慶應MCCにご登壇いただいている先生に、影響を受けた・大切にしている一冊をお伺いします。講師プロフィールとはちょっと違った角度から先生方をご紹介します。 写真は当時から何度も読んできたオリジナル版(左)と、その後の新訳版(右)です。ともに(上・下刊の2部からなる書籍です)。新訳のほうが読みやすいのですが、オリジナル版に愛着があり、読み返す場合には、オリジナル版を読んでしまうので、すでにボロボロになってしまっています。 2.その本には、いつ、どのように出会いましたか? 出会いは、40歳くらいのころ、社会人大学院の修士課程で学んでいた時でした。当時は、人事部門で人事業務に携わりつつ、平日の夜や週末に大学院で学んでいました。その頃の関心は、人事実務に学びを直接いかすこと。しかし、授業で本書を紹介されたときに、学びとは、実務に直接いかすことだけではないのだと実感しました。 授業では、本書は難解だと
岡山理科大(岡山市北区理大町)は、生物地球学部恐竜学科(仮称)を2025年春に設置することを計画している。同学部生物地球学科内の「恐竜・古生物学コース」を独立させ、研究と人材育成を充実させる。定員は1学年45人を予定する。 同大はかねて、モンゴルで恐竜化石の発掘などに取り組んでいる。新学科では現地でのフィールドワークで試料やデータを収集するほか、化石の成分分析といった生命科学の視点での研究も推進。恐竜についての知識を得るだけではなく、生態や時代背景を含めた幅広い教育を目指す。中学、高校の教諭免許、学芸員資格も取得できる。 平野博之学長は「恐竜の学問は化石や標本の形態から学ぶことが多いが、新たなアプローチで独自の恐竜学を追求していきたい」と話している。 恐竜に特化した学科は全国でも珍しいとみられる。福井県立大は同時期に「恐竜学部」(仮称)を開設する予定にしている。 岡山理科大はこのほか、理学
-昨年を振り返って。 単三電池で車両を動かしてタイムを争う「Ene-1 SUZUKA Challenge」(7月、三重県)で当校のチームが出場カテゴリー中、3位になったり、技能五輪全国大会(11月・愛知県)や全日本ロボット相撲大会全国大会に企業の方に交じって出場したりと、在校生の活躍が光る一年でした。 一方で、少子化や私立大学に推薦で進学する高校生の増加などの理由から一般入試の受験者数は減っています。当校の強みは、ものづくりに必要な理論と基本的な技術・技能が一体的にバランスよく学べることです。また、DXについても長年のノウハウがあります。これらは企業に広く認知されており、有効求人倍率は何十倍という状態が続いています。手に職をつけることが就職の際に有利なこと、プロフェッショナルになれること、授業料の負担が軽く通いやすいといった特長をもっと強く発信していくべきということを痛感した年になりました
デザイン思考は、世界の複雑な社会的課題を解決できると期待されたが、それに十分に応えてきたとはいえない。デザインに批判的に向き合うことで、デザイナーは自分たちの方法論の有効性を証明するためではなく、コミュニティのために働くことができるようになる。 アンヌ=ロール・フェイヤード Anne-Laure Fayard サラ・ファサラー Sarah Fathallah 非営利団体、政府、そして国際機関は、複雑な社会的課題に対して革新的な解決策を開発するにあたって、しばしばデザイン思考を活用している。特定の人たちの「ために」ではなく、その人たちも含めた他者と「ともに」行う取り組みにおいてとりわけその傾向が強い。デザイン思考は、デザイナーのナイジェル・クロスによって40年以上前に概念化され、1982年に専門誌Design Studiesに掲載された「デザイナー的知識の方法(Designerly Way
不登校の子の受け皿として注目される静岡県内の私立通信制高校のうち、他県認可の学校に在学する生徒が県の授業料補助を受けられず、県が認可した私立の通信制や全日制の高校に通う生徒との間に格差が生じている。県は「財源に限りがある」と理由を説明するが、専門家は「公平性に問題がある」と指摘。県内の保護者などから負担軽減を求める声が上がっている。 県内の私立通信制高校に対する授業料補助のイメージ 「全日制と比べて行政の支援が少ないと感じる」。こう話すのは静岡市内にある他県認可の通信制高校に長女が通う保護者。2024年度に高校生になる次女も別の通信制高校に進学を希望していて「2人目は負担感が強い」と明かす。 県によると、年収に応じて国の支援金に上乗せされる県単独の授業料補助は県が認可した学校が対象のため、他県の認可校に通う場合は県民でも補助を受けられない。補助される場合との格差は最大で年間約18万円。一方
政府は、政府機関へのサイバー攻撃や不正アクセスを監視し、安全確保を担う内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)の人員を2024年度に倍増させる方針を決めた。新たに次官級、局長級を配置し、指揮系統も強化する。サイバー攻撃の脅威が高まっている現状を踏まえ、政府機関システムの監視や攻撃を受けた際の対処能力を向上させる狙い。関係者が30日明らかにした。 NISCトップのセンター長は内閣官房副長官補が務めている。現在はその下に専任の局次長級の内閣審議官3人を配置している。24年度からは次官級1人、局長級2人、局次長級3人を充てる計画。関係者によると、常勤の人員は現在約90人で、85人増員させる。これとは別に、専門知識を持つ民間の非常勤職員も増やす予定。 昨年12月に策定した国家安全保障戦略は「サイバー安保分野での対応能力を欧米主要国と同等以上に向上させる」と明記。政府機関システムを常時分析し、脅
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