山中伸弥さんが羽生善治永世七冠に聞いた「AIと将棋の未来」（山中 伸弥,羽生 善治） | 現代ビジネス | 講談社（1/3）
ノーベル賞科学者・山中伸弥氏と史上最強棋士・羽生善治氏が「10年後、100年後の世界」について語る「予言の書」が『人間の未来 AIの未来』だ。本書の中から「AIと将棋の未来」について書かれたパートを特別公開する。 なぜ将棋のソフトが急激に強くなっているのか 山中 人工知能（AI）の「AlphaGo」（アルファ碁）が世界トップクラスの囲碁棋士イ・セドルさん（韓国）に四勝一敗で圧勝したことが話題になりましたね。 羽生 はい、2016年3月のことでした。その年の2月、私がNHKの番組［NHKスペシャル「天使か悪魔か 羽生善治 人工知能を探る」2016年5月放送］で人工知能を取材したとき、グーグルの傘下にあるイギリスのディープマインド社で、アルファ碁を開発したデミス・ハサビスさんにお会いしてお話を伺いました。囲碁は少なくとも十年は人間に追いつけないと言われていたので、大きな挑戦と思えました。おそら
日本人はすでに先進国イチの怠け者で、おまけに労働生産性も最低な件（週刊現代） @gendai_biz
「働きすぎは悪」「仕事よりコンプライアンス」――日本全体がそんな方向に進んでいる。しかし、本当にそれでいいのか。誰も頑張らないし踏ん張らない、そんな国に未来があるのか。 モーレツがそんなに悪いのか？ 興味深い数字がある。『データブック国際労働比較2016』を見ると、'14年の週労働時間（製造業）で日本人はG7（先進7ヵ国）の中で労働時間がかなり短いほうなのだ。 厚生労働省が調べた日本の週労働時間（製造業）は37.7時間。調査対象に各国でバラツキがあるため、一概には言えないが、米国の42時間や英国の41.4時間、ドイツの40時間より少なく、フランスの37.8時間、カナダの37.1時間と変わらない水準なのである（イタリアの数値は未掲載）。 日本人がどんどん働かなくなっている。 バブル直後には2000時間を超えていた年間の総実労働時間は少なくなり続け、'14年には1729時間にまで減少している（
日本の住宅が「資産」ではなくなる日 〜空き家急増という大問題（野澤 千絵） @gendai_biz
人口が減少してゆく日本にあってなお、住宅は無計画につくられ、空き家は増加し、「まち」の秩序が崩れてゆく――。 話題書『老いる家 崩れる街――住宅過剰社会の末路』の著者・野澤千絵氏が、空き家が急増する地方都市の実状をレポートする。 15年後、約３戸に１戸が空き家に 空き家になった住宅が取り壊されたり、住宅用途以外にでも有効に活用されたりしていかなければ、2033年、空き家は約2150万戸、空き家率は30.2％に達すると予測されている。（１） ――これは要するに、あと15年も経てば、日本の全住宅の約３戸に１戸が空き家になってしまう危険性があるということである。 この背景にあるのは、今後、空き家化に関わる二つの動きが同時進行していくことだ。ひとつは、団塊世代が相続した実家の空き家化。もう一つは、団塊ジュニア世代（団塊世代が後期高齢者となる2025年頃から急激に増える）が相続する実家の空き家化であ
驚速で進化する「VR」の現在〜現実と仮想の境界が溶けつつある!?（海猫沢 めろん）
VR＝ヴァーチャル・リアリティ。古くからあるこの技術が、いま大注目を集めている。いったいなぜか？ VRは私たちをどこへ連れて行くのか？ 期間限定でお台場で開催されていた「VR ZONE」でVRを体験し、大いに取り乱した作家・海猫沢めろんさんが、開発者である（株）バンダイナムコエンターテインメントのコヤ所長に、「VRの核心」を聞いた。【第2回】（→第1回はこちら） ドームスクリーンとVRの違い ——VRがなぜ急にビジネスとして出てきたのか、ポイントが二つあると思うんです。一つは視野の広さ。もう一つは先ほどおっしゃっていた描画速度の問題。これはソニーの方が言っていたんですけど、景色の書き換えなんかは0.02秒以上でやらないと、偽物に見えてしまうそうなんです。 コヤ そうですね。 ——最初に実用に耐えうるVR機器が出たのっていつくらいでしょうか。 コヤ オキュラスDK2が出て、75フレームで動け
役所があえて教えない、申請すれば「もらえるお金・戻ってくるお金」（週刊現代） @moneygendai
埋葬料や子供にかかるお金 もらえる人は意外と多いのに、あまり知られていないものもある。 国保や健康保険組合などの健康保険の被保険者(加入者)が死亡した際に、申請すれば葬儀を行った家族が受け取れる「埋葬料」と、被保険者の家族が亡くなったときに受け取れる「家族埋葬料」。金額は各5万円だ。 さらに、親戚や知人が葬儀を行った際には、「埋葬費」として葬儀代、火葬代などの実費に対し、最大5万円までが支払われる。 子供や孫の誕生、進学などを機にお金を取り戻せる制度もある。なかでも「子育てファミリー世帯居住支援」は、知っておきたい制度だ。自治体によって詳細は異なるが、子育て世帯が市区町村に転入し、民間の賃貸住宅に入居する際に、引っ越し費用や家賃の一部が補助されるものだ。 たとえば、東京・新宿区の場合なら、義務教育終了前の子供がいる世帯を対象に、引っ越し費用最大20万円までが補助されるほか、以前に住んでいた
