複数話者の音声を同時認識する新しい音響信号処理技術を開発／音声認識による会話の文字起こしも可能に - 国立情報学研究所 / National Institute of Informatics
大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所（NII、所長：喜連川 優、東京都千代田区）情報学プリンシプル研究系准教授、小野 順貴（おの・のぶたか）の研究室と国立大学法人 筑波大学（学長：永田 恭介、茨城県つくば市）生命領域学際研究センター教授、牧野 昭二（まきの・しょうじ）らの研究グループは、複数の機器で録音した複数話者の重なり合った音声から一人ひとりの声を分離し、これにより複数の音声を同時認識できるようにする新しい音響信号処理技術を開発しました。本成果は、米サンフランシスコで今月開かれた音声分野のトップ国際会議「INTERSPEECH」で、小野研究室のNII情報学プリンシプル研究系特任助教、越智 景子（おち・けいこ）が発表しました。この技術により、会議のように複数の話者が同時に話すような状況でも、特別な機器を使わずに音声認識することが可能になります。 音声認識の性能は
RIETI - 収入と暮らしに関する将来予測と幸福度・メンタルヘルスの関係：消費者態度指数の質問を使った検証
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム (第四期：2016〜2019年度) 「人的資本という観点から見たメンタルヘルスについての研究 2」プロジェクト 1．消費者態度指数について 消費者態度 (consumer confidence)は、消費者の購買態度を示す概念として、カトナによって提唱された。消費者態度を表す指標として、日本では内閣府が消費者へのアンケート調査に基づいて消費者態度指数を毎月作成している。消費者態度が個人消費などさまざまな経済指標に先行することについて各国で多くの研究が出
RIETI - "声"だけで、うつ病はどこまで診断可能か？ ～音声感情認識技術にアンサンブル型機械学習モデルを応用したうつ病スクリーニング機能に関する精度の検証
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム (第四期：2016〜2019年度) 「人的資本という観点から見たメンタルヘルスについての研究 2」プロジェクト 1．問題意識 うつ病は高額な社会的費用を伴う重要な疾患である。2005 年の日本人成人におけるうつ病の総費用が2 兆円と推定されている（Sado et al., 2011）。また、うつ病の人は、脳卒中、心疾患、認知症などさまざまな疾患を発生しやすいことが知られており（Naylor et al., 2012）、うつ病の適切な診断と治療は、うつ
RIETI - 企業のワークライフバランス推進と限定正社員制度が男女賃金格差に与える影響について
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 その他特別な研究成果（所属プロジェクトなし） 本稿は職場における女性の活躍の推進に関してダイバーシティ経営が女性の賃金を高めるか否か、かつその結果男女賃金格差を減少させるか否かを検討する。特に焦点を当てるのは（1）企業が「性別に関わりなく社員の能力発揮を推進する」方針（以下GEO方針と呼ぶ）を持っているか否かの影響、またそれと合わせて（2）仕事と生活の調和（WLB）に関し、企業が推進センターや部局を設置して組織的にWBL推進に努めているか否かと、（3）勤務地限定正社員制
「留学生が選ぶべき米国の大学」上位50校、フォーブスが初公開 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国の大学で学ぶ外国人留学生の数が急増している。米国際教育研究所（IIE）によると、昨年は過去35年間で最大の伸び率を記録。およそ100万人に達した。 他国からそれほど多くの学生たちが米国にやってくる理由は、想像に難くない。米国の大学は数多くの億万長者、ノーベル賞受賞者、革新的な起業家、政治や芸術、科学、ビジネスその他の分野で世に広く知られるリーダーたちを輩出してきた。スタンフォード、ハーバード、マサチューセッツ工科大学（MIT）など各大学のブランド価値は世界的にみて、アップルやグーグル、マイクロソフトといった企業のそれに匹敵する。 そこでフォーブスは今年から、増加する外国人留学生にとって最善の学習環境を提供する米国の大学を明らかにするため、以下に示す項目に関する評価を実施。各校の順位を発表することにした。米国の大学への留学を目指す学生とその家族のために作成する、他に類をみない大学ランキン
