2009年03月08日 どうやったら日本のPIになれるのか 今日、Divisionの先輩が海外ガクシンをget（まじすげー）したのと最近論文をだしたNorthにいる先輩のお祝いでご飯を食べにいきました。 以下構成 わし（ポスドクlevel0、paper3（うちfirst1) Division先輩その1（ポスドクlevel2-3、paper10以上（6)、海外ガクシン） Division先輩その2（ポスドクlevel2-3、paperいっぱい（いっぱい）、ガクシン） North先輩（ポスドクlevel1、paper5(2)、ガクシン） 先輩（お医者さん） うむぅ。なんかわたくしの貧民っぷりがすごい。ほこれるのは経験値の無さだけ。とほほん。 で、どうしたら日本のPI（日本の助教をPIといっていいのかわかりませんが）になれるのか？という話になりました。僕には今の所関係ないんですが

博士課程の縮小要請へ＝財政支援で大学院再編促す−近く国立大に・文科省 博士課程の縮小要請へ＝財政支援で大学院再編促す−近く国立大に・文科省 修了者の就職難などが指摘されている大学院の博士課程について、文部科学省は３０日、全国の国立大学に定員の縮小を要請する方針を固めた。大学間での院統合も含めた組織再編を促す。今後、定員・組織を見直す大学を財政支援する仕組みを整え、自主的な取り組みを後押しする。 　国立大大学院の入学定員は合わせて約５万７０００人で、うち博士課程が約１万４０００人。文科省は長年、学部から大学院に教育研究の重点を移す政策を継続してきたが、博士課程では就職への不安などから定員割れが相次いでおり、軌道修正を決めた。 　有識者で構成する国立大学法人評価委員会（野依良治委員長）は、この方針を大筋で了承。同省が近く大臣名の書面で要請し、各大学が６月中に素案をまとめる２０１０年度からの中期

博士号取得後に任期付き研究員（ポスドク）として大学や公的研究機関で働く人たちの民間企業への就職を増やそうと、文部科学省が、ポスドクを採用した企業へ１人につき５００万円を支給する。国策としてポスドクを増やしながら受け皿不足が指摘される中、「持参金」で企業側の採用意欲を高める狙い。文科省が企業対象の事業を実施するのは珍しく、０９年度補正予算案に５億円を計上した。 政府は９０年代、高度な研究人材を増やそうと、大学院を重点化し博士号取得者を増やした。博士の受け皿となるポスドクは１万６０００人を超えたが、企業への就職は進んでいない。日本経済団体連合会の０６年調査で、技術系新卒採用者のうち博士は３％だ。 文科省の調査によると、ポスドクの６割以上は企業への就職も視野に入れているが、企業側の技術系採用は修士が中心で、８５％が「過去５年にほとんど採用していない」と答えている。企業側が「食わず嫌い」してい

ユーモアのある風貌、天才科学者として愛されている20世紀の最も偉大なる科学者、アインシュタインが3つの論文を発表して科学界に旋風を巻き起こしたのは1905 年、その時アインシュタインは研究職についていたわけではなく、スイス特許庁3級技術専門職（審査官）として働いていました。 今、日本でも、せっかく高度な専門性を身に付けた博士号取得者に定職ポストがない問題がクローズアップされ、「高学歴ワーキングプア」などと言われています。

経済産業省は、博士号を取得しながら任期付きの研究職にしか就けないポストドクター（ポスドク）の就職支援に乗り出す。産業技術総合研究所が１年間雇用し、有給で企業や大学などの研究機関で仕事を体験してもらう。希望が合えば、そのまま正規雇用につなげたいという。 　９０年代に国が進めた大学院重点化で博士号取得者は増えたが、研究職ポストは十分に増えなかった。そのため、定職に就けない博士号取得者は、９０年の２５％から０５年には４５％に増加。ポスドクは理系を中心に全国で１万５千人以上いるという。 　今回の支援策の対象は、理系の博士号取得後７年以内の人で、募集定員は約６０人。１３日まで産総研（０２９・８６２・６０８４）で公募する。書類審査や面接で採用を決める。給与は年間４５０万〜５００万円。産総研はこれとは別に、研究を支援する技術者約１３０人も採用する。

第二次補正予算「若手研究人材の正規就業支援事業」の実施ならびに契約職員募集のお知らせ １．事業概要 　博士号取得者（ポスドク）の正規就業を促進する観点から、ポスドクに対して汎用的能力を高める研修を行った上で、産総研と企業との共同研究等に当該企業への正規就業を視野に入れて活用することで、当該ポスドクの正規就業に結びつける取り組みを実施いたします。さらに学士、修士号を取得した若年研究人材に対しても、研究支援者としてOn The Job Training (OJT)1)等の訓練を行い、正規就業に結びつける取り組みを実施いたします。ただし、本事業の実施は第二次補正予算成立が前提となります。 ２．実施する事業 産総研は、平成20年度第二次補正予算「若手研究人材の正規就業支援事業」として、平成20年度に開講したポスドクを対象とした「産総研イノベーションスクール」2)と、平成17年度より若手研究人材を

