宇宙で通信などに使われる人工衛星が今後、急激に増えると予想されていて、国立天文台は天体観測を妨げるおそれがあると異例の意見表明をしました。 国立天文台は、人工衛星が増えることで天体観測を妨げるおそれがあるとして、天文学の団体と足並みをそろえ、人工衛星に関連した事業者と協力して解決策を探る必要があるとした異例の意見表明を行いました。 アメリカの天文台が星を観測するために撮影した画像には、アメリカのベンチャー企業がことし5月に打ち上げた60の小型の人工衛星が、太陽の光を反射して何本もの白い線となって写っていて、観測ができない状態になっています。 人工衛星が出す電波も電波を使った天体観測の妨げになると懸念していて、国立天文台は「人工衛星の素材を工夫して太陽光を反射しにくくすることや、使用する電波の周波数を事前に調整するような仕組みが必要だ」としています。
<昨年10月に火星移住計画の詳細を明らかにしたイーロン・マスクが、可能性を信じて欲しいと訴え> イーロン・マスクが建設を目指す火星都市構想について、自分たちの世代で移住が可能になることを信じてほしい、と力説した。 2002年に米民間宇宙企業スペースXを設立したマスクは、人類が火星に都市を建設する可能性を何年も訴えてきた。スペースXは現在、2024年までに火星に有人宇宙船を送る方針で、2030年前半の有人飛行を目指すNASA(米航空宇宙局)を大幅に上回る目標を掲げている。 マスクは米科学誌ニュー・スペースに掲載された論評で、火星都市の建設計画や、その後の宇宙探査をどう進めるかの概要を明かした。 「スペースXの火星都市建設を公にすることで、火星への移住)は遠くないと思ってもらいたい。生きている間に実現可能だと思ってほしい」とマスクは言う。「火星に行きたいと思いさえすれば、その方法はある」 火星
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