マツダという自動車会社は他の会社とは異なり、その技術や製品展開も少し独特なものを感じる。 近年では魂動デザインをはじめ2019年登場予定のSKYACTIV X技術、過去にはRX-7やAZ-1、ロードスターなどオリジナリティの高いスポーツカーを生み出し続けている。 なぜ日本の一地方都市である広島から、マツダのような企業が生まれたのだろうか?たしかに規模としてはトヨタなどのような巨大企業ではないが、だからといって小回りが凄く効く中小企業ではない。 なぜマツダは「マツダらしさ」を維持できるのだろうか? 文:鈴木直也/写真:ベストカー編集部 ■「それが広島の県民性じゃけぇ」がマツダの合言葉? 自由奔放といえば聞こえはいいが、時として破天荒あるいはしっちゃかめっちゃか。マツダのクルマ造りや社風は、日本はもちろん世界的に見てもきわめてユニークだ。 ぼく自身、昔からこのマツダのユニークなキャラクターの由
軽量化や走安性を実現できるワイドシングルタイヤが売れている! 大型トラックやバスの後輪(駆動軸)はタイヤの耐荷重性を確保するために、一軸あたり片側2本の左右で4本の「ダブルタイヤ」で荷室を支えるのが主流だった。そのスタンダードだったダブルタイヤが近年、徐々に減ってきていると言われている。 その理由は、フランスのタイヤメーカー「ミシュラン」がダブルタイヤの代わりに、1本のワイドなシングルタイヤにまとめたタイヤ「X One」を開発し、販売し始めたからだ。このシングルタイヤの最大のメリットは軽量化といえる。 一般的な前輪一軸・後輪二軸のトラックの場合、タイヤ本数は前輪2本・後輪ダブルタイヤ×4=8本、合計10本だったのが、シングルタイヤだと前輪2本、後輪4本の計6本になりタイヤホイールの重量だけで200kg(一台分)も軽量化できる。 トラックの積載量は「車両総重量ー車両重量」となるためシングルタ
2017年10月13日にこのような記事が公開されました。 www.nikkei.com この記事の「自動運転、手離し65秒で手動に」というタイトルをぱっと見て、 それって「自動運転」じゃないじゃん!日本のお役所がまた面倒な規制をかけちゃって…… と思った方も多いと思います。 自分も気になって調べてみましたが、結論から言えばその考えはおそらく誤解です。 この新基準はむしろ規制緩和(正確に言えば時代に合わせた規制の適正化)といってもいいかと思います。 ここでは、新基準の背景や意義について調べた内容を説明していきます。 何を調べるのか 記事をしっかり読んでみる 基準改定前の状態を確認 基準の中身 自動運転のレベルについて 基準の前提と対象 報道発表資料や元の国際基準を見てみる 今の車はどうなるのか 今後の基準作成の方向性 なぜ誤解が生じるか 自動運転=レベル4の自動運転のイメージがついている 元
未組立プラモ写真家。稀に組む。山登る。からぱたへのお問い合わせ、文章・写真・DJ・飲酒のオファーはTwitter @kalapattar からどうぞ
マツダは、初代「ロードスター」(NA型)を対象としたレストアサービスの開始について発表しました。 初代「ロードスター」 このレストアサービスは、お客さまに永く大切にマツダ車を乗り続けていただける環境作りを目的とした、レストア事業とパーツ再供給の二つからなるサービス。 レストア事業は、お客さまの「ロードスター」をマツダがお預かりし、オリジナルに近い状態にクルマをリフレッシュするもので、2017年内に受付を開始し、2018年初頭よりサービスを始める予定です。 メーカーであるマツダがお客さまと直接面談し、個々のクルマの状態や御要望に合わせたサービスを実施します。作業を行うマツダ社内の施設は、テュフ ラインランド ジャパン株式会社※よりクラシックカーガレージ認証取得を予定しており、レストアしたクルマを高い品質でお客さまにお届けすることが可能となります。 ※テュフ ラインランド:ドイツに本社をおく第
自動車を組み立てたことはあるだろうか。 もう一度言う。自動車を組み立てたことはあるだろうか。筆者にはない。 弊誌のカラーを考慮に入れれば、読者のうち、だいたい1万人にひとりくらいの割合で自動車整備工の方がいらっしゃるかもしれない。しかしながら、あらゆるものがオートメーション化された現代においては、たとえ整備工であっても、部品から車を組み立てることなど不可能だと思う。そういうわけで、もしもあなたが整備工なら、このゲームをプレイすることは理に適った行いであるうえに、自分の専門内のあたらしい知識を身につける喜びを得ることができるだろう。では、筆者とおなじように整備工ではない、ほかの9999人の読者が本作をスルーするべきかと問われれば、断じてそうではないと答えられる。 『My Summer Car』は、1995年の北欧フィンランドのど田舎で、車を組み立てるゲームである。もう一度言う。これはフィンラ
