ソニーはヒトゲノム(全遺伝情報)の解析事業に参入する。遺伝子解析装置で世界最大手の米イルミナと合弁会社を設立、日本でサービスを開始する。解析受託のほか、製薬会社などに向け遺伝情報を集めたデータベース事業を始める。大量の情報を扱うゲノム解析はビッグデータ処理の技術が必要。米グーグルが解析会社に出資するなど医療とIT(情報技術)の融合が進む見通しで、ソニーの参入により遺伝情報活用の裾野が広がりそうだ。(関連記事13面に) 遺伝情報を活用すれば、将来かかりやすい病気が分かるほか、薬の効き目や副作用を投与前に推測できる。がん患者のゲノムを解析し個人に合わせて効率が高い治療薬を開発したり、短期、低コストの創薬を可能にしたりするなど従来の医療を変える可能性を持つ。 遺伝情報の解析事業の市場規模は国内で100億円弱で、今後、需要が本格化するとみられている。日本ではタカラバイオや三井情報などが解析サービス
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