ノーベル物理学賞 小林内閣府特命担当大臣（科学技術政策）談話 - 科学技術・イノベーション - 内閣府
本年のノーベル物理学賞を、プリンストン大学客員研究員、国立研究開発法人海洋研究開発機構フェローの眞鍋 淑郎先生がその優れた御業績により受賞されることとなり、心からの敬意と祝意を表します。 人類への貢献を称えるノーベル賞を海外で活躍されている日本出身の研究者が受賞されたことは、日本人研究者にとって大きな励みとなるものです。 今回の受賞が、科学技術・イノベーションに対する社会の期待や関心を一層高め、次代を担う若い世代に夢を与えるとともに、学術の探究や地球規模課題の解決などに積極的に挑戦する契機となることを期待しています。 政府としても、我が国が「世界で最もイノベーションに適した国」へ変革するため、科学技術・イノベーション基本計画の下、優れた若手研究者が活躍できる研究環境の整備や学術研究・基礎研究の推進など、研究力の向上に全力で取り組んでまいります。 眞鍋 淑郎先生におかれては、これからも御自身
コロナ禍における修了生の取り組み Vol.2～大学経営・政策コース 修了生×現役教員 トークセッション～ | 東京大学ホームカミングデイ
大学の様々な現場で働いている修了生達が、これまでの取り組みや現状の課題について事例報告するとともに、今後の大学のあり方、何を考えていくべきか、すべきか等についてコース教員や参加者と議論します。 プログラム構成 1. 挨拶・趣旨説明 2. 取り組み事例報告（修了生から） （休憩） 3. 質疑応答・ディスカッション 4. クロージング 【問い合わせ先】 大学経営・政策フォーラム（大学経営・政策コース同窓会） shuntaro.iseri[at]18.alumni.u-tokyo.ac.jp [at]→@に置き換え
ニュースリリース | マイナビ
上司や先輩社員とのコミュニケーションが少なく、職場環境が整っていない会社は、 新入社員の「仕事のやりがい」や「会社への好感度」が下がる傾向に 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：中川信行）が運営する法人向け中長期滞在先サービス『マイナビBiz』（https://biz.mynavi.jp/）は、2018年～2021年度入社のビジネスパーソンを対象にした、「新入社員のエンゲージメントと職場環境に関する調査（2021年）」の結果を発表しました。調査結果の概要は以下の通りです。 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 【TOPICS】 ◆2020年度入社の新入社員は仕事に対する「やりがい」を感じていると回答した人が70.8％と、新型コロナウイルス感染拡大前の2019年度入社の新入社員より5.
資料シリーズNo.240「職業情報提供サイト（日本版 O-NET）のインプットデータ開発に関する研究（2020 年度）」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
資料シリーズNo.240 職業情報提供サイト（日本版 O-NET）の インプットデータ開発に関する研究（2020年度） 概要 研究の目的 2018年度と2019年度に当機構が開発した職業情報のデータセットについて、「仕事活動（ワーク・アクティビティ）」領域を作成する等、内容を拡充することを主たる目的とした。また、新型コロナウイルス感染症の拡大を踏まえ、仕事量の変化とテレワーク実施状況について特別調査を併せて実施した。 研究の方法 企業・団体等へのヒアリング調査、およびWebモニターを用いた就業者調査 主な事実発見 本研究の主たる目的である公共の職業情報インフラの作成については事実発見という考え方は馴染まないが、職業大分類ごとに集約してデータを整理したところ、概ね各大分類の特徴と合致する結果が得られた。たとえば仕事活動（ワーク・アクティビティ）について、管理的な仕事では「意思決定と問題解決を
資料シリーズNo.241「自ら考えて動く仕事探し―求職活動支援の研究―」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
概要 研究の目的 労働者を取り巻く雇用環境は絶えず変化している。この雇用環境に適応するには、職業や仕事に関する新たな能力やスキルを獲得し続ける必要がある。求職者は、これらに加え、仕事を探す上での新たな能力やスキルも身に付けなければならない。こういった変化する環境への適応に重要と考えられている心理的メカニズムが、欧米で研究が進むセルフレギュレーション（self-regulation）である。 セルフレギュレーションとは、「個人が目標を達成するために自らの判断・感情・行動をコントロールする現象及びそれに関連するプロセスである」（尾崎，2013）。求職活動にあてはめると、求職者が希望の就職を実現するため、自分自身の置かれている就職環境に応じて、自発的に求職行動を選択し、実行すること、つまり「自ら考えて動く」仕事探しである。 この「自ら考えて動く」仕事探しができれば、求職活動中に不調や挫折を経験し
令和3年度 労働関係図書優秀賞（第44回）・労働関係論文優秀賞（第22回）｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
労働政策研究・研修機構では労働に関する総合的な調査研究を奨励し、労働問題に関する知識と理解を深めることを目的として、読売新聞社の後援を得て優秀図書の表彰事業を行っており、本年度で第44回を迎えます。 第44回の選考は、令和2年4月から令和3年3月までに新たに刊行されたもので、日本人の編著による労働に関する図書（雑誌、研究資料、非売品を除き、自由に購入できる図書。ただし、外国人の著作も、日本語で書かれたものは選考の対象）を対象として行われ、7月28日の第1次審査委員会および9月22日の第2次審査委員会を経て、下記の作品が受賞作として決定されました。 発表記事『日本労働研究雑誌』2021年12月号（No.737掲載）（PDF：943KB）
