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旅客機の中でインターネットが使える機内Wi-Fiに対応した飛行機が増え、空の旅をどんどん快適に過ごせるようになっていますが、よくよく考えてみると上空をものすごいスピードで飛ぶ機体にインターネットの回線を届ける仕組みは理解できていない部分もありがちです。飛行機でインターネット通信を可能にする通信方法は地上方式と人工衛星方式、さらにこれら2つを組み合わせたハイブリッド方式があるのですが、その主な通信方式についての技術を、旅行情報サイトのThe Points Guyがまとめています。 How Does In-Flight Wi-Fi Really Work? http://thepointsguy.com/2015/11/how-in-flight-wi-fi-works/ ◆方法その1：Air-To-Ground方式(ATG方式) 主に国内線などの洋上を飛ばないルートで用いられることが多いのが

大手不動産情報サイトを運営するヤフーが、中古物件流通促進に向けてソニー不動産と業務・資本提携したことが不動産業界に波紋を広げている。大手業界団体が「不動産情報サイトの中立性を損ねる」として反発。１２月にヤフーへの情報提供を取りやめることを決めた。ヤフーは、ソニー不動産と提携して個人所有の中古物件情報を紹介するサイトを立ち上げる一方で、従来の情報サイトも並行して運営する方針だが、曲折も予想される。 ヤフーとソニー不動産は７月２日に、中古物件の流通を活性化させるため、個人が自分の中古住宅を自分が決めた価格で売り出すことを目的とした新サイトを１２月初めにも開設すると発表した。当初は、東京都千代田区、中央区、港区、渋谷区、品川区、江東区にある中古マンションが対象で、仲介のノウハウがあるソニー不動産が中古物件の購入者から手数料を取る予定だ。 ヤフーは新サイトを従来の不動産情報サイト「ヤフー不動産」内

ライターとして、大都市や郊外、地方都市の動きに興味を持って取材や執筆を続けてきました。一方、メディアの依頼を受けてIT企業やベンチャー企業を中心にオフィスを訪問して社長へインタビューをする機会も多くあります。 興味深いことに、企業取材で聞く話、つまりオフィスデザインや組織のあり方といったマネジメントのコンセプトと、郊外や地方都市で起きている事象とで矛盾する結果が出てきているんです。具体的にいうと、地方の期待と裏腹に、企業に都市回帰の傾向が見られるということ。言い換えれば、ワーカーが分散してネットワークでつながって仕事をする形から、企業がワーカーをオフィスに集める形へと、働き方のトレンドが変化しているのです。 在宅勤務が可能な会社ほどオフィスに人を集約している ここ10年で情報テクノロジーや通信テクノロジーが飛躍的に発達し、オフィスに限らず、どこでも仕事することができるようになりました。テキ

アメリカ・サンフランシスコにある「シリコンバレー」には、Apple、Google、Intel、Adobe、Facebook、HPなど、世界に名だたるIT企業が拠点を構えることから分かるとおり、世界最大のハイテク産業が発達しています。一般的にはIntelなどの半導体メーカーが集まったことから始まったと考えられているシリコンバレーですが、その歴史をひもとくと思わぬ産業に起源があるようです。 Secret History | Steve Blank http://steveblank.com/secret-history/ カリフォルニア大学バークレー校のビジネススクールで教鞭をとるスティーブ・ブランク教授による「シリコンバレーの知られざる歴史」についてのプレゼンテーションは以下のムービーに収められています。 Secret History of Silicon Valley - YouTube

宣伝: 僕が共訳した「Factfulness(ファクトフルネス)10の思い込みを乗り越え、データを基に世界を正しく見る習慣」が日経BP社より2019年1月に発売されました。本気で訳したので、ぜひお手にとってみてください！ #地獄のサンフランシスコ - 講演のスライドと動画2015/09/23 このたび、シリコンバレーを訪れてくれた日本人学生向けに「#地獄のサンフランシスコ」と題した講演を行いました。講演は1時間ほどで、内容はサンフランシスコの高騰する家賃についてです。 スライドと動画をアップしたので載せておきます。 1. スライド初対面の学生の方々に向けて講演をしたので、場を和ませるべく前置きが長くなりましたが、スライド28枚目あたりから本論に入ります。ちなみに、スライドの操作方法は以下の通りです。 スマホからは、画面の右半分をタップすれば先に進み、左半分をタップすれば戻ります。PCからは

メイカーズのエコシステム　新しいモノづくりがとまらない。 (OnDeck Books（NextPublishing）) 作者: 高須正和 出版社/メーカー: インプレスR&D 発売日: 2016/01/29 メディア: Kindle版 この商品を含むブログを見る ※追記(20160203 01:41)：深センのモノづくりについて詳しく書かれた本が出ましたのでリンク貼りつつおすすめしておきます。 ----- 秋葉原という街に関わりがありました関係で「電気街を語るのであれば深圳(深セン)は見ておいた方が良い」「いわゆる"モノづくり"に対する知見を深めたいのであれば深センは一見の価値がある」「デジタルガジェット好きなら深センの華強北(ファージャンペイ)は絶飲食面白い」などのご意見を頂戴し、ならばいざ往かんと言ってきました。深セン。 結論から言うと、行って良かったです。上記3例のアドバイスはいずれ

