対中国の軸になれるか、協力関係を強化する日本とインド 海外メディアはどう見る？
今月14日から15日にかけて、中国主導の「一帯一路」サミットが開催された。面白いことに、中国が成果を強調するこの会合をきっかけとして、日本とインドがにわかに協力関係を強化している。この動きは、アメリカやロシアのメディアを巻き込んで注目の的になっているが、背景が少々複雑だ。政治、経済、安全保障など、利害関係は多方面に及ぶ。一帯一路サミットは、なぜ日本に対するインドの関心を深めたのだろうか？ また、インドとの関係をアメリカやロシアのメディアはどのように見ているのだろうか？ 入り組んだ関係性を紐解いてみよう。 ◆新たなシルクロード サミットの狙いは、中国を中心とした巨大な経済圏の構築を働きかけることだ。その規模の大きさは、「新たなシルクロード」という愛称にも表れている。サミットにはアメリカやロシアなどが参加した。大国アメリカの「親中化」で、アジア圏における中国の影響力（あるいは脅威）は一段階アッ
“アベノミクスは正しかった” GDP年率2.2％増、海外メディアが安倍首相の手腕を再評価
4年半前に「金融緩和」、「財政出動」、「成長戦略」の3本の矢で、デフレ脱却を目指して始まったアベノミクスは結果を出せず失敗だった、という見方が広がっていた。ところが内閣府の発表では、2017年1～3月期の日本のGDP速報値は年率換算で2.2％増となり、5四半期連続のプラス成長となった。緩やかながらも回復基調が続いていることから、海外メディアはアベノミクスの効果を認め、安倍首相の手腕を再評価している。 ◆景気は回復基調。インフレは起こるのか？ フィナンシャル・タイムズ紙（FT）は、2.2％という数字はアナリストの予測の1.7％を越え、長期的潜在成長率の0.7％をはるかに上回るものだったとし、経済が余剰能力を使い果たしており、失業率が下がり続けることを示唆すると述べる。ニューヨーク・タイムズ紙（NYT）は、2005-2006年以来、最も長期に渡り経済が拡大しており、景気拡大のペースは前四半期よ
AKB商法だけではない、日本でCDが売れ続ける理由 海外メディアが分析
音楽業界がデジタルへと移行する中、世界中でCDの売上が落ちている。 だが日本ではいまだにCDが主流で、音楽売上の約85%を占めている。 【日本でCD売上が堅調な背景】 日本は新しい技術をすぐに取り入れる国と思われているが、CDへの執着は世界の音楽業界と相容れないとニューヨーク・タイムズ紙（NYT）は指摘。 デジタル技術が発展し始めた2000年から規模が半減した世界の音楽業界の優先課題は、日本の風向きを変えることだ。しかし日本内外のアナリストらはその難しさを懸念する。 第一に、日本のレコード会社は保守的で、デジタル事業を疑問視する風潮がある。そのためSpotify（スポティファイ）やRdio（アールディオ）など世界の音楽配信サービス大手が日本参入にてこずっている。また日本最大の音楽配信サービス、ソニーの「Music Unlimited」にはヒット音楽が余りない。 一方、コレクターが多いという
マーティ・フリードマン「日本への移住は最良の選択だった」 ソロアルバムで世界舞台に復帰
日本で活動する元メガデスのギタリスト、マーティ・フリードマンが、自身初のワールドワイド・ソロアルバム『インフェルノ』をリリースした（日本での発売は5月21日）。 マーティは約15年前に日本に拠点を移して以来、日本では多くのソロアルバムを発表してきたが、世界市場に向けたものはこれが初めてとなる。音楽性も「メタルに回帰した」と評価され、母国アメリカの音楽メディアは、マーティの“カムバック”に沸いている。 【世界中のファンが待ち望んだ】 マーティ・フリードマンは、1990年、スラッシュメタルのBig4の一角をなすメガデスに加入し、バンドの全盛期を支えた。2000年に脱退後、2004年に突如日本へ本格的に移住。以来、演歌からJ-POPまで幅広く日本の音楽シーンに関わり、それらを吸収して意欲的にソロアルバムを発表している。また、相川七瀬をはじめ、多くの日本人アーティストと共演し、テレビの音楽番組やバ
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