| トップページ | 次の記事 >> 2007年10月08日 (月)視点・論点　「超振り付け学の現在」 コンドルズ主宰　近藤良平 今日は超振り付け学の現在と題して振り付けにまつわる世界を話したいと思います。 まず「振り付け」といっても一般的には、さほどなじみのない言葉だと思います。 通常の定義では、「ある瞬間の体のポーズを構成したり、それらがつながる一連の動きを構成すること」などを指します。 しかしそれを形として理解することは、非常に難しいことに思えてしまいます。 「音楽」は音という聴覚を利用した分野です。 紙面上に表す方法として「楽譜」があります。しかし舞踊、ダンスとなると音楽でいう楽譜のようなものを作成することは非常に難しいことです。 ２０世紀にはラバノーテーションなど「振り付け」を楽譜化することの研究がなされました。 しかし現実には「動きの連なり」を細かく紙面化することは

北海道大研究チームの調査で、小学４年〜中学１年の一般児童・生徒７３８人に、鬱病と躁鬱（そううつ）病の有病率が計４・２％に上ったことが８日、分かった。医師が面接する大規模な疫学調査は国内初という。研究チームの伝田健三・北大大学院准教授（精神医学）は「有病率がこれほど高いとは驚きだ。これまで子供の鬱は見過ごされてきたが、自殺との関係も深く、対策を真剣に考えていく必要がある」としている。　調査は今年４〜９月に北海道内の小学校８校、中学校２校にそれぞれ４〜６人の精神科医が出向き問診、診断した。それによると、軽症のものも含め鬱病と診断されたのは全体の３・１％、躁鬱病が１・１％。学年別にみると小学４年で１・６％、同５年２・１％、同６年４・２％と学年が上がるほど割合が高くなり、中学１年では１０・７％だった。　これとは別に高機能自閉症などの「高機能広汎性発達障害」や、注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）が疑われ

小学校 教師 しおちゃんマンによる 学校現場からのリアルなメッセージブログ。 教師と子どもたちに 笑顔を取り戻そう！ ザ・教室blog サイト内検索: 【重要】ザ・教室blog お引っ越し2008:11:19:18:52:24 キレそうになった時に2008:11:19:00:12:20 もっと語り合わないと2008:11:18:00:06:04 かっこ悪い方がいい2008:11:17:00:16:47 ふれあい祭り2008:11:16:00:03:08 ふれあい祭り前日準備2008:11:15:00:59:28 家庭科調理実習2008:11:14:05:58:25 卒業アルバム作成に向けて2008:11:13:00:00:51 待ってくれていたこと2008:11:12:00:00:42 浦安生活指導研究協議会学習会2008:11:11:05:09:41 明日から復帰します！！2008:11

昨日（１０月５日）の報道ステーションの古舘伊知郎氏のトンデモ発言の話です。(黒田) 産経新聞や、我が「つくる会」会長の藤岡先生が指摘した抗議集会の参加実数について真実を突きつけられると「仮に２万人だったとしても何がいけないんでしょうかね」などと開き直る始末。 正確さを求められる報道で、数の水増し自体がそもそも絶対に許されるわけがないというのに…。 この論理のすり替えは、南京事件などで見受けられる「何人殺されたかが問題ではない！そこで虐殺があったこと自体が問題なのだ！」と同じトンデモ主張ですね。まさにサヨクの常套手段。 http://jp.youtube.com/watch?v=yNwcnobyaHc ところで、先日の「アベする」という造語（？）問題でミソをつけた朝日新聞ですが、ネットの世界では「捏造する」という意味で「アサヒる」という言葉が使われ始めているようです。今回の古舘氏も「アサヒっ

■主催者発表にモノ言えず 先月２９日に沖縄県宜野湾市で開かれた「教科書検定意見撤回を求める県民大会」の参加者数が主催者発表の１１万人を大きく下回っていたことが明らかになった。 県警幹部は産経新聞の取材に「実際は４万人強だった」（幹部）と語ったほか、別の関係者も４万２０００～４万３０００人と証言している。集会は、県議会各派や市長会などが実行委員会となり、沖縄戦で日本軍が直接、住民に集団自決を強制したとする記述が削除・修正された高校教科書検定の撤回を求めたもの。 渡海紀三朗文部科学相は参加者数を主な理由に対応策を検討、国会でも誇張された１１万人という数字をもとに論争が進んでいる。（比護義則、小山裕士） 【関連記事】 ●集会の虚構と実体－沖縄教科書検定問題－ ≪１ｍ２に４人？≫ 集会が開かれた海浜公園の多目的広場は約２万５０００平方メートル。仮に会場に入りきれなかった人を１万人と見積もれば、１平

朝日がまた動き出している。どうしても、軍関与を導きたいようだ。また渡海文科相も上手に検定教科書の見直しをしたがっている。 政治的思惑のもと、史実の検証を置き去りに、感情論に任せて事態を収拾することになれば、当初、教科書会社に示した「検定意見」の全面撤回となるばかりか、検定基準に「近隣諸国条項」に続く新たな「沖縄条項」の足かせを付け加えることになりかねない。 この問題は、教科書検定制度の根幹を揺るがすものであり、わが国の公教育の将来に禍根を残すこと必定である。一つの妥協は、次の妥協を生み、教科書正常化の運動は更に停滞を余儀なくされるであろう。 「軍関与」証言する動き　自治体も調査　沖縄戦集団自決（朝日新聞　10/8） 沖縄戦での「集団自決」をめぐる教科書問題で、「軍の強制」を示す記述が検定で削除されて以降、地元住民の間で当時の状況を証言する動きが出ている。沖縄県議会も現地で聞き取り調査をした

