この国で「自称心理カウンセラー」が乱立する現状はようやく変わるか（原田 隆之） @gendai_biz
わが国初の心理専門家の国家資格 ほとんどニュースになることもなかったが、昨年9月9日、第1回の公認心理師国家試験が実施され、11月30日に合格発表が行われた。それに基づいて、今年から正式な国家資格としての「公認心理師」が誕生した。 公認心理師とは、わが国ではじめて、心理の専門家に対して与えられた国家資格である。第1回試験の受験者数は35,020人で、合格者27,876人だったというから、合格率約80%の「広き門」だった。 精神保健福祉士や社会福祉士など、近接領域の第1回国家試験の受験者数が数千人から千人程度だったことから見ると、その数の多さは抜きんでている。 心理の専門家と言えば、どのような人々のことが思い起こされるだろうか。 身近なところでは、学校にはスクールカウンセラーがいて、いじめや学校不適応の問題などに対して、子どもたちや保護者の相談、知能検査や心理検査の実施、指導に行き詰まった教
わが子の「考える力」を奪う親たち、その意外過ぎる共通点（田中 博史） | マネー現代 | 講談社（1/3）
社会に出て役に立つ子、稼げる子を育てるため、多くの親がお金と労力を惜しまない。しかし、国立筑波大学付属小学校に30年余り勤務し、現在は副校長を務める田中博史氏は、日常の接し方にこそ子どもの「考える力」（または「知的に動ける子ども」）を育てるチャンスがあるという。その子育ての具体的な方法を、実例とともにくわしく聞いた。 お母さん、あなたの負けですよ 夏休みの旅行中、周りを見渡すとたくさんの親子連れ。楽しそうな旅の最中なのに、子どもが泣きべそをかいていた。どうやら親子喧嘩勃発のよう。 漏れ聞こえてくる子どもの言い分は「ぼくは聞いていない」「そんなの初めて知った」「ぼくはやりたくない」という言葉。どうやら親子で行うイベントを親が勝手に申し込んだことが原因のよう。小学校の低学年の男の子だった。 傍で聞いていると、この男の子の言い分の方が筋が通っていて、私は心の中で（お母さん、あなたの負けですよ 笑
「労働時間は短い方がいいか」問題につきまとう、残業代という「魔物」（大内 伸哉） @gendai_biz
働く者にとって、労働時間は大きな問題だ。趣味や家族サービス等の自由時間が奪われるし、過労やストレスによる健康障害の原因にもなる。 その労働時間に関する法的ルールが、いま変わろうとしている。その動きを、大きな関心を持って見ている人も少なくないだろう。 もっとも、この法改正はスムーズには進んでいない。森友加計問題、セクハラ問題などに足を引っ張られたことも原因だが、労働時間に固有の問題に起因している面もある。 それは、労働時間はほんとうに短いほうがよいのかについて、労働者間にコンセンサスがないことだ。 労働時間の規制に対する経営者側の姿勢は比較的明瞭だ。 労働時間をいたずらに短く規制されては困る、必要な残業はやらせてもらわなければ困る、でも長ければいいものではない、大事なのは生産性であり、労働時間あたりの付加価値がしっかり出ていればよい、というものだ。 ところが、労働者側の姿勢は、そう明瞭ではな
「働き方改革」実現で結局、仕事はラクになるのか？（新田 龍） @gendai_biz
今国会の焦点である「働き方改革」だが、その本質を誤解している人が少なくないと、「働き方改革コンサルタント」の新田龍氏は指摘する。「働き方改革」の本来の目的、企業への導入時のポイント、私たちに与える影響とはーー 「労働時間の上限規制」は大きな進歩 1月22日、第196回国会において安倍総理の施政方針演説が行われ、「働き方改革」に関しても言及があった。 「我が国に染みついた長時間労働の慣行を打ち破ります。史上初めて、労働界、経済界の合意の下に、三六協定でも超えてはならない、罰則付きの時間外労働の限度を設けます」 文章にするとわずか2行程度のこの方針が実現に至るまでに、実は長年にわたる数多くの紆余曲折と労使間の攻防が存在していた。 「労働時間の上限規制」という、諸外国では当たり前に存在している基本的な決まり事が、なぜ日本ではこれほどまでに実現が困難なのか、大いにもどかしさを感じていた身としては実
