政指導 「重大事故の多発」に設備増強など求める ドコモの携帯サービスで重大事故が相次いでいるとし
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