博士はどこへ行く ■現状は―４大学で非常勤　年収１４０万円 　塾の講師、図書館の棚卸し、学校の警備員――。いったい、いくつの職業を経験しただろうか。１０年余り、年収１００万〜１５０万円で暮らした。大学の教員には、１００回以上応募。しかし、なしのつぶてだった。 　新田伸也さん（４６）が東北大学で理学の博士号を取得したのは９６年。それから、長いフリーター生活が続いた。０８年春、ようやく、国立の筑波技術大学（茨城県つくば市）の准教授になった。「自分よりはるかに優秀な先輩たちが次々と脱落していくのも見てきた」と振り返る。現在の年収は約７５０万円。「自分は幸運だった」と実感している。　東京都の男性（４１）は０２年に一橋大学で法学博士号を取得した。大学教員の公募に３０回以上応募したが採用されず、四つの大学で憲法や法学などの非常勤講師をしている。昨年の年収は１４０万円ほどだったが、「最近では一番高い方」

政府は、大学などでの研究活動の経験がありながら就職難に苦しむ「ポストドクター」の雇用を促すため、中小企業などが資金を出し合って作った研究組合に対する補助制度を今春、創設する。組合が雇用する研究者５人まで、１人あたり最大で２１０万円の賃金を補助。組合参加者の３分の２以上が中小企業の場合は、日本政策金融公庫の低利融資を受けられるようにする。景気後退で企業の研究開発が停滞し、競争力が低下するのを防ぐねらいもある。 ポストドクターは学部卒と比べて初任給が高いうえ、「専門性は高いが柔軟性にかけるとの先入観を持っている企業もある」（文部科学省）ため、就職戦線は厳しさを増している。昨年３月の就職率は６３％と学部卒の９７％を大幅に下回った。就職先も多くは大学の雇用期限のある研究職で、企業への就職は低調だ。 厚生労働省は大学以外での雇用を促すため、中小企業労働力確保法の対象を、政令改正で研究組合にも

2009年06月25日 【動画公開】夏野剛氏メッセージ「博士のサバイブ法」 2008年10月18日に開催された第３回Ph.D.交流会における夏野剛氏（※夏野氏の紹介については一番下の動画をご覧くださいませ）のお話を一般公開致します。 「大志を忘れないで！！」と博士課程大学院生・ポスドクへ送る夏野剛氏のメッセージが印象的です。 ニコニコ動画： You Tube： ※編集の関係上、内容がつながらない部分もございますがご了承くださいませ。 上記の動画の編集は佐々木貴教様（http://sasakitakanori.com/archives/1140）にご協力いただきました。 佐々木様ありがとうございました。 夏野氏の紹介動画： 夏野剛氏（慶應義塾大学教授・株式会社ドワンゴ顧問） ・NTTドコモにおいて「ごくフツーの携帯電話によるインターネットへのアクセス」をコンセプトに“iモード”を普及させ、米

日本共産党の石井郁子衆院議員は二十三日、「大学院博士課程修了者の就職確保と研究条件改善に関する質問主意書」を提出しました。現在、大学院博士課程修了者（年間約一万六千人）のうち半数が就職できず「高学歴ワーキングプア」など社会問題化しています。 主意書は、ヘルシンキ工科大学で工学博士の学位を取得し、イギリスでポストドクターとして研究を行ってきた五十歳の研究者が、帰国後研究職がなく非常勤講師で生計をたてながら無給で研究を続けている例などを紹介。研究職確保の方策と研究条件の改善を求めています。 国立大学の法人化後、教育研究費に当たる運営費交付金が六百二億円削減され、これは一橋大学規模の大学が十校なくなったに等しいと指摘。運営費交付金の削減と人件費削減の押しつけをやめるべきと迫っています。企業による採用者の確保と教師や公務員の増員による採用の道も求めています。 週十五コマの授業を持たなければ生活が維

週刊東洋経済（10/18）が、大学特集を組んでいます。少子化による18歳人口の減少という「市場縮小」に直面し、2008年度に定員割れを起こした私立大学は47.1％（前年度比7.4％増）と全体の約半数になり、国立大学法人も連年の運営費交付金削減で青息吐息。日本の大学が危機に陥っている背景には、ＯＥＣＤ加盟30カ国中でワースト１位の大学への公的支出にあります。その結果、世界一高い学費と、貧弱な奨学金制度が学生を襲い、「教育の格差拡大」「教育の機会不平等」がまかりとおっています。日本のように授業料が高く、しかも奨学金制度が未整備な国は他にはないのです。 　４年制大学を卒業すると返還する総額が775万円にものぼる「教育ローン化している奨学金」を返済できない人が急増しています。低所得を理由に返済できない人が、2001年度19.1％から2006年度45.1％と２倍以上増加。無職・失業を理由に返済できな

ポスドク, 雑感 | 21:07 | アカデミアの研究の一線を退いた上に、海外のバイオテクカンパニーで働いている身分で、いまだに日本のポスドクネタでひっぱって申し訳ないのだけど、どんなに「博士」の価値が（日本国内で）低下しようとも、最前線の研究者として世界と渡り合うためには博士号の取得はミニマムリクワイアメントですよ、ということをここで記しておこうと思った。その逆に、世界を相手にしない研究なのであれば、別に博士号は必要ないし、ましてや借金までして取得するほどのものでもない（むしろ取得しない方がプラスに働く）。どちらが良くてどちらが悪いというのではない。自分が日本国内の市場を相手にすることに人生の意義を見いだせるのであれば、それはそれで良いと思うし、そうではなく、視線が国外を見ているのであれば、世界が「博士」をミニマムリクワイアメントとしている以上、その規則に従うしかない。特にアカデミアの研