6人に1人が「社内うつ」の現実：日経ビジネスオンライン
「健康管理は従業員の責任」。そんな前時代的な経営は、もはや通用しない。従業員の健康こそ、企業の競争力を高める経営の最重要課題と位置付け、その増進や維持を図る「健康経営」に取り組む企業が増えている。 日経ビジネスは6月15日号の特集で、SCSKやコニカミノルタ、伊藤忠商事、味の素、東急電鉄、内田洋行など先進企業の取り組みを掲載した。活力ある働き方を実現する「戦略投資」として、健康経営を推進することは、エクセレントカンパニーの新条件だ。 今日から数回にわたって、「健康経営」に取り組む企業の事例などを紹介していく。第1回は、本誌が実施した「職場のメンタルヘルスに関する調査」から浮き彫りになった、健康経営とはほど遠い「健康ブラック企業」の実態に迫る。 仕事が原因で心を病む人が後を絶たない。「社内うつ」。そんな言葉で呼ばれ始めている。社内うつは最悪の場合、病死や自殺といった事態を引き起こす。 精神障
「日本一難しい解体工事」に深夜潜入：日経ビジネスオンライン
島津 翔 日経ビジネス記者 2008年東京大学大学院工学系研究科修了、日経BP社に入社。建設系専門誌である日経コンストラクション、日経アーキテクチュアを経て、2014年12月から日経ビジネス記者。担当分野は自動車、自動車部品。 この著者の記事を見る
パト2は「何かを成したい中間管理職」必見の映画：日経ビジネスオンライン
押井：ビジネスマン向きのテーマと言うか、リアリズムを追求したという意味で言えば、アメリカ映画、特に冷戦前後の作品に集中するんですよ。「組織の中でいかに個人としてテーマを持つか」という話。 それは偶然じゃないと思うんです。やっぱりあの時期のアメリカ映画の主要なテーマだったから。最近そのテーマをまた蒸し返してる映画がいくつか出てきてるけど。 日本の映画にはそういうテーマはないんですか？ 押井：残念ながらあまりないんです。 日本映画というのはある時期まで「家族で見るもの」だったし、日本には「冷戦」に替わる「戦後」という強力なテーマがあったからね。つまり日本の映画は長いこと「戦後映画」だったわけです。 では、戦後が終わったらどういうテーマが取って代わったんですか。 押井：「ファミリー」を除けば「愛」だらけになっちゃった感じだよね（笑）。でもはっきり言って、仕事を持ってる人間にとっては「愛」がテーマ
人の失敗を叱責してはいけない理由：日経ビジネスオンライン
部下が失敗を繰り返すというような場合、私たちは往々にして、その部下の問題点を探ろうとします。叱責されると、すぐに会社を辞めるといいだすので、上司は自分が若かった時はそんなことはなかったと思ってみたり、失敗するのは部下が軽率だったり、集中力が欠けているからだなどといったりします。 このような場合、部下の家庭環境に問題の原因を求めることはないでしょうが、例えば、学校では、子どもが何か問題を起こした時、家庭環境にその原因を帰することはよくあります。 部下の失敗は仕事を任せた上司にもその責任があるはずですが、部下の性格などに原因を求めるのは、上司が自分の責任から逃れたいからであり、いわば安全圏に自分を置こうとしているのです。 しかし、これはちょうど学校の先生が、自分の教え方を棚に上げて、勉強についてこられないようだから塾にやらせてくださいとか、自宅で子どもの勉強をしっかり見てやってくださいと親に勧
「悪魔のような実験」が見える化した嫉妬心の正体：日経ビジネスオンライン
読者のみなさんは研究者という人種についてどのような印象をお持ちであろうか。「より良い社会の実現」という旗印のもと、その実こっそり個人のロマンを追い求めがちな、気楽でハッピーな時間を過ごす近代のヒッピー。もし身の回りに研究者の友人がいたら、その様な印象をお持ちではないだろうか。 しかし、2012年に米カリフォルニア大学バークレー校のデヴィッド・カード教授らがトップクラスの学術誌「American Economic Review」誌に発表した研究によれば、研究者という職種は常に不幸になり続ける外因的な要因に満ちあふれた不幸な職種であると言える。 2014年5月8日版の「気鋭の論点」では米ニューヨーク大学の川合慶助教授が出張先での研究報告と、その後の飲み会の効用について言及されていた。助教授が書かれたように、本務校を飛び出して「外の空気」を吸うことはそれ自体刺激的であり、同業者とのアイデア交換は
「飛行機がなぜ飛ぶか」分からないって本当？：日経ビジネスオンライン
先日、飲み会の席で「…だって世の中、『飛行機がなぜ飛ぶか』ということすら、本当は分かっていないんですから」という声が聞こえてきた。読者の多くの方もきっと、同じ話を耳にしたことがあると思う。 「常識と思っていることは、実は単なる思いこみだ」という文脈か、「科学なんてたいしたことないじゃないか」という話か、そこまでは分からなかったが、声にはちょっと嬉しそうな響きがあった。 もちろん科学は宗教ではない（こちら）。「信じる」ことが基本姿勢の宗教に対して、科学のそれは「疑う」ことだ。リンク先の記事の通り、科学を宗教的なものと誤解しないためにも、「本当はどうなんだ？」と疑う姿勢は大切だ。その一方で、「結局、科学といっても本当は何も分かってないんだよ」という見方は、シニカルな態度にもつながっていきそうでなんとなく違和感がある。 それはさておき、高速で空を飛び、多くの人命を載せる航空機がなぜ飛ぶか、本当に
ミスを許さぬ恐怖社会と正論の“不適切な関係”：日経ビジネスオンライン