アジア市場は日本の20～30倍の市場規模に!? アジアの中心で感じる「Japan Too Small」（田村 耕太郎） @gendai_biz
アジア市場は日本の20～30倍の市場規模に!? アジアの中心で感じる「Japan Too Small」 シンガポールから見ても小さくなる日本の存在 「世界第3位の経済大国」などと言っている日本人にはイメージしにくいかもしれないが、アジアの中心からみると、日本がいかに「小さくなりつつある特殊な存在」にすぎないかがよくわかる。シンガポールは小さい国だが、そのシンガポールにいる外国人もシンガポール人も「Japan Too Small」を連発している。 シンガポールにいるビジネスリーダーたちは、GDPでは日本の3倍近くにまで成長した13億人の中国経済や、購買力平価ベースGDPで日本を超えた12億人経済のインド、こちらも購買力ベースでは日本に匹敵する6億人経済ASEANを相手にしているのだ。 経済重視のモディ政権となり、年率7%を超える経済成長率を叩き出しているインドは、来年は成長率が8%を超える可
中国「テロ対策法案」にオバマ大統領は猛反発だが、このままでは日本企業はやられ放題に？（町田 徹） @moneygendai
中国が近く成立を目指している「反テロ対策法案」を巡り、オバマ米大統領が直接、中国の習近平国家主席に対して見直しを迫る騒ぎが起きている。 日本政府は中国の理不尽な規制に無頓着 問題の法案は、中国当局が中国に進出している外国企業のシステムにアクセスして監視できるメカニズムを組み込むことなどを義務付けるという内容で、米財界を中心に企業秘密を保全できなくなるとの懸念が広がっていた。 オバマ大統領自身が今月（3月）2日にロイター通信のインタビューに応じて明かしたところによると、中国に対する抗議は同大統領が自ら行うという異例のもので、習主席に「米国と商取引をしたければ、見直さなければならない問題だと明確に警告した」という。 中国政府の理不尽な規制からの保護が必要という点では、日本企業も米企業も立場は同じはず。ところが、日本政府は、本稿執筆段階（7日夜）までのところ、この問題に沈黙を守っている。政府・与
一手も悪手を指さなかった三浦八段は、なぜ敗れたのか（山岸 浩史）
チャンスを得た三浦、リードを狙う 先制攻撃をかけることを、将棋用語で「仕掛ける」という。電王戦第5局は序盤戦を得意の展開に持ち込んだ三浦弘行八段が、いつ、どう仕掛けるかに注目が集まっていた。 だが、先に仕掛けたのはGPS将棋のほうだった。 「変な手、来たね……」 控え室で戦況を見守る棋士たちから、戸惑いの声が上がる。それは、見るからに違和感がある仕掛けだった。プロでなくても将棋を熱心に学んだことがある者なら、このような仕掛けはうまく行かないと直観的に捨ててしまう類の手順だ。 終盤戦での、玉が詰むかどうかという読みでは、人間はすでにコンピュータの敵ではない。目的が明確なときの演算能力こそコンピュータの最大の強みだ。 しかし、まだ目的が漠然としていて読みを絞れない序盤から中盤にかけては、人間にアドバンテージがあるとされている。経験によって培われた直観、すなわち大局観が、考え方の方向を教えてくれ
「脱テレビ」ブームにのって伸びるスマートテレビの皮肉（小池 良次） @gendai_biz
スマートテレビにはインターネット放送が欠かせない---そんなレポートが米国の調査会社Harris Interactive社から発表された。 ●「Netflix and YouTube are Must Have Apps for Smart TV Owners」 米国市場では液晶やプラズマなどの薄型大画面テレビ･ブームが一段落し、次期商品として期待されていた3Dテレビは伸び悩んでいる。テレビ視聴者の8割以上を押さえるCATVや衛星放送業界は3D放送を棚上げにして、脱テレビ・ブームを背景にタブレットや携帯への番組配信に力を入れている。 そうした中、スマートテレビが着実にシェアーを伸ばし、注目を浴びている。ネット･ユーザーに悩むテレビ･メーカーに取って、スマートテレビは救世主となれるのだろうか。 スマートテレビにNetflixは必需品 ブラウザー機能を搭載したスマートテレビは、ブロードバンドに
クルマ界に潜む 怪しい伝説（） @gendai_biz
この世にはびこる、真贋定かならぬ怪しい噂、いつの頃からかいわれだし、なんの検証もされぬまま市民権を獲得してしまった伝説。そのテの話はクルマにまつわるものだけでも数多く存在するが、それらの怪しい伝説の真偽を明らかにする。それがオレたち「MYTH BUSTERS(マイス・バスターズ)」の指命。 映画でよく見るあのシーン、漫画に出てきたあのシーンの再現可能性を、体を張ることも厭わず検証する。「クルマから漏れるガソリンに火を放つと、炎がクルマに追いつき爆発する?」、「ガソリンタンクに砂糖を入れるとクルマは壊れるの?」、「外交官ナンバーのクルマは捕まらないって本当?」。そんなアナタの脳にこびりつく『?』も今日からスッキリ解消だ。 さあ始めよう、真実探求の旅を。ちなみになかには危険な実験もあるので、よい子のみんなは決してマネしないように。オレたちMYTH BUSTERSとの固い約束だ! 伝説1 カロー
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