デジタルとの親和性が高いAIを活用した広告・PR事例15選【最新版】 | PR EDGE
AIとは、人工知能（Artificial Intelligence：アーティフィシャル・インテリジェンス）のこと。AI広告という言葉も使われるほど、インターネット広告・Web広告といったデジタル領域の広告やマーケティングとの親和性が高く、取り入れることのメリットも大きいものとなっています。 そんな注目のAIを活用した事例が、2023年はたくさん登場しました。国内、国外ともに、気になる活用事例15選をまとめてお届けします。 1.29ヶ国語のAI音声を作って動画作成を楽しめる！？「AIクロちゃんスピーカー」 株式会社stand.fmは、自社が提供する音声AIサービス「AIVoiceSpeaker」にて、安田大サーカス クロちゃんの声で29ヶ国語のAI音声を作成できる「AIクロちゃんスピーカー」の提供を開始しました。2023年12月11日(月)から2024年1月9日(火)までの30日間限定での提
2023年広告マーケティング業界7つの予測
① 大手広告代理店が買収される可能性大 2022年は広告代理店業界にとっては業績云々よりも、世間の厳しい目に晒された年になってしまいました。ベムの出身母体などは頭を取られてしまうという悲惨な事態になりました。はっきり言って別段悪いことをしている意識はあまりなかったでしょう。今までもやってきたことですから・・・。 さて、今年は大手広告代理店も買収されるかもしれません。では「買うに値する」ものとは何かというと、仕入先の口座です。メディア各社との取り扱い実績が買収する側にとっての価値です。 デジタルメディアだけでなく、マスメディア、プロモーションメディア全般を仕入れる機能が欲しいところというと、例えばアクセンチュアですね。 もちろん、買収価額が折り合うかどうかでしょうが、マーケティングコンサルにとって、すべてのエグゼキューション（メディアバイイングを含めて）が行えることが必要です。コンサル⇒プラ
業界人間ベム 特別寄稿「2021年 広告マーケティング業界5つの予測」
2021年、広告メディアに起きる大変化 新型コロナを収束できるか、それはいつか、オリンピックは開催されるか、など変動要素はあるものの、コロナ禍は将来なるべくしてなる状況を急速に早める方向に作用するだろう。広告・マーケティング支援産業でも、こうした前倒しが2021年から本格化すると思われる。まずは、広告メディアに起こる大きな変化に触れてから、5つの予測を紹介することにしよう。 印刷媒体の急速な衰退 新聞・雑誌の広告媒体としての市場は、予測より３年は早く減退するだろう。今年の雑誌広告市場の激減はさらに続き、新聞広告も発行部数の減少による効果の減退が数字にも表れるはずだ。 従来、甘かった部数カウントも厳しくなり、これまで頑張って維持してきたチラシ市場もかなり減少するだろう。新聞販売店の中には、Amazonなどのラストワンマイル（小規模物流拠点）として身売りするところも出てくるのではないかと思う。
ベム最後の投稿 2020年代広告業界７つの予測 - 業界人間ベム
① 企業の姿勢が問われる個人情報扱い ～経営マターとしてのデータ取り扱いポリシーとファーストパーティデータの同意取り直し～ 前回のエントリーで書いたように、今年１月１日からCCPAの施行される。CCPA（カルフォルニア州消費者プライバシー法）は、Cookieや位置情報に代表される「許可なき追跡」に対して消費者に主に５つの権利を与えている。まず、消費者はデータを取得している事業者に「わたし」のどんな情報を持っていて、どこから集めたのかを聞ける権利を有する。そして、それを過去12か月分どんなデータかを知る権利がある。また、それらを確認したら「消去しておいてくれ」と命令できる権利がある。同時に「わたしのデータを他社に売ってはいけない」と命令できる。ついでにデータ消去を命令したからといって事業者が「わたし」へのサービスの質を低下させてはならない。 その上で、オプトイン（同意）のプロセスに関しても従
【何があった？これからどうなる？】平成最後のインターネット広告業界 2018年度まとめ
2019年2月、「2018年 日本の広告費」が発表されました。 日本の総広告費は7年連続でプラス成長。インターネット広告費は5年連続の二桁成長をとげ、その規模は地上波テレビ広告費に迫る結果となりました。 消費者の生活にデジタルサービスが加速度的に浸透する一方で、大手プラットフォーマーの不祥事に端を発し、日本のみならず世界規模で、インターネット広告業界全体のコンプライアンス意識が問われた1年でした。 この流れを受けて、2019年度のインターネット広告業界はどのように変化していくのでしょうか？今後の動きを占うべく、2018年度インターネット広告業界のニュースを振り返ってみましょう。 大手メディアの洗練と新興メディアの躍進大手メディア編 時価総額ベスト10 GAFAの動向世界最大級の証券取引所であるニューヨーク証券取引所が扱う「米国株 時価総額ランキング」によると、2019年4月2日現在、ベスト
2018年広告業界予測