今回のテーマは、「ミス」。 といっても、MISS、MRSの、ミスではありません。って、当たり前か……。その、なんというか、こんなくだらないことを書きたくなるくらい、不正だの、捏造だの、故意だの、はたまた「未熟でしたなんて、言い訳にならない」「結局は女子力だ」だのなんだと、例の論文の“ミス”を発端にする、喧々囂々（けんけんごうごう）の議論に食傷気味なのだ。 ここ数年、幾度となく、『ミスる→叩かれる→謝る→また、叩かれる』という場面を目の当たりにしてきたが、今回ほど「ミス」の怖さを思い知らされる出来事はなかったように思う。 謝罪会見を見る度に、 「いったいダレに、謝っているのだろう？」 「なぜ、こんなに謝らなきゃいけないんだろう？」 そんな釈然としない気持ちになる。そして、ミスを犯すことへの恐怖心が植えつけられる。特に小保方さんの“会見”後の世間の反応のあれこれは、寒心に堪えなかった。 「ミス
革新を起こしたい大企業にありがちな5つの誤解：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
ビッグデータ分析で、中国政府による検閲の中身が明らかに：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
絶体絶命だった台風26号の直撃：日経ビジネスオンライン
11月11日、福島県いわき市小名浜港で「福島復興浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業 運転開始式」が行われました。第1期で実証する2メガワット洋上風車と浮体式洋上変電設備（サブステーション）の設置がようやく終了し、陸上とケーブルでつながったのです。 当初は9月中にも完成する予定だった第1期の工事がなぜ2カ月近くも遅れたのか。そして7メガワットの風車を2基設置する来年度の第2期に向けてどのような課題が見えたのかについて、この実証研究事業を率いる丸紅国内電力プロジェクト部の福田知史部長に説明していただきます。 荒れる海にほんろうされた工事終盤 こんにちは、丸紅の福田です。今回は年内最後の報告になります。 11月11日、佐藤雄平・福島県知事と赤羽一嘉・経済産業副大臣がボタンを押し、洋上からの送電が正式に始まりました。世界でも実験用の数基しかない浮体式洋上風力発電が、福島沖で動き出したのです。構
天才でもカリスマでもない、普通の人のためのリーダーシップ：日経ビジネスオンライン
蛯谷敏 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション編集を経て、2006年から日経ビジネス記者。2012年9月から2014年3月まで日経ビジネスDigital編集長。2014年4月よりロンドン支局長。 この著者の記事を見る
MITは「理系バカ」が役に立たないと知っている：日経ビジネスオンライン
上田 紀行（うえだ・のりゆき） 文化人類学者、医学博士。1958年東京生まれ。東京大学大学院博士課程修了。愛媛大学助教授（93～96年）などを経て、2012年2月より東京工業大学リベラルアーツセンター教授。2005年の渡米時にはスタンフォード大学仏教学研究所フェローとして、「今の仏教は現代的問いに答え得るか」と題した講義（全20回）を行った。講義にディスカッションやワークショップ形式を取り入れるなどの試みを行っており、学生による授業評価が全学1200人の教員中第1位となり、「東工大教育賞・最優秀賞」（ベスト・ティーチャー・アワード）を学長より授与された。著書に、2006年の大学入試で出典数1位となった『生きる意味』（岩波新書）、『目覚めよ仏教！－ダライ・ラマとの対話』『がんばれ仏教！』（NHKブックス）など。（写真：大槻 純一、以下同 上田：なぜMIT（マサチューセッツ工科大学）がリベラル
「自分を変える」ための最も手軽な方法：日経ビジネスオンライン
「今年こそ自分を変えよう」 新年を迎え、こう考えている方は多いだろう。新年に限らなくても「こんな自分はもう嫌だ」「あんな人のようにはなりたくない」とつぶやいている人は少なくない。 しかし「自分を変える」といっても、実際にはなかなか変えらないものだ。「変わらなくてはいけない、変わらなくてはいけない」と思いつつ、「今年こそは、今年こそは」と念じつつ、いたずらに月日を浪費してしまう。 今回は2013年最初のコラムなので、自分を変える手軽な方法とそのポイントを紹介する。 「自分を変える」とは何を変えるのか 方法を紹介する前に一つ考えてほしいことがある。「自分を変える」といっても何を変えるのかということである。 仕事のやり方を変えるのだろうか。思い切って転職するなど環境を変えるのだろうか。時間を捻出して勉強し新しいスキルを身に付けることだろうか。あるいは人生に対する考え方を改めてみるのだろうか。 こ
【速報】アマゾン、キンドルついに日本で開始：日経ビジネスオンライン
米アマゾン・ドット・コムは2012年10月24日、日本市場で電子書籍端末「Kindle（キンドル）」を発売すると発表した。アマゾンが発売する端末はイーインクを採用した電子書籍専用端末「Kindle Paperwhite」、電子書籍に加えてアプリやゲーム、音楽なども楽しめるタブレット端末「Kindle Fire」の2種類。同日より予約受付を開始した。 10月25日には、電子書籍販売ストア「Kindleストア」もオープン。角川グループパブリッシング、幻冬舎、講談社、小学館、新潮社、文藝春秋などの出版社が参画し、日本語の書籍で5万を超すタイトルを販売する。英語の書籍など海外書籍を含めると140万タイトルに及ぶ。日本ではソニー、楽天が電子書籍市場で覇権争いを展開しているが、本命であるアマゾンの参入で業界図は様変わりしそうだ。 アマゾンが投入する「Kindle Paperwhite（キンドルペーパー
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