低学年の問題である「過履修」だが、次期指導要領改訂では「総合的な学習の時間」の１／３を「英語」に当てる方針が出ている。 今回の報道は、「その具体策がすでに動いているよ」ということだ。 やはり道徳の「心のノート」と同じような形態「英語ノート」できた。 これは天下り連中が作っているのだろうか？ 最近の風潮として、利権を巡っての問題も疑いたくなる。 それは一応深くつっこまずに先に行く。 さて、果たして「道徳」における「心のノート」のように、あまりの融通の利かない内容、思想的偏重などによる実際上の齟齬を乗り越える「英語ノート」は可能なのだろうか？ ＞「英語活動」では、 ＞（１）世界各国の「こんにちは」 ＞（２）自己紹介や好みを伝える ＞（３）日常生活や事実を尋ねる ＞（４）世界の数遊び ＞――などを教える予定 （１）（４）には、国際理解教育の発展としての内容を意識して残している気がする。 ここいら

４．小学校英語の周辺 そもそも小学校への「英語」の導入はどういった経緯があるのだろうか？ これへの端的な回答は「社会的要請」だろう。 新自由主義の風の中、「勝ち組、負け組」などの価値観が横行している背景の中、「学力低下」が叫ばれ、公立教育への不信感が煽られ、世間的に表出してきている。 経済的にグローバリズムが喧伝され、国際社会で生き抜く日本がクローズアップしたことも一つだろう。 「英語」に秀でることで、そういった状態からの脱出を想像しても不自然ではないと思う。 ここでいう「英語」は、中高のリーディング英語ではなく、経済社会で生き抜くための主にコンバスエーション英語やバイリンガル的なものなどがイメージされていたと思う。 だから、この小学校における「英語活動」導入の（主に親側の）感情的な動機付けとして、本来的な批判として矢面に立たされやすいのが「中高英語６年で会話のできない（将来性のない）若者

食に関わる仕事をしていると、「ちょっとでも悪いものは食べものに入っていて欲しくない」と言う人がわりといます。でも、前のエントリー でも書いたように、大騒ぎされた中国産のキクラゲは21666家族（4人）分の量をひとりでイッキ食いしないと、何も起きません。それも毎日。 「ちょっとでも悪い」という考え方で凝り固まっていると、ホメオパシーとやらにコロッとひっかかるんじゃないかと思います。すべては量の問題なので 基準値の10倍や100倍や1000倍程度なら、心配しなくていいかと。「量が一定量なければ、どんなものでも毒にも薬にもならない」が基本。農薬の毒性で一番被害を蒙るのは農家の人だということをお忘れなく。キクラゲの違反って「2倍」なんですが、「よくもそんな少なくて済むような作り方してますね、すごい！」なんじゃないの？ 0.02ppmって「一億分の2ｇ」です。 では、テレビチャンピオンでも食べられな

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高校日本史教科書の沖縄戦の集団自決で軍命令があったとする記述が修正された教科書検定の撤回を求める運動が起きている問題で、渡海紀三朗文部科学相は９日の閣議後会見で、非公開となっている教科書検定審議会について「透明性をあげる必要がある」と述べ、議事録などの事後公開を検討する考えを示した。　各教科書の合否を決め、利害関係にも影響する教科書検定は、中立公正な審議をするため審議会の内容が公開されていない。　渡海文科相は「（審議会の公開は）今後の課題。変えなければいけない点があれば変えるのがわれわれの姿勢だ」と述べ、今回の沖縄戦にかかわる見解ではないことを強調した。その一方で、「静かな環境で中立公平にやる必要がある」と話し、全面公開には否定的な姿勢をみせた。

全国の国立大学法人計８７校のうち７割の６０校に計６５人の文部科学省出身者が役員として在籍していることが８日、分かった。事実上の「天下り」で、国立大学法人に移行する際に指摘された「理事や監事のポストが文科省の新たな天下り先になる」との懸念が現実となっている。　文科省が民主党文部科学部門会議の求めに応じ提出した資料で判明した。民主党は「税金のムダづかい一掃本部」で「天下り」を追及する方針で、各部門会議を通じて一斉に各省庁に資料請求している。文科省の「天下り」についても今国会で政府の姿勢を問う構えだ。　資料は今年１０月１日現在で、内訳は理事が６０人、監事が３人、学長２人。東大、京大、阪大など旧７帝大も含まれ、静岡大、長崎大など５校はそれぞれ２人の役員が在籍している。　前職が文科省の官僚だったのが１３人。山形大には、選挙の形はとったものの事務次官が学長に就任。東大、京大、筑波大には局長級の大臣官房

教員免許更新制で中央教育審議会の部会が、１０年ごとに義務づけられる講習の修了認定方法などの素案をまとめた。講習は採点評価し、６０点未満なら先生も落第だ。厳しく公正な評価で教師の質向上を図ってほしい。　いったん教師になれば、よほどのことがない限り教壇を降ろされることはなかった。マンネリ授業も、問題教師も見逃されてきた。　だが、学校をめぐる変化は大きい。例えば子供たちはインターネットで多くの情報に触れ、ネット上の陰湿ないじめなど新たな問題が起きている。　家庭の教育力低下が懸念され、保護者の考え方も多様だ。専門家と連携した生徒指導が必要な場面も多い。　４０〜５０代のベテラン教師が旧来の指導法が通用せず意欲を失うといったケースもみられるという。教室に閉じこもりがちな教師に実践的な研修を行う機会を与えるのは重要だ。　教員免許更新制は平成２１年度から始まり、３０時間（５日間）以上の講習が義務づけられる