KEIKOと同じ高次脳障害の僕が、小室哲哉不倫疑惑報道に感じたこと（鈴木 大介） @gendai_biz
小室哲哉さんが、週刊文春に不倫疑惑を報じられたのを契機に、引退を発表した。「高次脳機能障害」を抱える妻・KEIKOさんの介護に疲れ不倫に走ったと報じられた、などの憶測が飛び交っている。 そんななか、高次脳機能障害の当事者であり、発達障害の妻との18年に渡る家庭再生の記録を『されど愛しきお妻様～「大人の発達障害」の妻と「脳が壊れた」僕の18年間』にまとめた文筆業の鈴木大介さんが、一連の報道についてどう思ったか、その所感を綴った。 「事実と違う」と言うだけでは足りなかった思い 頂点を極めたアーティストとは、公人なのかもしれないが、それにしてもどれほどの苦しさを押し殺してあの場に挑んだのだろう。小室哲哉さんが不倫疑惑報道を受けて行った記者会見は、同時に引退会見になった。質疑を除いても50分以上に及んだ会見を見ながら、何度か涙を抑えきれなくなった。 『週刊文春』の報道については、ただ「事実とは違う
日産「無資格検査」を誘発した、時代遅れの国交省の認証制度（井上 久男） @gendai_biz
「国内向け」だけが出荷停止の理由 日産自動車の西川廣人社長が10月19日に記者会見し、9月に無資格者が車両の最終検査をしていたことが発覚した後も無資格検査が継続して行われていたとして、お詫びした。日産は2週間近く「国内出荷」を停止する。 19日の記者会見などによると、子会社の日産車体湘南工場では発覚後も無資格者の検査が続き、国内最大の日産九州工場、栃木工場、追浜工場では、国交省に届けていた場所とは違う場所に検査行程を移して最終検査をしていたという。九州、栃木、追浜の３工場については、不祥事発覚後の初期の調査では、違う場所に移していたことに気付かず、後の社内調査で判明したため、19日に公表した。 道路車両運送法に基づいて国道交通省が定めた「通達」を日産は無視し、それが発覚した後もその通達を破っていたことになる。現行のルールでは日産の行為は到底許されるものではない。 ただ、日産の肩を持つわけで
絶対儲かるといわれたアパートローン「私はこうして破産した」（週刊現代） | マネー現代 | 講談社（1/2）
「ウチでアパートを建てれば、賃料を固定で保証します」。夢のようなトークで巧みに近づいてくる不動産業者と、高額の建築費を簡単に貸し出す銀行の融資担当者。彼らは決して、我々の味方ではない。 入居者が減っていく 「お持ちの土地を活かしてみませんか。アパートを建てれば、管理と入居者募集の手間はすべてこちらでお引き受けします。さらに、契約中の30年間は一定の家賃収入を保証します」 東京から電車を乗り継ぎ約2時間の中部地方の某県。県庁所在地からさらに車を走らせること30分ほどの町。この地で長年農業を営んできたAさん（80歳）の元を、大手不動産会社B社の営業マンが訪れたのは、いまから十数年前のことだった。 その頃、Aさんはちょうど老後のお金の算段を思案していた時期だった。 営業マンが持参した資料には、一般のアパートの家賃はこの先年々下がる一方だが、この会社の「サブリース契約」でアパートを建てれば30年後
現地マネジャーが不正会計…375億円損した富士フイルムの「屈辱」（週刊現代） @gendai_biz
いち早く本業に見切りをつけ、構造改革を断行。富士フイルムHD古森会長の経営手腕は賞賛を集める。しかし、その儲けが海外子会社の「食い物」にされた。なぜ日本企業は外国でなめられるのか。 会社のカネで家族旅行 「もう一丁（1兆）やるぞ!!」――これが富士フイルムホールディングス（HD）の子会社、富士ゼロックスのスローガンだった。売上高1兆円への回帰を誓う「売上至上主義」が、結果として同社の不正会計とその隠蔽工作につながった。 ことの発端はニュージーランドの販売子会社の外国人社長ら幹部の悪行だった。彼らは目標の売り上げを達成すると多額のボーナスを受け取ることのできるインセンティブ契約を結んでいた。 「リース契約を悪用して見せかけの売上高を増加させつづけ、'10年4月から48ヵ月連続で業績目標を達成。彼らは数千万円単位の多額のインセンティブ報酬を受け取っていました。 この社長らはニュージーランドから