2017年、広告業界で話題をさらったのは、ブランドセーフティと透明性。 スマートスピーカーを始め、人工知能（AI）搭載機器がマーケターの想像力をかきたてた年でもありました。 2018年の広告業界は、どのようになるのでしょう。 Ad Ageが選ぶ世界の広告主トップ100社のうち、91%と取引のあるアンルーリーが、最近の発注傾向などから、2018年の動向について予測します。 1. スマートデバイスの普及によるブランドの新たな闘い 消費者の購入意思決定に、スマートデバイスが影響を及ぼすようになっています。音声検索の普及により、消費者に選ばれるブランドになる必要性がますます高まります。音声検索を使い、デバイスに向かって「買い物カゴにシャンプーを入れて」とブランド名を言わずに指示すると、その人の嗜好に関係なく、アルゴリズムがどのシャンプーを注文するかを決めてしまうからです。 企業にとっては、消費者の
2018年 広告マーケティング業界7つの予測 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 年初に業界7つの予測を書くようになってかれこれ9年目だ。 今年2018年については、2020年代に起こるであろう広告マーケティングの劇的な構造変化を踏まえて、企業マーケターとして獲得すべきスキルを文末に定義しておこう。 予測その１ 『テレビ×デジタル』統合管理による動的アロケーションを実施する広告主が増える。 ご存知のように、この４月から関東地区のテレビスポットの買い付け単位が「世帯GRP」から「個人全体GRP」に変更される。 ベムは従来から「世帯GRPは取引通貨であって、マーケティングデータではない」と言い切ってきたが、この変更は方向感としては良いことではないかと思える。ただ、関東地区だけとか、今後個人視聴データが整っていないローカル局はどうするのか・・
分断していくディスプレイ広告と、広告代理店の未来 〜Display Duopoly
運用型広告 注目記事Pick Up：2024年2月によく読まれた記事をまとめて紹介- 2024年3月28日 フェディバースとは？スレッズを中心としたソーシャル連合体は実現するか- 2024年3月22日 Microsoft 広告 アカウントマネージャーに聞く第17回：Microsoft 広告、PMAX がすべての市場で提供開始（3月アップデート）- 2024年3月22日 Criteo、インティメート・マージャーの共通IDソリューション「IM-UID」と連携- 2024年3月22日 Googleの決算書をわかりやすく解説：2023年4Q 過去最高売上を記録！ 知っておくべきポイントは？- 2024年3月1日 「媒体」から「プラットフォームへ」 2016年の11月（事実上10月末）に、Facebook が DSP などのサードパーティに広告枠を開放する Facebook Exchange（FBX
「検索」を汚染するアフィリエイトの闇 広告主をも騙す、ステマの手口
根拠不明のランキングや商品比較によるステマ行為が、上場企業を含む一部のアフィリエイト業者によって横行していることがBuzzFeed Newsの調査でわかった。それらはSEOによって、検索結果上位に表示されている。 化粧品や健康食品をインターネットで検索すると、「おすすめランキング」「商品比較」が載ったサイトが上位に表示される。 この情報が正しいとは限らない。 ランキングの順位や比較内容は根拠が曖昧で、医療情報を含む説明文に出典は示されていない。著者や監修者の明示もなく、問い合わせ先もない。 そんなサイトが検索上位に来るのは、昨年問題となったDeNAの医療情報サイト「WELQ」に通じる手法を使い、検索エンジン最適化（SEO）をしているからだ。 報酬と引き替えに、景表法や薬機法、健康増進法などに抵触する恐れのある“やらせ”ランキング・比較を作らせ、SEOで検索上位に表示させる。いわゆるステルス
コンテンツマーケティングについて知っておくべき6つのトレンド デザイン会社 ビートラックス: ブログ
新たなシーズンに向けたマーケティング活動のために追加された予算と、それに伴ってそこから確実にパフォーマンスをださなくてはいけない苦悩に頭を悩ませているマーケターも、この時期多いのではないだろうか。 デジタル広告市場においてGoogleやFacebookが約71%を独占し、その勢いは未だ止まることを知らない。このようなマーケティングのための既存のプラットフォームや技術を使ってブランドが自分たちでもプロモーションを行うことがどんどん可能になってきているのもまた事実である。 そこで改めて確認しておきたいのは、今までの方法は今後もやっていけるのだろうか、これからどの手法を取り入れるべきなのか、自社のターゲットに本当に有効なマーケティングとは何か、ということである、常に最新の情報を手に入れ、受け入れて変化していく必要がある。 ブランドのマーケティング担当者だけでなく、マーケティングに関わる広告会社、
「国境を越えて世界中の心を震わせる広告」ベスト10 前編
