「ロードスター軽井沢ミーティング2015」が軽井沢の特設会場にて5月30日・31日にかけて開催された。93年の初回から、今回で22回目を数える、国内最大級のマツダ『ロードスター』のファンミーティングだ。 このイベントは、企画から当日の駐車場の案内まで、すべてボランティアの手によって賄われているのが特徴だ。スタッフも参加費を払っている。「ロードスターが好き」というのが働く理由という、まさにファンによる手作りのイベントである。 30日の初日には、コマ地図ラリーとロードスターのNDコンセプトプレゼンテーション、そして夜のウェルカムパーティを開催。パーティには200名ほどが参加した。マツダからも、ロードスター開発の現役スタッフや、開発メンバーOB、広報、量産・流通といったメンバーが約40名参加したのだ。 そして、31日はメイン・イベントとなるミーティングが行われた。朝8時のゲートオープンに向けて、
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Q1 改正の目的は何ですか? A 自転車は、運転免許を必要としない手軽な乗り物ですが、運転しながら携帯電話で通話やメールの送受信を行ったり、イヤホンなどを使い周囲の音が聞こえない状態で音楽を聴くなど、交通ルールの無視やマナーの低下が問題となっています。 また、自動車やオートバイについても、大音量で、あるいはイヤホン等を使い、周囲の音が聞こえない状態で音楽などを聴きながら運転することも、交通事故につながる危険性があることから、これらの行為を禁止することとしました。 Q2 自転車運転中の携帯電話の使用はどうしていけないのですか? A 自動車又は原動機付自転車を運転する場合の携帯電話等の使用については、道路交通法第71条第5号の5により禁止されていますが、自転車については明確な禁止規定はありませんでした。 自転車を運転中に携帯電話等を使用すると、 ○ 片手運転で操作する際に、ふらつくおそれ
初代ロードスター発表から3年後の1992年から始まったロードスター軽井沢ミーティング。今回で23回目、現在の軽井沢プリンススキー場駐車場に場所を移してちょうど20回目となる軽井沢ミーティング2015には、史上最大1323台のロードスター、参加者数は2154名(高校生までの子供はノーカウント)の参加者がありました。 ロードスターミーティングは、いまでこそメーカーも「出展」しているマツダオフィシャルのイベントのようになっていますが、歴史を辿れば単なるファンミーティングから始まったもの。マツダとしても、そのイベントだけ特別扱いするのもできなかったかもしれません、あくまでも静観するような立場だったと思います。 しかし、このところのマツダは、ファンやユーザーをエンジニア、デザイナーなどの開発者とコミュニケーションと取ることで、自分たちの目指す方向性の確認、ひいてはより良いクルマ作りへと繋げていく戦略
トヨタを中心に社名の由来でもある自動車用電装部品を拡販し、世界中の自動車メーカーに対して広く製品を供給するデンソー。そんな同社が手がける、珍しい製品がクラウドファンディング・Makuakeで順調に支持を集めている。プロジェクトの名前は『KKP(くるくるピ)』。スマホアプリをシンプルかつ直感的に遠隔操作できるデバイスで、自動車などでのスムーズな操作がウリだ。 5月20日~22日に開催された”人とくるまのテクノロジー展2015”のデンソーブース。プロジェクトを進めているデンソーの伊藤正也氏に話を聞いてみた。 伊藤氏が所属するのは、スマートフォンとつながる通信サービスを担当するデンソーでも異色の部署。車載機向けの需要もスマートフォンの影響で変わってきおり、ユーザーからは「iPhone・Androidで使えるか」と聞かれることが多いという。だが、市販のサービスではまだまだ対応が追いついていないもの
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2015年は、車齢13年を超えるクルマの自動車税が通常税率の15%増しとなる見通しです。従来は、10%増しだったのでさらに増税となります。 クルマは、日本の基幹産業と言いつつもユーザーに厳しい国という印象がさらに強くなりそうです。基幹産業だから、新車購入者に対して優しいのかなと斜に構えてしまいそうな状況です。 「環境負荷が高い」のが理由? 13年を超えるクルマを対象とする理由は、環境負荷が高いためとされています。クルマは道具なので使い続ければ、廃油や廃タイヤなど環境に負荷のかかる廃棄物が出るのは確かです。しかし、これは利用率も関係しており古いからというのは理由になりません。 これまで優れた道具を後世に残すために、努力をしてきた先人たちの蓄積である「自動車文化」の土壌が荒廃するキッカケになる可能性もあります。また、趣味であれば増税に対してある程度は寛容になれますが、経済的理由で維持しなければ