「働き方改革」に騙されるな！ 残業は「合理的」だからなくならない（常見 陽平） @gendai_biz
「働き方改革」に騙されるな！ 残業は「合理的」だからなくならない 問題の本質的な解決のためにすべきこと みんな、薄々感づいていないか？ 「ウチも電通さんのことを言えないのですけどね・・・」 昨年の秋、電通過労自死事件が明るみに出てから「過労死・過労自死」「長時間労働」「働き方改革」に関連してメディアからのコメント依頼、寄稿依頼が増えた。しかし、電通などを叩く気満々の記者から、こんな前口上があると、その偽善ぶりを感じてしまうのである。 舌鋒鋭く電通叩きの記事を書いている、この人も同罪ではないかと思ってしまう。いや、過労社会の被害者か……。 時代は「働き方改革」の大合唱だ。2016年8月3日に発足した第3次安倍第2次改造内閣は自らを「未来チャレンジ内閣」とし、「未来への責任」を果たすことを使命とした。 その中でも「最大のチャレンジ」と位置づけられたのは「働き方改革」だ。有識者会議などで意見をす
なんと、地銀の「稼ぐ力」が5年で半分になっていた…！（村岡 隆史） @gendai_biz
地域経済の低迷、歴史的な超低金利という逆風が続く中、地銀はビジネスモデルの抜本的な転換を迫られている。元金融庁専門調査官で、経営共創基盤（IGPI）代表の村岡隆史氏が、稼ぐ力が半分にまで低下したという地方銀行の「いま」を報告する。 生き残りをかけた再編が進む 地方銀行の経営統合の動きが加速している。3月中旬には新潟県を地盤とする第四銀行と北越銀行が経営統合に向けて最終調整していることが判明した。それ以前にも、今年は三重県を地盤とする三重銀行と第三銀行が経営統合を発表、さらに関西に本店を置く近畿大阪銀行と関西アーバン銀行、みなと銀行もこれに続き、地銀は再編ラッシュの様相だ。 地域経済の低迷、歴史的な超低金利という逆風が続く中、少子高齢化の本格化に向けて、地銀は経営体制やビジネスモデルの抜本的な転換を迫られている。金融庁も経営統合の動きを後押ししており、生き残りをかけた再編の動きは、ますます本
NHK解説委員「水野さん」が語る、いま福島で起きていること（週刊現代） @gendai_biz
「非常に危険な状況です。一刻も早く燃料棒を冷やすことです」――。 6年前のあの日、NHK解説委員・水野倫之さんの切実な声を聞いた視聴者は、「この人は信用できる」と思った。水野さんはいまも福島に通い続けている。 問題は何も終わっていない 震災から6年が経ち、福島への関心は日々、薄らいでいるように思えます。月日が経ったのですから、いたしかたない面もありますが、実際には原発の廃炉にしろ、復興の問題にしろ、まだ、何も終わっていませんし、解決していません。 廃炉作業は困難の連続で、今も8万人の方々が避難生活を余儀なくされています。問題は山積しているのです。それなのに大きな変化がないとなかなか注目されない。 事故がどうして起きたのか、その時、何が起こったのか、そして今、何が起こっているのか。それらを伝え続けなくてはいけない……。切り口を変えてみたり、タイミング良く解説するにはどうしたらよいのかと、悪戦
「チケット転売」は本当に悪か？ 経済学的にはどう考えてもOKです（髙橋 洋一） | 現代ビジネス | 講談社（1/5）
経済学では、答えが出ている 主要音楽団体がチケットの転売防止を求める共同声明を出したことで、話題になっている。 先週23日、一般社団法人日本音楽制作連盟（音制連）、日本音楽事業者協会（音事協）、コンサートプロモーターズ協会（ACPC）、コンピュータ・チケッティング協議会の4団体が「チケット高額転売取引問題の防止」を求める共同声明を発表した（http://www.tenbai-no.jp/）。 その声明には、国内アーティスト116組と音楽イベント24の賛同が加えられていた。国内アーティストには嵐、サザンオールスターズ、福山雅治さんら、音楽イベントにはフジロック・フェスティバルなどが含まれていた。 かつてアーティストの収益の中心だったCDをはじめとする音楽ソフトの売上は減少傾向であるが、ライブやフェスなどは、音楽をリアルに体験できるとして入場者数は増加傾向になっている。有名なアーティストのコン