驚きのアイディアと強い志が集まる祭典 いつも桜が咲く季節になると、何となく気持ちが落ち着かず、そわそわしてきます。新しい年度を迎えるからではありません。一つの固有名詞が頭の中を占領して、それに関することばかりを考えるようになってしまうからです。その固有名詞とは、カンヌ──。 毎年6月下旬、南フランスのリゾート都市カンヌを舞台に、世界最大規模の広告・コミュニケーション祭「カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバル」が開催されます。日本の広告関係者が「カンヌライオンズ」、あるいは単に「カンヌ」と呼ぶこのイベントは、今年で63回目。6月18日から25日まで約1週間にわたって行われました。 世界でもトップクラスの人材と組織を含む各国のクリエイターや広告・メディア会社が、この祭典で表彰されることを狙って、独創的なアイディアを次々とエントリーしてきます。 斬新でインパクトのあるアイディアで
広告掲載なら！2019年国内の広告媒体＆広告料【80選まとめ】
広告掲載をしたいけど、どんな広告媒体があるの？どうやって広告料や広告媒体を調べたら良い？と疑問に思われる方も多いと思います。 今回は、日本で広告掲載が可能な「ネット広告」「マス広告」「SP広告」について、主要な広告媒体の掲載料をまとめました。 これから広告掲載を行いたい方は是非目を通して頂ければと思います。 1. インターネット広告の広告掲載料 インターネット広告は「高度なターゲティングができる」「Web上で成約させることができる」「費用対効果が可視化できる」といった特徴から、高い費用対効果を実現できます。 広告掲載を行うなら、まず始めに検討しておきたい広告手法です。 1-1. リスティング広告 リスティング広告は、検索エンジンの検索結果ページに検索キーワードと連動して掲載される広告です。 検索キーワードと連動して広告掲載がされるので、自社の見込み客のみへ効率的に広告配信が可能です。 広告
これからの広告効果測定は「質」を「量」で表現する技術が重要になる｜広告界のニュース＆情報ポータル | AdverTimes（アドタイ）
前回のコラムでは、「顧客との関係性を重視する時代のチーム作り」のセッションから、ネスカフェアンバサダーにおける広告主と広告会社の新しいチームの形についてご紹介しました。 今回はそれに関連して、いま最も求められている「デジタル時代の広告の効果測定」について考えてみたいと思います。 ネスカフェアンバサダーのような顧客との関係性を重視した企画において必ず議論となるのが、関係性を築くことができる顧客の「量」、つまり人数の少なさです。 例えば、前回のコラムでご紹介したアンバサダーを対象にしたサンクスパーティーやキャンプといったリアルイベントに参加できる人の数はせいぜい数百人から数千人。いわゆるテレビCMやバナー広告などの「広告」手段を使えば数百万人や数千万人に「リーチ」できるのに対し、リアルイベントを年に100回実施してもせいぜい数万人から数十万人にリーチできるかどうかになります。 当然、広告コミュ
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『最後の広告論（仮）』 in 2015：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 改めて「広告」って何だろう。インターネットは広告をどう変えたのか、あるいは、変えなかったのか。今、広告に何ができるのか。そしてこれから、広告をどうすべきなのか。その答えを求めて、諸々語り合います。 記事一覧
2016年広告マーケティング業界7つの予測 ４～７ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ その４）デジタル人材の本格的な流動化スタートの年 ～レガシー代理店マーケ・ストプラ系人材復権の年～ 昨年からいわゆるデジタルマーケティング人材が転職する傾向が始まったと言える。2016年はさらに流動的になるだろう。マーケター側もエージェンシー側も両方である。 特にエージェンシー側は、デジタルに特化していた人材をレガシー代理店が取り込もうとする傾向が顕著になる。しかしいわゆる転職市場にいる人材は限られている。デジタルマーケティング支援をする企業は、地頭の良い学生をいかにこの業界に連れて来られるかは今後の業界の趨勢を決めるだろう。 またコンサルティングファーム系にデジタル人材が異動する傾向はさらに顕著になるだろう。コンサルティングファームはIT系人材や広告会社
2016年広告マーケティング業界7つの予測 １～３ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ その１）デジタル広告でパブリッシャーの連携が始まる年 英国の「パンゲア」など、巨大プラットフォーマーに利益を持っていかれているパブリッシャーが連帯して、自らの利益基盤を作ろうとする動きは日本でも始まるだろう。 良質な一次コンテンツを創出しているパブリッシャーが、デジタルシフトしても持続的な経営基盤を維持出来るようになるのは、受益者であるユーザーにとっても大切なことである。 広告というマネタイズでそれが成立するためには、アメリカの1/4とも言われる広告単価を本当の価値に見合ったところまで引き上げる必要がある。そのためにも掲載面の良質コンテンツが誘引する良質なオーディエンスとその接触態度をもって、広告の「ブランディング効果」をもっと主張したい。 それには、ブラ
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