メタバースが変革するアート市場 Z世代を取り込みへ｜メタバース｜日経BizGate
アート市場が好調だ。世界的な金融緩和の影響を受け富裕層が余剰資金の運用対象として購入するほか、20〜30代の若いコレクター層も増えているという。オークション運営のシンワワイズホールディングスは、メタバース空間を利用した芸術作品の提供を本格的に始めた。海外在住の愛好家も容易にアクセスでき、「Z世代」も将来の顧客層として取り込む。倉田陽一郎社長に取り組みの内容と見通しを聞いた。 ――個人資産が豊かな富裕層に加え、若いベンチャー起業家や会社員らがアート作品に投資しています。 「日本のアート市場は現在30年ぶりのブームともいえる状況が続いています。オークション会場での参加や電話入札に加え、新型コロナの影響でリアルタイムでのネット入札が主流になりつつあり、我々も2021年から本格的に運用しています」
転職に役立つ後悔の心理学 反実的仮想思考・メタ認知｜生かす人材｜日経BizGate
記事保存 日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。 「面接でああ答えておけば」「前の会社に残っていた方が良かった」。就職活動や転職活動では誰でも後悔の念に襲われる瞬間がありそうだ。それでもネガティブな感情に支配され続けるより、ポジティブに上を向いた方が、ビジネスパーソンとしてプラスに働くだろう。実際、「後悔から得た教訓を生かしてこそ現在の自分がある」と後日、納得できるケースも少なくない。心理学が専門の上市秀雄・筑波大学准教授に就活・転職に役立つ「後悔活用メソッド」を聞いた。 最悪の中から最善の道を選ぶ ――就活・転職に限らずビジネスパーソンの1日は、ミーティングの段取りから昼食の選択まで後悔の連続です。 「強く後悔し続けるタイプの人は生活満足度が低く、体調不良など健康状態が良くなく、抑うつ傾向にもなりやすいというデータもあります
テレワークで行き場失う承認欲求 偉さ誇る時代の終わり｜生かす人材｜日経BizGate
新型コロナウイルス禍を受けて、半ば強制的にテレワークが導入されてからおよそ2年が経過した。コロナ禍が落ち着きを見せるとともに大都市圏では通勤ラッシュが復活し、オフィスにもにぎわいが戻ってきた。会社が対面での働き方に戻し、出社を求められるようになった会社員も多いだろう。 各種の調査から分かってきたのは、テレワークでどうしてもできない仕事はさほど多くないという事実だ。営業や窓口業務のほか、製造や建設現場の仕事ですらリモートでこなせるようになっている。むしろテレワークの定着を妨げる「見えない壁」が社会的・心理的な要因の中にあることが分かってきた。 拙著『日本人の承認欲求 テレワークがさらした深層』（新潮新書）は、社員の承認欲求、とりわけ職場という共同体の中で自分の存在感を示そうとする日本人特有の表れ方がテレワークの普及を妨げていることを明らかにした。さらにテレワークだけでなく、組織のスリム化やム
管理職に後ろ向きな人へ リモート時代の「課長2.0」｜Biz｜日経BizGate
記事保存 日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。 課長になりたくない――。そう思う人は多いと聞く。この傾向はリモートワークでメンバーの顔が見えなくなった昨今、さらに強まっているのではないか。 そんな悩める課長候補をはじめ、現役課長や管理職の背中を押してくれるのが本書『課長2.0』だ。リモート環境でもメンバーの能力を引き出し「自走」させ、自らは自由に社内外を動いて人材価値を高めるのが課長の仕事だと説き、そうした働き方を新時代に対応した「課長2.0」と位置付ける。そして、その実践のための具体的なマネジメント術をまとめている。 著者の前田鎌利氏はソフトバンクのモバイル通信事業に従事し、複数のセクションでマネジャーを経験。ソフトバンク子会社の社外取締役などを経て、2013年に独立した。ソフトバンク時代に培ったプレゼンテーションの巧みさ
京大で「変人」は褒め言葉 ブッ飛びぶりを講座で発信｜Biz｜日経BizGate
記事保存 日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。 「変人」と聞くと少し近寄りがたいイメージがあるかもしれない。だが本書『京大変人講座』を読めば、きっときょうから変人を目指したくなることだろう。 「京大変人講座」とは、京都大学に連綿と受けつがれている「自由の学風」「変人のDNA」を世に広く知ってもらうため、京大の先生を中心に2017年に発足した公開講座。本書はそこでの講義の内容をまとめたものである。 ■魅惑の「変人ナマコ理論」 山極寿一京都大学総長によると、変人とは、「常識を疑い、これまでとは違う発想ができる人」のことだ。ところが昨今はコンプライアンスやリスクマネジメントが声高に叫ばれ、社会全体の空気と軌を一にして、「変人でいること」が通用しなくなってきた。「京大変人講座」発起人である酒井敏教授は、そんな息苦しさに我慢しきれず、
ミドル層社員にインセンティブはないのか｜生かす人材｜日経BizGate
人生100年時代と言われる。日本の社会は、突然の生涯現役ブームだ。筆者は2001年に『定年自営のすすめ』（講談社）を出版し、この問題をずっと提案し、フォローしてきた。定年後働くには、在職中の生き方が問われる。本連載では、50代でもしっかり仕事をして、なおかつ定年後も働く道を模索する。 企業の昇進インセンティブ 大企業社員で、60歳で定年退職し、65歳で二度目の定年をした人がいう。 「一番良かったのは、40代前半かな。仕事の責任もあり、役職もマネジャーでライン職だったし…。あの頃は燃えてたと思う。でも、後半はひどかった。肩書は担当部長や上席とかついたけど、結局ラインでなく、ポストを外れてるので、どこの職場でもお荷物的な存在だったような気がする。もちろん仕事の責任は果たしてきたけど、正直どこか冷めていた。これ以上上に行けないのもわかっていたので」 会社は社員の働きに対して、昇進というインセンテ
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