4月にカーシェアリングサービスに入会した。周りの友人が使っているということを聞いてはいたものの、いまいち利便性の実感が湧かず入会に至っていなかったカーシェアリング。通常のレンタカーサービスでも、多くて月に1回程度しか使わない私にとっては、縁遠いものと思っていた。 入会しようと思ったのは、自宅近所ににわかに「タイムズカープラス」のノボリを見る機会が増えてきたからだ。タイムズカープラスは、タイムズ24が運営するカーシェアリングサービス。こんなところにもタイムズ24の駐車場があったのかと思うほど、自宅近辺に多くの駐車場があり、それら駐車場のほとんどでタイムズカープラスを提供しているようだった。 それまでレンタカーを借りる際は、レンタカー店舗までバスかタクシーで移動し、往復数百円~1500円程度かかっていた。タイムズカープラスの場合、自宅徒歩圏内に数カ所借りられる場所がある。「自宅から徒歩圏内」「
経済が回復している米国で、不気味なまでにいつまでも回復しない社会現象がある。1つは雇用。もう1つは米国人の運転距離である。車の走行距離の積算は、2005年をピークに減り続けている。つまり、米国人は以前より運転しなくなっている。 積算運転距離の減少だけでなく、今年に入って発表されたいくつかの調査結果は、米国人の車に対する意識変化を如実に示している。 米国の象徴であり、基幹産業である自動車。大手自動車メーカーも、メーカーの労働組合も、共に絶大な政治力を持っている。当然、調査結果に嫌悪感を示し、車離れは不景気による一過性のものだと“火消し”に躍起になっている。 「車依存症」とも言えた米国社会は、変わろうとしているのだろうか。もしそうだとしたら、その影響は計り知れない。街づくりも公共事業の計画も、生活のあり方全てが「車社会」を前提として築かれてきたからだ。 経済が回復しても減り続ける運転距離 米国
コインパーキングの看板表示を巡り利用者の苦情が増えているとして国民生活センターは3日、業界団体に対し適切な表示をするよう要望したと発表した。 同センターによると、典型的な苦情は「最大料金」に関するもの。ある事例では、「1日最大500円」という看板を見て5日間駐車したら8700円請求された。2日目以降、1時間ごとに100円かかるという説明は敷地内の自動販売機の裏に掲示されていた。 「最大料金900円、24時」と看板に書かれていたケースでは、最大料金の適用は利用当日の24時まで。それを過ぎると通常料金が加算される仕組みだった。午後9時から21時間余りの駐車で3400円支払った利用者は「24時間で900円だと思った。暗くて細かい規約まで確認できなかった」という。
数年前、中東のある国で、大手自動車ディーラーを訪ねたことがある。そこで働く日本人の方のお話を聞くためだった。名前をS氏としておこう。その会社はトヨタ車の販売も多く手がけており、トヨタのOBであるS氏を社内指導に招いていたのである。訪問の主目的は当該国のビジネス事情と官庁との関係をヒアリングすることだったが、氏がご自分がしてこられた事について、淡々と話されるのを聞くうちに、次第に驚嘆の気持ちがわたしの中でふくらんでいった。以下はその時に聞いた話だ(ただし差し障りがないよう、本質的でない点は少し変えてある)。 S氏はもともと、人材育成と社内教育のために、その2年ほど前に呼ばれたのだった。車のディーラーは、業容が拡大すると、売ったらそれで終わり、では済まなくなる。まず、補修用のサービスパーツを自分で手がける必要が出てくる。さらに売上が増えると、自社で保守点検の修理工場を持つことになる。他の不慣れ
風景に似せた地図をつくるのではなく、「AR(拡張現実)技術」で現実の風景そのものを使って道案内するパイオニアのカーナビゲーションシステム「カロッツェリア サイバーナビ」が、さらに進化した。クルマ同士を通信でつなぎ、位置情報などを共有する仕組みをいち早く取り入れ、今までより詳細な渋滞情報を運転者に提供できるようにした。 「車載カメラの映像をナビに生かすという発想は、当時としては画期的だった」。カーエレクトロニクス事業統括部カー市販事業部マルチメディア事業企画部企画1課の佐藤智彦氏は、サイバーナビを最初に市場投入した3年前をこう振り返る。 従来のカーナビは、位置情報を地図データに反映させるだけで、運転者がカーナビの画面情報を頭の中で現実の風景に置き換える作業が必要になる。「地図を読むのが苦手な人は、この工程がスムーズにできない傾向があった」(佐藤氏)。平成23年5月に発売した第1弾のサイバーナ
国土交通省関東運輸局は14日、軽自動車より小さい1~2人乗りの「超小型車」を車両として全国で初めて認定したと発表した。神奈川県が申請していた車両で、高速道路などを除く公道で走行できるようになる。超小型車は公共交通機関の少ない地方や観光地で有力な移動手段とみられており、本格的な普及に向け第一歩を踏み出した。認定した超小型車は日産自動車の「ニューモビリティコンセプト」。日産が都市再生機構(UR)に
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