大学1年生のInstagram利用率は75.3%となり、特に女子では9割以上(90.8%)が利用している。また、連絡手段でも女子はInstagramのDMの利用率は6割を超えることが、東京工科大学が2022年度の新入生を対象に実施したコミュニケーションツールの利用状況などに関する調査から明らかとなった(調査数1358人)。 ■7年連続で利用率が伸びる「Instagram」 新入生のSNS利用率は3位の「Instagram」が前年比5.4ポイント増の75.3%で調査開始以来7年連続の増加となった。女子では「Twitter」(85.2%)との差を広げ、初めて9割超(90.8%)となった。なお、利用率1位は「LINE」(99.5%)、2位「Twitter」(84.5%)となっている。 ■女子のTikTok利用率が半数に 「TikTok」の利用率は36.8%で3年連続増加、女子では前年比9.5ポイ
2022年5月30日から6月2日まで、国立情報学研究所(NII)による「学術情報基盤オープンフォーラム2022」が、オンラインで開催されます。 ネットワーク基盤「SINET6」と研究データ基盤「NII RDC」を中核に、クラウド環境・認証を包含した「学術研究プラットフォーム」の理解・活用・発展を主眼として、各サービスに関する最新状況の説明や意見交換の場として開催されます。 参加費は無料で、事前の申し込みが必要です。 学術情報基盤オープンフォーラム202(NII) https://www.nii.ac.jp/openforum/2022/ @jouhouken(Twitter, 2022/5/25) https://twitter.com/jouhouken/status/1529281829530120193 参考: 【イベント】国立情報学研究所「学術情報基盤オープンフォーラム2021」(
北上市は4年制大学の設置を目指して調査に乗り出す。県南部で活況を呈するものづくり産業、社会で需要が高まるIT分野など工学系学生の育成を目指し、外部有識者らの検討組織を設け、年度内に可否を判断する方針。順調に進めば2028年度の開学を見込む。 市の施策推進に役立つ市立大を想定しているが、財政負担を軽減できる国立、私立大の誘致も検討材料とする。設置方針を決めた場合、早ければ26年10月に文部科学省に認可を申請する。 6月に内部検討組織を立ち上げ、11月から有識者も交えて目指す大学像や候補地などを協議する。企業が求めている人材についても調査し、設置の可否を総合的に見極める。 ◇ ◇ 記事全文は、5月28日付の岩手日報本紙をご覧ください。
報告書「15人の人文・社会科学系有識者が語る現状と未来-2050年の日本へ、そのプロセスを問う。」を公開しました ツイート 「科学と社会」推進部は、未来社会デザイン活動の一環として報告書「15人の人文・社会科学系有識者が語る現状と未来-2050年の日本へ、そのプロセスを問う。」を公開しました。世界的な人口増大や激甚化する自然災害などの諸問題を乗り越えた先にある「ありたい未来」を築くため、第6期科学技術・イノベーション基本計画に掲げられた「総合知」をヒントに、人文・社会科学のバックグラウンドを持つ有識者15名の提言をまとめています。 「15人の人文・社会科学系有識者が語る現状と未来-2050年の日本へ、そのプロセスを問う。」 https://www.jst.go.jp/sis/co-creation/items/15jinsha.pdf 人文・社会科学が持つ特性や、自然科学の知との融合による
※日本教育新聞に寄稿した記事を、許可を頂いて転載します。 学校でのコロナ対策が始まってから2年以上がたった。この間、教職員は日々の感染防止対策に奔走し、子どもたちも、授業、給食、学校行事、部活動など、学校生活の全面でさまざまな制約を課されてきた。 こうした感染防止対策が学校での感染を減らし、ひいては、感染の影響を受けやすい高齢者をはじめ、社会全体に貢献してきたことは間違いない。しかし、新型コロナウイルスの感染自体は、第6波を過ぎた今でも収束する気配はなく、さらなる拡大も懸念されるなど、先行きは見通せない。 一方で、コロナ対策が長期化するにつれて、コロナ対策による子どもの成長への影響も懸念されるようになってきた。 小・中の男女共に体力低下 まず、明らかなのは子どもの体力低下である。令和3年度の全国体力・運動能力、運動習慣等調査では、小・中学校の男女共に体力低下が見られた。スポーツ庁は、学校の
全国の主要23大学の約8割が新型コロナウイルスの感染が収束しても、対面と併用でオンライン授業を続ける方針であることが毎日新聞のアンケートで判明した。コロナが本格的に拡大した2020年度以降、全国の大学で感染対策として授業のオンライン化が進んだ結果、大学側は「教育上の効果があった」などとしており、平時の授業形式として定着するとみられる。 コロナ下での授業形式について、23大学にアンケートを実施するのは、21年4月に続き2回目。対象は前回と同じく、旧帝大7校(北海道、東京、大阪など)と主要私大の一部(早稲田、明治、同志社など)の16校とした。5月10日以降、文書と電話で実施し、全ての大学から回答を得た。
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