English※2022/7/5付で本サイトの更新は停止しました。 ※以降は新サイトをご覧ください。本サイトは今後閉鎖を予定しています。GakuNin RDMは国立情報学研究所が提供している 研究データ基盤 NII Research Data Cloud (NII RDC) の 3つの基盤(検索・公開・管理)のうち研究データ管理を担うWebサービスです。GakuNin RDM にログインする https://rdm.nii.ac.jp/資料: 研究データ基盤 NII Research Data Cloud (NII RDC) ----------------------------------------------------------------------------- GakuNin RDMのサービスご利用の案内国⽴情報学研究所が研究開発、運営しております 研究データ管理サービス
2019年5月15日、科学技術振興機構(JST)は、JST東京本部(東京都千代田区)の地下1階に「情報資料館」を開館しました。これは、2019年3月29日に閉館した情報資料館筑波資料センター(茨城県つくば市)を引き継いだものです。 情報資料館は、JSTが収集した約12万冊の資料を閲覧できる閉架式の図書館であり、科学技術・医学・薬学関係の学術雑誌、会議録/要旨集等、JST文献データベースに収録した直近3年分の学術雑誌を中心に所蔵しているとあります。 資料の閲覧(館内閲覧のみ)は無料です。有料で複写も可能です。 情報資料館 https://jipsti.jst.go.jp/jst-lib/ ※「お知らせ」に「情報資料館が開館しました。(2019年5月15日)」とあります。 JST、5月15日に「情報資料館」を東京都千代田区に開館(STI Updates, 2019/5/16) http://j
SAMURAIは機構に所属する研究者のプロフィールを、氏名・所属グループ・論文のタイトル・研究内容のキーワードから検索することができるサービスで、2009年にリリースしてから今日まで、年間70万ページビューを超える利用規模に成長しました。 今回のリニューアルでは、国際的に普及が進む研究者識別子ORCID(https://orcid.org)との連携機能を追加しました。これによって、NIMSに新たに着任した研究者のORCID上にある前任地での研究成果の文献リストをSAMURAIに自動的に追加し、職員プロフィールと研究成果を更に正確に関連づけられるようになりました。なお、ORCIDとの文献リストの相互同期機能を持つ研究者総覧としては、国内の研究機関では初めてのサービスとなります。 また、研究活動をより広い範囲に紹介することを目的として、これまでの定年制職員に加えて、任期制職員も対象とし、およそ
2017年7月10日、物質・材料研究機構(NIMS)は、研究者総覧SAMURAIをリニューアルしました。 今回のリニューアルでは、ORCIDとの連携機能が追加されました。新たに着任した研究者のORCID上にある前任地での研究成果の文献リストを、SAMURAIに自動的に追加します。ORCIDとの文献リストの同期機能を持つ研究者総覧としては、国内の研究機関では初めてのサービスとなるとのことです。 SAMURAIはNIMSに所属する研究者が登録したプロフィールを、氏名・所属グループ・論文のタイトル・研究内容のキーワードから検索することができるサービスです。2009年からサービスを提供しています。SAMURAIは、出版社サイトや国内外の特許データベース、科学研究費助成事業データベース(KAKEN)、Clarivate Analytics社のResearcherIDとリンクしています。 NIMS研究
「研究」データってどこまでを指すのだろう、データポリシーで対象とすべきデータの定義や範囲って、結局なんなんだろう、と思って調べています。とりあえずなメモです。でも…うーん…知りたいことが調べられていないなーと思っています。もやもやもや……。 「国際的動向を踏まえたオープンサイエンスに関する検討会」報告書(2015/3/30) 2.オープンサイエンス推進の基本的考え方 (3)公的研究資金の定義及び研究データの範囲 公開の対象となる研究データには、メタデータ、数値データ、テキストレコード、イメージ、ビジュアルデータなど多様なデータが含まれる。 国立研究開発法人国立環境研究所データの公開に関する基本方針(データポリシー)(2017/4/1) 2.公開するデータの範囲 国立環境研究所が研究活動を通じて取得・作成したデータのうち、研究成果として公開したデータの他、公益性や社会的ニーズが高く、公開する
第4回SPARC Japanセミナー2018<報告> 2019年1月29日に,国立情報学研究所(NII)において第4回SPARC Japanセミナー2018が「人文社会系分野におけるオープンサイエンス~その課題解決に向けて~」とのテーマで開催された。 はじめに,情報・システム研究機構データサイエンス共同利用基盤施設人文学オープンデータ共同利用センター(CODH)の鈴木親彦氏より,今回のセミナーの概要に関する説明が行われた。人文社会系分野の研究成果は学術書として商業出版で公開されることも多く,機関リポジトリへの登載といったオープン化とは必ずしも相性が良くないというのが現状である。オープンサイエンスの定着に向けて,改めて人文社会系分野の置かれている状況を具体的に確認して,課題を共有するというのがセミナーの趣旨である,とのことであった。 最初の講演は,日本学術振興会の前田幸男氏によるものであった
The Usability of Research Data: If We Curate, Will They Reuse It? During the last seven years, Ithaka S+R has conducted in-depth qualitative analyses of the research practices of academics in several fields. While the studies have highlighted disciplinary differences in research data sharing and reuse decisions in various academic communities, it is striking to observe that most of the scholars de
ITHAKA S+Rは、5月8日、"The Usability of Research Data: If We Curate, Will They Reuse It?"(試訳:研究データのユーザビリティ:我々がキュレートすれば、研究者は再利用してくれるのか?)と題する記事を掲載した。 本記事は、7年にわたる様々な学術分野の研究者の研究慣行の定性分析の結果、分野によって多少の違いはあるものの、研究データの再利用に関して研究者が求める要件や障壁と感じていることには共通性(データの信頼性や正確性を検証するためのトラスト、ツール技術、分析アプリケーションに対応した互換性フォーマット、データの生成や流通などを示した文脈情報の重要性など)があると紹介。 研究データ共有のメリットは広く認識されているが、処理にかかる時間、包括的なドキュメンテーションやオリジナルデータを利用した研究課題の説明不足などが再
In the shift beyond content licensing and towards supporting researcher workflow, Elsevier has few competitors. It has developed an impressive array of services and tools from project development and funding through data collection and analysis to assessing and showcasing. And uniquely, Elsevier can link these elements of scientific workflow with its unrivaled publishing program and its ScienceDir
Last week the Scholarly Kitchen featured a provocative article titled, “Who owns Digital Science?” posted by Roger Schonfeld, a regular chef on the Scholarly Kitchen and Director of the Library and Scholarly Communication Program for Ithaka S+R. The post opens with a clarification from Roger who notes, “At the most basic level, the answer is entirely straightforward. Holtzbrinck owns Digital Scien
大学発ベンチャー企業の数が2018年度、2,278社に上り、前年度に比べて185社増えたことが、経済産業省の実態調査で分かった。大学別では東京大学が271社でトップを独走し、京都大学が164社で続いている。 ・大学で達成した研究成果の事業化を目指して設立された ・創業者が持つ技術やノウハウを事業化するために設立5年以内に大学と共同研究した ・設立5年以内に大学から技術移転を受けた ・大学から出資を受けるなど大学と深い関係を持つ -などで、これらの要件に該当する企業を抽出した。 大学発ベンチャー企業は20世紀中、全国で500社に満たなかったが、2000年代に入って急速に増加し、2018年度は2,278社を数えた。前年度から150社以上が閉鎖するなどしていたものの、100社近くが新規設立されたほか、2017年度以前に設立されて新たに要件を満たした企業が200社以上確認されたため、前年度より18
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