大学の教務課の態度はなぜ悪いのか？—マイケル・リプスキー著，田尾雅夫訳『行政サービスのディレンマ—ストリート・レベルの官僚制』（木鐸社）を読んで― - 松宮慎治の憂鬱
標記の本を読了した。 この本を読もうと思ったのは，直接的には以前二宮先生（茨城大学）のブログを拝見したことによる。 現在非公開になっているので拝見できないのだが，内容としては，大体次のようなものであった*1。 ・大学の教務課や学生課の対応が問題になることがある ・しかし，この問題はどこの大学でも聞かれるので，個別の事象ではなくシステムとして捕捉する必要がある ・このとき，リプスキーの「ストリート・レベルの官僚制」概念が援用できる ・「ストリート・レベルの官僚」は，基本的に資源が制限されている一方，裁量は大きい状況にある ・この場合，対応にはどうしても揺れが生じるが，これをなくすには窓口業務を定型的なものに限定するしかない ・そうしたときに，きわめて杓子定規な幅のない対応となるわけだが，それはそれで問題ではないのか 言うまでもなく，ツイッターなどで「教務 態度」とエゴサーチすれば，この手のこ
「隠れ貧困層」推計２千万人 生活保護が届かぬ生活：朝日新聞デジタル
生活保護を受ける人は２００万人を超え、２０年前の２・４倍に増えました。その背後には、さらに膨大な「隠れた貧困層」もひかえています。人々が安心して暮らせる手立ては用意されているのでしょうか。 「毎月やりくりしても赤字が出ちゃう…」 埼玉県の女性（７７）が、通帳とにらめっこしながらため息をついた。１０年前には１００万円以上あった貯金は、すでに１０万円を切っている。 ４０代で会社員の夫と別れ、子連れで住み込みの寮母などをして息子２人を育てた。清掃員をしていた７０歳のとき、高齢を理由に仕事を辞めさせられた。その後は探しても職がなく、年金頼みの暮らしになった。 女性は厚生年金の加入期間もあり、もらえる年金は１カ月で９万円ほど。うち半分は、一人で住むアパートの家賃にあてる。電話代や光熱費などで計１万円強。食費を切りつめても、長年かけてためたお金が目減りしていく。息子たちが月２万円ずつ援助してくれると言
「大学」という場は不思議である - 日々綴（とある私立大学職員）
大学職員として働いていて常々思うのだが、大学という職場は本当に不思議である。 最先端のことを研究しているのにも関わらず、それが経営であったり運営であったりには全く活かされていない。あくまでも私見であるが、なかなか変わらないし、人の意見を尊重しようとする教員に限って人の意見を聞かなかったりするし、様々な無駄は多いし、個人の希望よりも組織の理由で人事なんてものは決まる（一部愚痴です）。 例えば企業研究（経営等）や人材研究においても、大学の教員が研究していることが多い。にもかかわらず、それを大学で実践していることはほぼない。私はこのことを常々不思議に思っている。なんで自分のところでまずやらないの？と。 もちろん大学という場が特殊な環境で一般とは違うということもあるのだろうが、一般企業も抱えている問題は大学も大体抱えてたりする。そうであるならば、大学が実践の場であってもいいのではないかと思うのだ。
国立大学法人は職員を育てる気があるのか？ - 言葉にしてみる日記
民間企業から数年前に転職してきた後輩と一緒に飲んで、いろいろと話をする機会がありました。 これまでは遠慮して、突っ込んだ話ができなかったので、できるだけ本音を引き出そうと、前職と今の職場を比べて思うことを聞いてみました。 ・新人に対する職場内教育（OJT）がとにかく機能していない。メンターやバディになる存在も指定されず、目の前の係長の仕事を見て真似するしかなかった。 ・にもかかわらず、係長と課長補佐、課長で考えていること、言うことがまるでバラバラで、ひとつの書類の書き方について、何度も修正をするはめになり、誰の言葉を信じていいか分からなくなった。 ・大学にいるにも関わらず、目の前の書類の体裁や自分の作業の進捗ばかりを気にしていて、「学生や教職員にとってプラスになること」が後回しにされている。 ・仕事をしようとしない人の割合が多すぎる上に、処分することもできない。回りの職員がしない人の代わり
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