グーグルが突きとめた！社員の「生産性」を高める唯一の方法はこうだ（小林 雅一） @gendai_biz
社員の生産性を極限まで高めるには、どうすればいいのか――米グーグルが2012年に開始した労働改革プロジェクトの全貌が明らかになった。 社員同士のコミュニケーションを中心に、その仕事ぶりを徹底的に観察するワーク・モニタリングは、果たして功を奏したのだろうか？ ●"What Google Learned From Its Quest to Build the Perfect Team" The New York Times, FEB. 25, 2016 プロジェクト・アリストテレスとは 上の記事によれば、米グーグル（持ち株会社に移行後の正式社名は「アルファベット」）は2012年に生産性向上計画に着手した。 この計画は「プロジェクト・アリストテレス（Project Aristotle）」と呼ばれ、同社の「人員分析部（People Analytics Operation）」によって実施された。 グ
グーグルが突きとめた！社員の「生産性」を高める唯一の方法はこうだ（小林 雅一） @gendai_biz
自らの健康状態を告白したリーダー そこでグーグルの人員分析部では、2014年後半に当時の社員5万1000人の中から、チーム・リーダー格の有志を募って、彼らにプロジェクト・アリストテレスの主旨や調査結果を伝えた。そして彼らに対し、自らのチーム内に「心理的安全性」を育むための具体策を考えるよう促した。 そうしたチーム・リーダーの一人に、ある日系アメリカ人の男性がいた。彼を中心に結成されたチームはそれまでなかなか生産性が上がらず、彼もその事に悩んでいた。 そこで彼は人員分析部から手渡された調査票を使って、チームメイトへのアンケート調査を実施した。調査票には、「社内におけるチームの役割や目的」、あるいは「自分たちの仕事が会社に与えるインパクト」などを、どこまで理解しているかを評価する項目が並んでいたが、これらの点について彼のチームメイトたちが下した自己評価は、いずれも極めて低かった。 これに衝撃を
「ありえない、いらない、ウケない」は大歓迎――星野リゾート、反対を“快感”に変える「独自スタンス」
「ありえない、いらない、ウケない」は大歓迎――星野リゾート、反対を“快感”に変える「独自スタンス」 Tweet 2015.11.6 FRI 国内外の旅館やリゾートに新しいコンセプトで切り込む星野リゾート。ラグジュアリーホテル「星のや」、上質な温泉旅館「界」、西洋型リゾート「リゾナーレ」など明確なコンセプトや哲学のもとに体験やサービスを提供する企業のあり方は新しいメディアとして捉えることができないかと考えた。 「星野リゾートをメディアという視点で見たことはなかった」 これが星野佳路社長の返答だった。 それでも、あらゆるものがメディアになり、日常に溶け込む時代。星野社長に「メディア化する企業」としての星野リゾートの姿を語ってもらううちに、話はソーシャルメディア活用にまで及んだ。 本音、むき出し、わがまま――。そんな世界にいいね！が集まるフェイスブックはとても心地よいのだという。星野さんはいった
ディープラーニングはどのようにして生まれたのか? 低予算で自主的な研究グループによって育まれた世界最先端のAI技術（小林 雅一） @gendai_biz