2013 年 6 月 14 日に閣議決定された世界最先端 IT 国家創造宣言。政府が打ち出した「日本は IT で 1 位になるんです！2 位じゃダメなんです！」というアレです。この方針に従うべく、日本中のアチコチの自治体/行政が自分たちの持っているデータを一般に公開するオープンデータを始めているのは周知のことと思います。 福井県 (特に鯖江市) はその中でもモデルケースとして非常に注目されており、オープンデータとしての情報公開数が日本一 (記事公開時点で 27 個) となっています。そこには市営バスの現在位置などのリアルタイムな情報まで含まれており、すでにそれらが活用されたスマホアプリなども公開されています。2013 年に高互換性コンピューター言語「XML」でバズったのも記憶に新しいですね。 中日新聞の「鯖江市が行政データ「ＸＭＬ」形式で提供　全国初、加工可能に」についての反応 今回紹介す

アマゾンジャパンが、物流の効率化を進めることで、消費者に商品を届ける「ラストワンマイル」の速さと安さに一段と磨きをかけようとしている。米国ではすでに、都市部に小型のフルフィルメントセンター（物流センター）を設置することで、新サービスの展開を始めている。生鮮食品なども扱う「アマゾン フレッシュ」や、注文から1時間で商品を届ける「プライム ナウ」などだ。無人飛行機（ドローン）を使った配送など最新テクノロジーの検証も進めている。こうしたアマゾンの次の一手について、アマゾンジャパンのジャスパー・チャン社長に聞いた。 2013年の年末年始の繁忙期には、ネット通販の拡大によって予想を超えて宅配便の物量が増加し、一部で配送の遅延などが発生しました。しかし、昨年の年末年始は大きな混乱はなかったと聞いています。アマゾン ジャパンでは、どのような対策を実施したのでしょうか。 チャン：根本的には、フルフィルメン

米Google（グーグル）発のベンチャー企業、Flux（フラックス）は従来の常識を変える斬新な建築設計手法を開発中だ。敷地に建物の"種"となるデータを置き、広さや高さなどを調整しながら設計を進める3D（3次元）モデル作成システムと、建築関係の法規制を都市の3Dモデルと連動させて、クリック1つで建築可能な3D空間を表示するシステムを開発している。いずれも、現在のBIM（ビルディング・インフォメーション・モデル）を超えた、"ウルトラBIM"ともいえるシステムだ。

スペイン・カタルーニャ出身の建築家アントニ・ガウディ氏が手掛けた未完成の巨大教会「サグラダ・ファミリア」（聖家族教会）。この世界遺産は以前、完成までに300年くらいはかかると言われていた。ところが、現在では2026年の完成が見込まれており、1882年の着工から150年弱で完成することになる。この「工期半減」の裏には、3DプリンターやCNC（コンピューター数値制御）の石材加工機といった先端IT（情報技術）の活用がある。

kenzee「アハハー、気がついたら４０歳になってたボクでース」 司会者「また太ったんじゃないのか？　運動しろよオ」 kenzee「速水健朗さんの都市論のインタビューあるじゃないですか。そのなかで「田舎は緑がいっぱいでエコ」みたいな言説っていまだにあるがしかし！実際には田舎ってクルマないと生活できないし、実は不経済で都会のほうがいろんなモノが集約していて結果、エコという話をされている。それね！　実はボクのような中高年にとっては重要な問題を孕んでいるのだよ。ボクは現在奈良県生駒市という地方の郊外に住んでいるのだけれど、職場も奈良市という隣町で移動はすべて５０ｃｃのカブでまかなえるという生活なのだ」 司会者「通勤も買い物も。たとえば映画を観る、とかは？」 kenzee「それもイオンで観るので単車で行ってしまう。こんな田舎に住んでるとどうなるか？　一歩も歩かなくなるんだね！」 司会者「その蓄積が

インターネットで観光案内を見ようとしても、スマートフォンやタブレット端末が使いづらい――。そんな声が日本を訪れる外国人旅行客からあがる。街でＷｉＦｉを利用できるエリアが限られているからだ。２０２０年東京五輪に向けて、首都圏で通信整備の動きが出てきた。■路上で使えず手続き煩雑　外国人でにぎわう東京・浅草。６月上旬、シンガポールから観光に来たジョセフ・オンさん（２１）は、雷門の写真をソーシャルネットワーク（ＳＮＳ）に投稿するため、スマホでインターネットに接続しようとした。　シンガポールと違い、浅草は街中でつながらない。近くの文化観光センターでアクセスポイントを見つけたが、事前にメールアドレスなどの登録が必要で、すぐ使えなかった。「先進国でＷｉＦｉで苦労するなんて思わなかった」

IT技術の進化によって、人々の行動をモニタリングすることはますます容易になっていく。それが行き過ぎた監視社会につながることを危惧する声もある。では、外食産業で従業員の不正を電子的に監視することは、業績と従業員の行動にどう影響するのか。興味深い調査報告を紹介する。 従業員が会社のものを盗んでいないかどうかを、会社がチェックするのは正当で適切なことだ――あなたはそう思うかもしれない。しかし、誰もがそれに同意しているわけではないようだ。 2013年8月、ニューヨークタイムズ紙に「監視は勤務態度をどう変えるか：レストラン従業員に関するケース・スタディ」と題したスティーブ・ロアによる記事が載った。これはワシントン大学オーリン・ビジネススクールのラマー・ピアース、ブリガムヤング大学マリオット・スクールのダニエル・スノウ、そして私の3名が行った研究を解説したものだ（最近、MITスローン・スクールからこの