ロシアによるウクライナ侵略を日本に住む私たちはどう捉えるべきか。ロシアの軍事・安全保障政策の専門家である小泉さんにインタビューしました。
モハメド・アリは、自らが尽力した最も有名な社会運動――ベトナム戦争反対、そして徴兵拒否――の影響で、ボクサーとしての全盛期を棒に振り、何百万ドルもの金を失い、その後、彼のイメージは変わってしまった。最終的に、彼は借金生活にまで追い込まれた。この社会運動は、思いつきの一言で始まった。 それは1966年3月のことであった。アメリカ軍はベトナムとの戦いを本格化させていた。軍は徴兵の基準を大幅に下げ始め、より多くの兵隊を召集した。陸軍の知能指数テストで78点だったアリは、点数が低すぎたため1962年には徴兵されなかった。しかし徴兵基準の引き下げは、彼がいつ徴兵されてもおかしくない人物になったことを意味した。
マガジンハウスが発刊するライフスタイル誌「ku:nel」(クウネル)が1月発売の3月号でリニューアルした。新たに就任した編集長は、「Olive」(オリーブ)や「anan」(アンアン)といった人気誌の元編集長・淀川美代子さん。公式サイトで公開された淀川さんの「ごあいさつ」には、こんなメッセージがあった。 新しい『クウネル』は50代からの大人の女性のライフスタイル誌として、インテリア、料理、ファッション、エッセイなど、楽しい企画をたくさんご用意しました。 ちょっとかわいく、なんとなくときめいていて、年齢にとらわれず、型にはまらない......そんな自由で素敵な50代のための雑誌です。 「新クウネル」の特集は、「フランス女性の生活の知恵」。かつてオリーブ少女たちが憧れたパリのリセエンヌがそのまま素敵に年を重ねたようなフランスの女性たちが、そのライフスタイルとともに紹介されている。彼女たちは、ブテ
断崖絶壁の“中”に建つ、家のデザインが発表された。ジェームズ・ボンドの映画からそのまま出て来たような「カーサ・ブルターレ」は、悪役の隠れ家のよう。
「ないものはない」。日本海の島根半島沖合約60キロに浮かぶ隠岐諸島、その島のひとつである島根県海士町(あまちょう)を訪れると、まず迎えてくれるのはこの言葉だ。2011年に「海士町らしさ」を表現しようと宣言されたもので、島の玄関口である菱浦港の施設「キンニャモニャセンター」には、「ないものはない」と書かれたポスターがあちらこちらに貼られている。 コンビニエンスストアがない。ショッピングモールもない。本土から船で2、3時間かかる離島の暮らしは都市に比べ、確かに便利ではない。それにも関わらず、人口約2400人のうち、島外から移住してきた人は1割に及び、その多くが20代から40代の働き盛り。少子化で統廃合寸前だった高校にも、全国から生徒が入学し、2012年度から異例の学級増となっている。 離島の異変はそれだけではない。魚介の鮮度を保ったまま都市に出荷できる「CASシステム」を第三セクターに導入、豊
東日本大震災から3年目を迎えるに当たって、原発作業員は何を感じているのか。福島第一原発をとりまく状況は事故直後から変わったのか? 変わってないのか? 忌憚のない意見を聞いた。 Members of the media and Tokyo Electric Power Co. (Tepco) employees, wearing protective suits and masks, walk towards the common spent fuel facility during a visit to the company's Fukushima Dai-Ichi nuclear power plant in Okuma, Fukushima Prefecture, Japan, on Wednesday, March 6, 2013. Tepco's Fukushima Dai-Ic
アメリカでは現在、南部から東部一帯を大寒波が覆い、各地で記録的な寒さとなっている。この寒さは今後も数日続くと予想されている。
2027年に開業するリニア中央新幹線に期待が集まっているが、利益が出ずに借金ばかりが増え、JR東海は国鉄時代の過剰負債の状況に逆戻りするのではないかという指摘がでている。どういうことか。 The L0 (L zero) series magnetic-levitation train, developed by Central Japan Railway Co., sits parked on a test track at the control center before a trial run in Tsuru City, Yamanashi Prefecture, Japan, on Thursday, Aug. 29, 2013. Japan resumed trial runs for the world's fastest magnetic-levitation train
都議選についての個人的な注目点は、現在の安倍自民党の世論調査に見られる数値上の「好調さ」がどの程度選挙結果に反映されるかである。2012年衆院選では、自民党は議席数では大勝を収めたものの、得票数などのデータは大敗を喫した2009年に比較しても悪化していた。有権者のうち比例区で自民党に投票した割合(絶対得票率)は17%以下であった。その後、株価の上昇等に代表される景気の気の部分の向上もあり、安倍内閣と自民党の支持率は高く推移している。 しかし、世論調査結果と選挙結果は単純にリンクするものではない。また内閣支持率は、政党支持が流動化している現在では乱高下しやすい状況にある(『「政治主導」の教訓』所収の拙稿参照)。世論調査だけでなく、実際の選挙結果でも、安倍自民党の支持が着実に浸透しているのかどうか、2012年衆院選で示された有権者からの不人気ぶりが、本当に変化したのかどうかが知りたいポイントで
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