ディープラーニングはどのようにして生まれたのか? 低予算で自主的な研究グループによって育まれた世界最先端のAI技術 自動運転車やディープラーニングなど、第3次AIブームが世界的に勢いを増している。これら人工知能はどう実現され、そして世に出てきたのか? 今回のコラムではその開発から商用化へと至る経緯を詳しく紹介したい。 その理由は今後、日本でもディープラーニングのように画期的なAI技術を官民あげて自主開発しようとする動きが起きる公算が高く、その際の参考材料として欲しいからだ。 学際的な研究グループの結成 現在、日本でもブームを巻き起こしている「ディープラーニング」あるいは「ディープ・ニューラルネット」などと呼ばれる先端技術は、伝統的なAI（人工知能）である「ニューラルネット」の最新モデルだ。 1950年代に米国で研究開発が始まったニューラルネットは、「人間の脳の仕組みを（極めて単純化した形で
東大ではなくオックスフォードだからこそ得られる価値とは? オックスフォード大・苅谷剛彦教授インタビュー（オックスブリッジ卒業生100人委員会） @gendai_biz
東大ではなくオックスフォードだからこそ得られる価値とは? オックスフォード大・苅谷剛彦教授インタビュー 日本人教授にきく、オックスブリッジの魅力 シリーズ「日本人教授にきく、オックスブリッジの魅力」、第2回目は、東京大学で学士・修士、ノースウェスタン大学（米国）で博士号を取得し、2008年にオックスフォード大学ニッサン日本問題研究所および社会学部教授に就任した、苅谷剛彦教授にお話を伺いました。 東大を離れてオックスフォードへ来た理由 ― どのようなことを研究されていますか？ オックスフォードに来る前までは、社会の階層や経済的背景が、学力や学習意欲にどう関係し、それらがキャリア形成にどう関わっていくかをテーマに研究をしていました。オックスフォードに移ってからは、教育だけにこだわらず、もう少し広い視野から日本の現代社会を捉えようとしています。 1970年代後半に、「日本では欧米へのキャッチアッ
大和ハウスが導入する新人事制度。65歳過ぎても社員でいられる人の条件とは（井上 久男） @gendai_biz
住宅大手の大和ハウス工業（社員約14000人）が今年4月から「生涯現役」の人事制度を始めた。 65歳超でも現役並みの年収も 65歳を超えても現役並みの年収が得られるように配慮した制度で、同社が調べた限り、同業他社やそれ以外でも参考になる同様の制度はなく、産業界でも珍しい取り組みだという。少子高齢化の加速に伴い、将来日本は労働力不足が深刻になることが予想されおり、有能でやる気のある人材をうまく囲い込んで活用していく狙いもある。 新制度の名称は「アクティブ・エイジング制度」。生活の質を落とさず、社会との関わりを持ちながら年齢を重ねるという意味合いがある。 65歳を超えた社員で、人事考課の成績が平均以上で会社がその能力と実績を認め、本人も勤務を希望する場合、新制度の対象となる。嘱託雇用契約で1年ごとの更新となり、週4日勤務で待遇は月給20万円と賞与を合わせて年間に約400万円支払う。これに加えて
職人・竹鶴政孝(マッサン)と天才・鳥井信治郎(鴨居の大将)「本当の関係」NHK朝ドラ『マッサン』ではよくわからない（週刊現代） @gendai_biz
かたや酒造りの夢をひたすら追い続ける職人肌。一方、お客様至上主義で突っ走るビジネス界の風雲児。水と油のような二人は一瞬交錯し、やがて袂を分かった。国産ウイスキーという宝物を残して。 いまでいう「ダメンズ」 「今度売り出す新商品の『ウイッキー』や」 「なんじゃこれ、ウイスキーと炭酸混ぜたんですか?なんでウイスキーを薄める必要があるんです」 「飲みやすいからや。大衆はウイスキーの味をまだ知らん。これやったら日本人とウイスキーの出会いを見事に演出できると思わんか?大発明やろ」 NHKの朝ドラ『マッサン』で、堤真一演じる鴨居の大将(モデルは鳥井信治郎)とマッサン(玉山鉄二演じる竹鶴政孝)がやりあうシーンだ。 スコットランドでウイスキーの醸造技術を学んで帰国したマッサンは、日本で初めての本格的なピュアモルト・ウイスキーの製造を目指して東奔西走するが、収益が見込めるかどうかわからない事業にカネを出して
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