ヘッドライトの基本はハイビーム。意外と知られていないこの原則。守っていれば、今年の3月までに大阪府で起きた夜間の交通事故の死者29人のうち、5人の命を救えたかもしれない。 「突然、左前方に人影が見えた。ブレーキを踏んだが間に合わなかった」 2月21日午後8時半ごろ、大阪府茨木市の市道で歩行者の男性(当時81)がワゴン車にはねられて死亡した。運転していた男性会社員(44)は直後の府警の調べにこう話したという。 現場は片側1車線の直線道路。右側には工場跡の更地が広がる。左側は解体中の倉庫。夜は薄暗く、行き交う車もまばらだ。当時も付近を走る車はなかったが、ヘッドライトはロービーム(下向き)だった。 道路交通法によると、夜間は前照灯をつけなければならない。「走行用前照灯」と呼ばれるハイビーム(上向き)のことで、国土交通省令の基準で前方100メートルの人や物を確認できる性能が求められている。 道交法
イギリス「Vehicle Dynamics International Awards 2015」発表! ロードスター開発担当、山本主査に「ダイナミシスト・オブ・ザ・イヤー」が贈られました。 「Vehicle Dynamics International Awards 2015(ビークル・ダイナミクス・インターナショナル・アワード)」の結果が、2015年4月にイギリスにて発表されました。 この「Vehicle Dynamics International Awards 2015」とは、自動車のダイナミックス(動力性能)領域において、最も革新的開発とそれに貢献した人を讃えるコンテスト。イギリスの人気自動車雑誌「Vehicle Dynamics International」の主催で毎年開催されています。 その中の一つ、「ダイナミシスト・オブ・ザ・イヤー」にロードスター開発主査、山本修弘(やまもと
高速道路 ⁄ 逆走 ⁄ JAF ⁄ 交通安全 もし、高速道路で逆走車と遭遇したら・・・ JAFが逆走車の恐怖を再現しました!
JAF(日本自動車連盟)は、高速道路上での逆走車による事故が発生していることから、逆走車に遭遇した状況を再現した動画を公開し、注意を呼びかけている。 逆走を再現した動画は、2012年8月にも制作し公開していたが、その後も発生が続いていることから、今回、逆走事案の多いインターチェンジ(IC)、ジャンクション(JCT)付近での逆走車に遭遇した状況を再現した動画を制作した。 動画は開通前の圏央道 寒川北IC~海老名JCT間にて、順行車、逆走車ともに時速80kmの設定で撮影。俯瞰映像だけでなく、順行車、逆走車、後続車、それぞれから見た映像を加え、逆走車との遭遇をリアルに再現している。 JAFでは、多くのドライバーに動画を見てもらい、高速道路における逆走事故の危険性および逆走車に遭遇した際の注意点を認識してもらいたいとしている。 《纐纈敏也@DAYS》
2012年の世界の石油消費量は42億2050万トンであった(省エネルギーセンター資料)。一方、運輸部門のエネルギー消費量は石油換算で25億700万トンである。これはほとんど石油と考えられるから、世界の交通は石油の59.4%を使っていることになる。 運輸部門には、自動車のほかに鉄道、船舶、航空機がある。これらが消費するエネルギーのおよそ90%を自動車が占める。したがって、自動車は世界の石油生産量の53%近く、つまりおよそ半分を燃やしてしまうことになる。自動車の石油依存度はきわめて高い。石油有事となれば、まず自動車交通がダメになるわけだ。そして、20年にはもっと依存度が高まると考えられる。 12年の世界の自動車保有台数は、およそ11億1500万台だ。これが20年にはおよそ15億台になるといわれており、現在の1.3倍にあたる。もし、石油の生産量が増えず、燃費も改善されないとすると、自動車は世界の
記事一覧 「もらい事故」でも賠償義務負う 福井地裁判決、無過失の証明ない (2015年4月17日午後5時00分) 車同士が衝突し、センターラインをはみ出した側の助手席の男性が死亡した事故について、直進してきた対向車側にも責任があるとして、遺族が対向車側を相手に損害賠償を求めた訴訟の判決言い渡しが13日、福井地裁であった。原島麻由裁判官は「対向車側に過失がないともあるとも認められない」とした上で、無過失が証明されなければ賠償責任があると定める自動車損害賠償保障法(自賠法)に基づき「賠償する義務を負う」と認定。対向車側に4000万円余りの損害賠償を命じた。 遺族側の弁護士によると、同様の事故で直進対向車の責任を認めたのは全国で初めてという。 死亡した男性は自身が所有する車の助手席に乗り、他人に運転させていた。車の任意保険は、家族以外の運転者を補償しない契約だったため、遺族への損害賠償がされ
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