英紙が評価 トヨタのハイブリッド車を推す戦略は正しかったのか？ | 批判していたアナリストも「トヨタに謝らなければならない」
見直されたトヨタの決意 この10年間、自動車業界でもっとも声高にハイブリッド車を擁護してきたトヨタの経営陣が、いま、ある種の正当性を感じていたとしても不思議はない。 バッテリーと従来の内燃機関（エンジン）を組み合わせたハイブリッド車に多額の投資をするというトヨタの頑固なまでの決意は、これまで投資家と環境保護団体の双方から批判を浴びてきた。 消費者は割高なEV（電気自動車）の購入をためらうに違いないと、トヨタは繰り返し訴えてきた。そしていま、欧米市場で価格の高止まりと充電インフラの不備への懸念から、バッテリー電気自動車への熱狂が冷めつつあるなか、かつて異端扱いされていたトヨタの主張が見直されつつある。
焦点：ＥＶ価格競争激化する中国、ハイブリッド車取りそろえた地元勢が「勝ち組」に
１１月２１日、 中国で事業を展開する電気自動車（ＥＶ）メーカー各社による需要喚起に向けた価格競争が激しさを増す中で、強力なハイブリッド車（ＨＶ）の品ぞろえを持つ地元ブランドが「勝ち組」になりつつある。写真は４月、上海オートショーに展示されたEV車（２０２３年 ロイター/Aly Song） [上海 ２１日 ロイター] - 中国で事業を展開する電気自動車（ＥＶ）メーカー各社による需要喚起に向けた価格競争が激しさを増す中で、強力なハイブリッド車（ＨＶ）の品ぞろえを持つ地元ブランドが「勝ち組」になりつつある。ガソリン車よりも安い価格で長い走行距離が得られる点が消費者を引きつけている。 欧米では自動車ローンのコスト増大などを理由にＥＶ販売が失速気味なだけに、こうした潮流は、電動化戦略を多角的に推進しているトヨタ自動車(7203.T)やホンダなどの世界的なメーカーにとって一筋の光明かもしれない。 販売
マツダ、コンパクトスポーツカーコンセプト「MAZDA ICONIC SP」を世界初公開
マツダ、コンパクトスポーツカーコンセプト 「MAZDA ICONIC SP」を世界初公開 ―新しい時代に適合した、コンパクトスポーツカーコンセプトをジャパンモビリティショー2023で公開― マツダ株式会社（以下、マツダ）は本日、マツダのコンパクトスポーツカーコンセプト「MAZDA ICONIC SP（マツダアイコニック エスピー）」を、「ジャパンモビリティショー2023」*1において、世界初公開しました。 MAZDA ICONIC SP（マツダアイコニック エスピー） 「MAZDA ICONIC SP」は、「クルマが好き」という気持ち、「純粋に楽しいクルマがほしい」というお客さまの気持ちに応える、新しい時代に適合した、新しいジャンルのコンパクトスポーツカーコンセプトです。マツダならではのコンパクトでレイアウトの自由度が高い2ローターRotary-EVシステムを採用し、走りの良さを想起させる
アングル：米国でＨＶ車に想定超える人気、分かれる各社の戦略
８月２３日、自動車業界は完全な電気自動車（ＥＶ）化の動きが急激に進むが、ガソリンエンジンと電気モーターを併用するハイブリッド車（ＨＶ）は思いのほかしぶとく生き残るかもしれない。写真はロサンゼルス自動車ショーで展示されたトヨタのプリウス。２０２２年１１月撮影（２０２３年 ロイター/Mike Blake） ［デトロイト ２３日 ロイター］ - 自動車業界は完全な電気自動車（ＥＶ）化の動きが急激に進むが、ガソリンエンジンと電気モーターを併用するハイブリッド車（ＨＶ）は思いのほかしぶとく生き残るかもしれない。 フォード・モーター(F.N), opens new tabは最近、今後５年間でＨＶの販売を４倍に増やす計画を公表。同社のほかトヨタ自動車(7203.T), opens new tabやステランティス(STLAM.MI), opens new tabなど大手が、向こう５年間に米国で生産・販売す
米カリフォルニア州、2035年にハイブリッド車も販売禁止 - 日本経済新聞
【シリコンバレー=白石武志】米カリフォルニア州の環境当局は25日、2035年にガソリンのみで駆動する新車の販売を全面禁止する新たな規制案を決定した。26～35年にかけて段階的に電気自動車（EV）などの販売比率を高めるよう各自動車メーカーに義務付ける。州内の新車販売の10%強を占めるハイブリッド車（HV）も35年以降は販売禁止とする。HVを得意とする日本車メーカーは戦略変更を迫られる。欧州連合（
