バイオリン好き高校生、超絶技法の謎を解明 ケンブリッジ大にも相談：朝日新聞デジタル
高校生・高専生が自由研究の成果を競うコンテスト「JSEC（ジェイセック）2022（第20回高校生・高専生科学技術チャレンジ）」の最終審査会が10、11日、東京・お台場の日本科学未来館で開かれた。全国166校の617人から、過去最多となる339研究の応募があり、最終審査会には高く評価された30研究が出場、研究を発表して競った。 上位入賞した研究は、来年5月に米国・ダラスで開かれる国際学生科学技術フェア（ISEF（アイセフ））に日本代表として挑む。JSECの最終審査会は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で20、21年ともオンラインで開催されたが、今回は3年ぶりに多くの学生がリアルで交流した。 文部科学大臣賞の田中翔大さん＝市立札幌開成中等教育学校5年 弦にそっと触れて高音を奏でるバイオリンの「ハーモニクス奏法」。数百年の歴史で誰も解き明かしていなかった、その弾き方にまつわる秘密を、数理モデルを
これからの経営は総合格闘技戦へ「伊藤レポート3.0」「人材版伊藤レポート2.0」公開 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
これからの企業経営の鍵を握る「サステナビリティ」「人的資本」。奇しくも両テーマを扱う「伊藤レポート3.0」「人材版伊藤レポート2.0」が2022年に公表された。 経済産業省が2022年8月に公表した「伊藤レポート3.0（SX版伊藤レポート）」は、企業に対して、企業自身と社会のサステナビリティ（持続可能性）の「同期化」に必要な経営・事業改革、SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）を促している。 気候変動、人権問題、パンデミックなど、急激に事業環境が変化し、社会のサステナビリティを企業経営に織り込む重要性が高まっているからこそ、SXの実践が「これからの稼ぎ方」の主流になるという。コーポレートガバナンス改革をけん引した14年の「伊藤レポート」、17年の「伊藤レポート2.0」に続く第3弾だ。 同じく、経済産業省は22年5月、「人材版伊藤レポート2.0」を公表。「人的資本経営」の重要性、
内容証明郵便・配達証明が24時間いつでもPCから送信できる「e内容証明」の簡単な使い方
近くの郵便局が内容証明郵便を扱っておらず、ちょっと遠い郵便局まで行く必要があり、なおかつそう頻繁に送るものではないので書式を間違えたときなどの書き直し・印刷しなおし・押印しなおしなどがとにかく手間だったので、思い切って「e内容証明」に切り替えました。窓口に並ぶ必要もなく、なおかつ24時間いつでも送信可能、支払いはクレジットカードでOKなのでめちゃくちゃラクです。 ◆Webゆうびんのアカウント作成 Webゆうびん｜日本郵便 https://webyubin.jpi.post.japanpost.jp/webyubin/snt/DYFR900.do 公式サイトから「新規利用登録」をクリック 「上記の内容を確認しました」にチェックを入れ、「次へ進む」をクリック メールアドレスとパスワードを入力後、「次へ進む」をクリック 「次へ進む」をクリック 「仮登録完了」と表示されるので、自分のメールアドレス
WEKO - 弘前大学学術情報リポジトリ
本研究の目的は、社会教育職員のライフストーリーにもとづき、社会教育労働を生き抜いてきた個人の個別的・具体的な生き方の分析を行うことである。日常の労働のなかで構成される矛盾に向き合いやりくりをしていく弁証法的な過程のなかの主体として社会教育職員を描いた。このときの主体の形成や抵抗の戦略のなかに、社会教育職員としての力量形成の鍵を探究した。その結果、労働のなかで生じる挫折は複数の実践コミュニティを越境するなかで社会教育の意味が再構築されることで解消がみられること、また社会教育職員の力量形成に作用する実践コミュニティとは、職場や地域コミュニティだけではなく、制度やディシプリン、さらには自分やコミユニティの「未来」も、力量や挫折に関係していたことが示唆された。
“偏差値序列” 壊す、大学支援フォーラム「PEAKS」の推進力 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
産学官のトップら１００人超をメンバーとする「大学支援フォーラム」（ＰＥＡＫＳ）。ワーキンググループ（ＷＧ）の議論は、世界と伍する研究大学専門調査会への提言などで、政府の総合科学技術・イノベーション会議（ＣＳＴＩ）による政策立案に反映させている。前身事業からの人材育成で、参加の副学長らから国立大学長５人も誕生した。ＰＥＡＫＳ座長の上山隆大同会議常勤議員に４年弱の活動を振り返ってもらった。 ―知る人ぞ知るＰＥＡＫＳは内閣府の委託事業で、経団連も巻き込んでいます。 「ミッションの一つは『社会が大学の知を使い尽くす』ための知恵を出すこと。もう一つはここでの議論を、ＣＳＴＩを通じて実際の政策に反映させることだ。第６期科学技術・イノベーション基本計画や大学ファンドなどの設計に、具体的に結び付けてきた」 ―大学ごとの姿勢の違いが出ませんか。 「共通するのは、これまでの国立大でよいとは思っていないことだ。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
【東京都立大学】URA２名、インキュベーションマネージャ１名の募集開始！ - ニュース | 一般社団法人リサーチ・アドミニストレーション協議会
