メディア定点調査（東京）2014
メディア環境の「イマ」 メディア定点調査（東京） ・ ２０１４ ㈱博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所 2014年6月10日 調査設計 ■調査目的 メディア環境の変化に伴い、既存のメディア、新しく出現した メディアのライフステージを定点観測（俯瞰）し、市場形成の 兆しを発見すること。 ■調査地区 東京都・大阪府・愛知県・高知県 ■調査対象者 15～69歳男女 ■調査方法 郵送調査法 ■標本抽出方法 ＲＤＤ（Random Digit Dialing） ■標本構成 2567サンプル （東京634、大阪645、愛知653、高知635） ＊2013年住民基本台帳に基づき性年代でウェイトバックを実施 ■調査期間 2014年1月24日(金)～2月6日（木） ■調査実施機関 ㈱ビデオリサーチ サンプル構成（東京地区） 男性 １５～１９歳 ６３ ５７ ５９ ２０代 ６３ ５６ １８３ ３０
メディア定点調査（東京） 2013
メディア定点調査（東京） ・ ２０１３ ㈱博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 2013年6月10日 調査設計 ■調査目的 メディア環境の変化に伴い、既存のメディア、新しく出現した メディアのライフステージを定点観測（俯瞰）し、市場形成の 兆しを発見すること。 ■調査地区 東京都・大阪府・愛知県・高知県 ■調査対象者 15～69歳男女 ■調査方法 郵送調査法 ■標本抽出方法 ＲＤＤ（Random Digit Dialing） ■標本構成 2614サンプル （東京649、大阪650、愛知666、高知649） ＊2012年度住民基本台帳に基づき性年代でウェイトバックを実施 ■調査期間 2013年２月２日(土)～2月14日（木） ■調査実施機関 ㈱ビデオリサーチ サンプル構成（東京地区） 男性 １５～１９歳 ６３ ５４ ５３ ２０代 ６３ ５４ １６６ ３０代 ６２ ５３ ２２２
FINDJOB!終了のお知らせ | FINDJOB!
FINDJOB! 終了のお知らせ 2023年9月29日にFINDJOB!を終了いたしました。 これまでFINDJOB!をご利用いただいた企業様、求職者様、様々なご関係者様。 大変長らくFINDJOB!をご愛顧いただき、誠にありがとうございました。 IT/Web系の仕事や求人がまだ広く普及していない頃にFind Job!をリリースしてから 約26年間、多くの方々に支えていただき、運営を続けてまいりました。 転職成功のお声、採用成功のお声など、嬉しい言葉もたくさんいただきました。 またFINDJOB!経由で入社された方が人事担当になり、 FINDJOB!を通じて、新たな人材に出会うことができたなど、 たくさんのご縁をつくることができたのではないかと思っております。 2023年9月29日をもって、FINDJOB!はその歴史の幕を下ろすこととなりましたが、 今後も、IT/Web業界やクリエイティブ
メディア環境研究所「メディア定点調査２０１３」｜ニュースリリース｜博報堂DYメディアパートナーズ
ニュースリリース メディア環境研究所「メディア定点調査２０１３」 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2013年6月10日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、生活者のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査２０１３」を実施しました。 東京地区の調査結果によると、マス４媒体とインターネット２媒体（パソコン、スマートフォンを含む携帯電話）を合わせた１日のメディア接触時間は、５時間５３分（週平均）と昨年とほぼ同数値となりました。１日のメディア接触時間は生活時間の中で飽和状態であると推定され、２０１０年以降、数値にほぼ変化はありません。 近年、パソコンおよび携帯電話（スマートフォン含む）からのインターネット接続時間が伸長していましたが、今回、携帯電話からのインターネット接続時間は５０．６分と、昨年の４０．４分から１０分近
戦後最大のメディアの椅子取りゲームとケータイ難民の引き受け先 - 週刊アスキー
週刊アスキー本誌では、角川アスキー総合研究所・遠藤諭による『神は雲の中にあられる』が好評連載中です。この連載の中で、とくに週アスPLUSの読者の皆様にご覧いただきたい記事を不定期に転載いたします。 戦後最大のメディアの椅子取りゲームとケータイ難民の引き受け先 1億2000万の契約数に対して、'12年は約3000万台のスマートフォンが売れた。ニュースで流れている数値だがそのインパクトは想像以上に大きい。 '10年末と'11年末の比較では、テレビ、PCからのネット利用、携帯電話の利用も、それぞれ始まって以来の大幅減となった（各17.9分減、22.1分減、9.1％減）。それに対して、'11年末と'13年初の比較となる今回は、テレビとPCネット、ゲームは下げ止まり（食いつくし）、もっぱらスマートフォンへは携帯電話から流入している（タブレットに関してはベースの数値が小さいので注意が必要＝米国並みに売
1年間で218万部減、1世帯あたり部数は0.53部まで減少…新聞の発行部数動向(最新) : ガベージニュース
【社団法人 日本新聞協会】は2023年1月4日までに、同社が公開している協会所属新聞社の各種データのうち、【新聞の発行部数と世帯数の推移】について、2022年10月分の値を2022年分として反映した最新値の公開を行った。今回はこの公開値を基に、定点観測を行っている日本の新聞業界全体における発行部数動向について、再精査とともに現状の把握をしていく。 全体で1年間に218万部減 まずは全体値。【社団法人 日本新聞協会】内の【新聞の発行部数と世帯数の推移】から必要なデータを取得する。現時点では2000年から2022年までの値が掲載されている。ただしこちらには以前からの取得値もあるので、当記事のグラフでは1997年以降のものが作成できる。 最初は新聞そのものの発行部数の推移グラフ。ちなみに朝刊と夕刊をともに取っている家庭においては双方で「1部」として換算している。
5年間でどれだけ変化した? 新聞やテレビなどへの業種別広告費の「5年間の」推移をグラフ化してみる(2010年版・電通資料ベース)
自動車・金融が大きく減少、上昇業種ゼロ…4マス全体への業種別広告費の「5年間の」推移(2011年発表) 先に【電通資料を基に過去20余年の媒体別広告費の移り変わりをグラフ化してみる(2010年分反映版)】でお伝えしたように、[電通(4324)]は2011年2月23日、日本の広告費に関する調査報告書を発表した。それによると、電通推定による2010年の日本の総広告費は前年比1.3％減の5兆8427億円であることが明らかにされた。景気後退による企業の予算縮小を受けて、広告の出稿も減少。結果として広告費全体額も減少している。ただしここ数年来で比べれば、下げ幅は縮小傾向にある。今回はこの報告書から、いわゆる4大既存メディア「テレビ」「雑誌」「新聞」「ラジオ」における、業種別広告費の5年前と直近(2010年)との比較をグラフ化してみることにした。各業種における、主要媒体に対する中期ベースでのアプローチ
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