EVは時代遅れに｢エンジンのまま完全カーボンフリー｣を実現する"あるシナリオ" ｢すべてをEVに｣は正しい判断か
マツダMX-30のEV版に試乗してみた 先日、マツダMX-30のEV版を試乗する機会を得た。EVに試乗するたびに思うのだが、街中で一般的な移動目的で車に乗る場合、ガソリン車と比べてEVのほうが快適である。 まず静かで振動が少ない。さらに加速性能にも優れる。EVは高速域になると加速力が衰える傾向があるが、停止からの出足、また一般道での60km／hあたりまでの俊敏さはガソリン車より圧倒的に勝る。ほとんどのEVはバッテリーを床下に搭載しており、低重心で安定性も高い。 つまり日常使いでは良いことずくめなのである。 では、なぜ普及しないのか。主たる理由は皆さんご存じの通り高価であること、そして航続距離が短く、電気がなくなると充電に時間がかかることだ。自宅車庫で一晩充電して、その範囲内だけで車を使うならガソリンスタンドに行く必要もなく便利だが、それを越えると極めて不便なものとなる。 バッテリー容量の問
マツダ悩ます電動化 新型車、投入延期相次ぐ - 日本経済新聞
マツダが新型車の投入を相次ぎ延期している。10月、同社の代名詞でもあるロータリーエンジンを活用する電動車の投入時期が想定よりも2年遅れると発表した。比較的大型の車種の新商品群の発売も1年強延ばす。ノウハウの乏しい電動化技術の開発に手間取っていることが響いている。9日には2020年4～9月期決算を発表する。電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）など電動化シフトが世界で加速するなか、電動化の足
トヨタに逆風？中国｢HV優遇｣転換で起きる懸念
中国政府は2012年から補助金の支給を通じて電気自動車（EV）、プラグインハイブリット（PHV）を中心とするNEVシフトを加速させてきたが、HVはNEV政策の優遇対象から外されてきた。 2019年から適用されたNEV規制では乗用車メーカーに対して一定比率のNEV生産を義務付けている。 NEV政策はどのように軌道修正されたのか これに先立ち、中国政府は2018年4月にCAFC（平均燃費消費）規制とNEV規制の「ダブルクレジット政策」を実施し、罰則付きの燃費規制およびNEV生産義務により完成車メーカーの「NEVシフト」を促した。乗用車メーカーにすれば、燃費規制への対応の遅れがNEVの生産負担を増長させることから、この政策は、中国政府の巧妙な取り組みと見られた。 ところが現実には、地場メーカーの多くはNEV規制に配慮しつつも、足元では依然として排気量の大きい車や燃費性の悪い車種の生産に注力してい
2030年“LCA規制”の衝撃、トヨタ・日産・ホンダは中核にエンジン
2030年にかけて、ガソリンエンジンが急速に進化する。トヨタ自動車や日産自動車、ホンダの日系大手3社が、ハイブリッド車用で熱効率を大幅に高める技術革新に挑み始めた。さらに3社は、「ポスト2030年」を見据えた取り組みも強化する。ライフサイクルでCO2排出量を評価する「LCA（Life Cycle Assessment）」の議論が欧州で始まったからだ。エンジンの重要性が一層高まる。3社のパワートレーン開発トップへの取材を基に、エンジンの将来を5回に分けて見通す。 トヨタ自動車と日産自動車、ホンダの日系大手3社は、2030年以降を見据えてガソリンエンジンの開発に力を注ぐ。2030年時点で、エンジン車と簡易式を含むハイブリッド車（HEV）が世界の主流であるからだ（図1）。世界生産のうち約9割がエンジン搭載車になる。 加えて大きいのが、2030年にかけて二酸化炭素（CO2）排出量の測定方法が自動車
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マツダ、ロータリーエンジン搭載のスポーツEV『アイコニックSP』を世界初公開…ジャパンモビリティショー2023 | レスポンス（Response.jp）
【速報】マツダ、2ローターRotary-EV搭載コンパクトスポーツカー「アイコニック SP」世界初公開
EVとe-POWERの主要部品を共用化/モジュール化した電動パワートレインの試作ユニットを公開 日産自動車 - fabcross for エンジニア
中国、ハイブリッド車優遇に転換 トヨタなどに追い風 - 日本経済新聞