世界と伍する研究大学の実現に向けた制度改正等のための検討会議（第2回）：文部科学省
このたび、世界と伍する研究大学の実現に向けた制度改正等のための検討会議（第2回）を以下のとおり開催しますので、お知らせいたします。 1．日時 令和3年10月14日（木曜日）16時00分～18時00分 2．場所 オンライン会議にて開催 3．議題 「世界と伍する研究大学専門調査会」の検討状況について 特定研究大学制度（仮称）の構築に向けて その他 ※議題は現時点の予定です。 4．傍聴・取材 以下リンク先よりご登録ください。（YouTubeより配信予定） https://pf.mext.go.jp/admission/sekaitogosuru07-2-2.html ※傍聴登録期限：10月13日（水曜日）17時 お問合せ先
学問の専門を深めながら異分野融合を図るためのポイント ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
自らの癖、対話で気づきを 異分野や文理の融合の重要性が言われるが、これは異文化間コミュニケーションであり、試行錯誤しながら間に橋渡しする必要がある。東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京工業大学、一橋大学の４大学連合では研究連携の拡大で、新型コロナウイルス感染症後のニューノーマルで研究コンソーシアムを設立。東京外大の担当では学生のワークショップを企画した。 その理由は、プロの研究者はすでに専門の各学問分野の作法が身についており、作法が違う人間といきなりグループを組んでも融合が難しいためだ。研究の手法・ツールが違えば議論の進め方はもとより、何が問題なのかというところからかみ合いにくい。そこで学びの途上にある学生で、課題も新型コロナの現場を中心に据えた。 まず高齢者ケア、飲食店などの現場から、コロナ対策の疲れや苦痛に満ちた現状を聞き、苦痛を少なくするために「自分たちに何ができるか」を学部３、４
【オンライン開催報告】カリキュラム設計担当者養成プログラム 「教育と研究を両輪とする高等教育における教学マネジメント－九州大学の取組－」 – 次世代型大学教育開発センター
九州大学 基幹教育院 次世代型大学教育開発センター > 【オンライン開催報告】カリキュラム設計担当者養成プログラム 「教育と研究を両輪とする高等教育における教学マネジメント－九州大学の取組－」 【オンライン開催報告】カリキュラム設計担当者養成プログラム 「教育と研究を両輪とする高等教育における教学マネジメント－九州大学の取組－」 日時：令和3年7月5日（月）13:00 ～14:00 会場：zoomミーティング 対応モジュール： 専門的職員養成 ┃専門的職員養成に関するFDを開催しました 令和3年7月5日、カリキュラム設計担当者養成プログラム 「教育と研究を両輪とする高等教育における教学マネジメント－九州大学の取組－」を開催しました。 九州大学では、学問分野（学際領域を含む）を基盤とする人材育成を、研究活動と一体不可分のものとして効果的・効率的に推進するために、厳選された教学マネジメント枠組
和歌山県にDX本部設置へ 来年度方針、デジタル化を推進：朝日新聞デジタル
和歌山県の仁坂吉伸知事は5日の定例会見で、来年度の新政策と予算編成方針について発表した。デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進や産業支援などの「新しい世界で飛躍する和歌山」と、地域医療体制の堅持やインフラ整備などの「飛躍を支える基盤づくり」の二つを政策の柱にするという。 県によると、コロナ禍を受けてテレワークやオンライン教育などの導入が進むなど、世界的にDXが加速しており、また、9月にデジタル庁が設置され、国と地方が一体となった取り組みが求められているという。こうした状況を踏まえ、来年度初めに県庁内に「DX本部」を設置。行政のデジタル化を進め、効率的な行政運営や住民の利便性向上を図るという。 国内外で活躍する和歌山発のベンチャー企業を生み出すための取り組みや、外出・移動自粛の緩和を見据えた観光産業の再生・発展にも取り組む。テレワークの普及などによって生じた地方分散の流れに乗り、人や
高等教育論セミナー2021秋「戦後日本の高等教育政策②1971～1991」 - 群馬大学 二宮祐研究室
高等教育論セミナー2021秋「戦後日本の高等教育政策②1971～1991」 大学・短期大学にお勤めの事務職員／教員、高等教育論に関心を持つ大学院生を対象としたセミナーを開催いたします。仕事として高等教育に関わることになった／これからそうなるものの、これまで高等教育論、大学史、教育社会学の講義を聴いた経験があまりない方を対象としています。予備知識は不要です（担当講師がかつて非常勤講師として勤務していた大学で開講していた教養教育科目「高等教育の歴史的展開」と同等の水準・内容です）。 本セミナーの目的は、主に事務職員の皆さまの高等教育に関する知識を高めることにあります。なお、本セミナーは担当講師の所属機関・部局による主催ではありません。担当講師による自発的な社会貢献の企画です。そのため、聴講したことを証明する文書の発行などはできません。 担当講師：二宮 祐 群馬大学 学術研究院（主担当 大学教育
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【HEIJ事務局】第6回大学教育イノベーションフォーラムを開催します – 大学教育イノベーション日本
技術者倫理、東日本大震災の事例などで学ぶ 科学記者の目 編集委員 滝順一 - 日本経済新聞
人事、外務省 - 日本経済新聞