妙高高原に「MYOKO BASE CAMP」が7月16日グランドオープン。インタープレナーたちの集う拠点に “越境人材”目指すなら必見のイベントも開催、無料でオンライン視聴可能
20代のテレワークに落とし穴 ～若手には特別な配慮と対策必要～｜Dr.純子のメディカルサロン
テレワークが増えて以来、各企業で若い人の産業医面談が増えたという印象があります。もちろん「テレワークになってよかった」「仕事がやりやすい」という声もあるのですが、その一方で、入社１年目の社員が体調を崩して休職、そのまま退職してしまうというケースもあります。二極化しているように思えます。若い世代で何が起きているのでしょうか。その背景と対策を考えます。 【入社2年目、20代社員のケース】 IT関連企業勤務しています。地方出身で一人暮らし。入社してすぐ、新型コロナ感染症拡大による緊急事態宣言を受け、勤務がテレワークになり、新入社員研修もリモートで実施されました。業務自体は、負荷が大きくならないように会社が配慮していましたが、夏は帰省できませんでした。秋ごろから、めまいや頭痛などの体調不良を起こし、リモート会議にも遅れがちになりました。 産業医は専門医での受診を勧めましたが、受診に抵抗感がありまし
Microsoft、リモートワークの影響を約6万人の従業員で調査した研究論文発表
米Microsoftは9月9日（現地時間）、自社の米国の従業員6万1182人のリモートワークに関する研究論文を発表した。米Nature Human Behaviourに掲載されている。 Microsoftはコロナ禍で現在全社的なリモートワーク体制になっている。同日には、米国オフィスの再開期日を決めないと発表した。 この研究によると、Microsoftの全社的なリモートワークへの移行は、社内のビジネスグループ間のコミュニケーション、コラボレーションに悪影響を及ぼし、従業員の生産性と長期的なイノベーションを脅かしているという。 この調査は、2019年12月～2020年6月に、米国の6万1182人の従業員のデータを匿名化して行った。データは従業員の仕事用メールアカウントとMicrosoft Teamsでのアクティビティ（Web会議、音声通話、チャット、ファイル共有など）。 論文についての公式ブロ
テレワーク 導入後26％の企業がもうやめた…定着への課題は | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけにテレワークを一時、導入したものの、すでにやめたという企業が26％にのぼるという調査がまとまりました。情報管理の難しさをあげる企業が多く、テレワーク定着の課題といえそうです。 新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけにテレワークの導入について尋ねたところ現在、実施している企業は31％で、一度も実施していない企業は42％でした。 一方で、感染拡大で一時、実施したが、すでにやめた企業が26％にのぼりました。 テレワークをやめた企業に理由を尋ねたところ、自宅などで会社の情報を扱う際のセキュリティーの確保が難しかったことやテレワークのシステムを使いこなせない社員が多く浸透しなかったことなどをあげています。 調査会社は「いざ、テレワークを始めたものの、継続できない企業が多いことが示された。感染を防ぐためにも定着を支援する必要があるのではないか」と話しています。
テレワーク中の業務を可視化し、組織マネジメントを支援するシステムを販売開始
株式会社日立ソリューションズ（本社：東京都品川区、取締役社長：星野 達朗／以下、日立ソリューションズ）は、テレワーク中の業務状況を可視化し、組織マネジメントを支援するシステム「Work Time Recorder（以下、ワークタイムレコーダー）」*1を4月16日より提供開始します。 企業のテレワーク導入が進む中、管理職が部下の業務内容を適切に把握する就業管理や、生産性向上につなげる組織マネジメントが課題になっています。 テレワーク利用者がPCに「ワークタイムレコーダー」をインストールすることで、本システムが作業内容を記録し、テレワーク利用者の業務報告書やPCの操作内容のレポートを自動作成し、管理職の組織マネジメントを支援します。また、マイクロソフト社の「Skype for Business」のクライアント上で、チームメンバーがリアルタイムに業務状況を共有でき、円滑なコミュニケーションを実現
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