謎多き日本最大の科学研究所「理研」その全貌とブッ飛びの研究成果（山根 一眞）
日本最大の科学研究所「理研」。1917年に設立され、湯川秀樹や朝永振一郎など日本の科学史を彩る研究者たちが参集した。100年目を迎える2017年には450の研究室、3000人の研究者を擁し、全国に研究施設を持つ。 そこでは今どんな研究が行われているのか？ 研究者たちは何を目指しているのか？ その全貌を明かそうと仙台から播磨まで5拠点で70人にインタビューし、このたび『理化学研究所 100年目の巨大研究機関』を上梓したノンフィクション作家・山根一眞さんが、大興奮の研究成果をご紹介！ 水でできたプラスチック？ 「山根さん、面白いものを見せてあげましょう」と差し出されたのは、ちくわほどの大きさの半透明のぶにゅぶにゅした不思議な棒だった。それは「98パーセントが水」なのだという。水？ こりゃ、いったい何なんだ？ 3月20日、理化学研究所が創立100周年を迎える。 通称、理研。日本最大の科学研究所だ
「空き家大国ニッポン」のゾッとする近未来〜首都圏でさえこの惨状…（藻谷 浩介,野澤 千絵）
いまの日本を滅ぼしかねない大問題は、「空き家」の激増だ。それは、人口が減少するのに住宅はつくられ続けるという不可解な現実に由来する。なぜこんなことになっているのか？ ベストセラー『里山資本主義』の著者・藻谷浩介さんと、『老いる家 崩れる街』の著者・野澤千絵さんのおふたりが明かす日本の惨状――。 誰も言い出さなかった 藻谷 いま日本中に空き家が激増しています。その数は今後も伸び続け、15年後には3戸に1戸が空き家になる計算です。戸建てもマンションもすべてひっくるめて空き家になるという、世界でも類を見ない「空き家大国」になるのです。 この問題を真正面から取り上げ、その原因を解き明かした野澤さんの『老いる家 崩れる街』が大反響を呼んでいますが、この中で空き家が大量に生み出される最大の要因として指摘されているのが、都市計画の欠陥です。 長年、この問題を関係者の誰ひとり言い出さなくて、誰が最初にスイ
前代未聞！ 中国が始める外国人「ABCランクづけ」制度（近藤 大介） @gendai_biz
「おどろきの中国」という言葉があるが、外国人を選別する極めつきの制度が、4月から始まる。北京でも上海でも、日本人駐在員たちは、前代未聞の措置に右往左往。スモッグの街からレポートする。 現地法人社長も「Cランク」 「たしかにオレは、もうすぐ定年だし、中国語もからっきしできない。大学も私学出だ。 だがここでは一応、日系企業現地法人の総経理（社長）だよ。それなのに自分の点数を算出してみたら、Cランクの国外追放対象。しかも一緒に日本から来てる若い部下は、Bランクで許可されるって言うんだから、納得いかないよ」 PM2・5が500近くに達し、昼なんだか夜なんだかよく分からない北京の日本料理店街「好運街」の一角。いまはやりの「燕京白生ビール」のジョッキを呷りながらボヤくのは、東京に本社がある中堅メーカーから北京に派遣されている駐在員だ。同席した別の日本人駐在員も憤る。 「中国で外国人が駐在員ビザを取るに
日経新聞には絶対に書けない「2017年日本経済」本当の展望（髙橋 洋一） @gendai_biz
基本のキを無視する日経新聞 あけましておめでとうございます。 新年早々なので、定番であるが、今年の予測といこう。ただ、単に予測を書いても面白くないので、日本を代表する日経新聞の「大予測2017」との対比で書いてみよう。 日経新聞は、安倍首相を「シン・アベ」とシン・ゴジラにたとえたうえ、筆者をその子ゴジラに見立て揶揄している（昨年12月12日付け本コラム「なぜこの国の財務省は『経済成長優先主義』を頑なに否定し続けるのか」http://gendai.ismedia.jp/articles/-/50431）ので、その予測力とやらを筆者なりに分析するためである。 参照した日経記事は、昨年12月31日の「正念場のアベノミクス、財政再建に黄信号～日経大予測2017」（http://www.nikkei.com/article/DGXMZO11075290W6A221C1000000/）である。 この論
【戦慄のルポ】いま全国の「限界マンション」で起きていること（週刊現代） @gendai_biz
白骨化した変死体が… 福岡県・福岡市博多区。JRの博多駅から徒歩10分ほどの裏通りに面した、築40年超のAマンション。 年季が感じられる灰色の壁と、塗装が剥がれて何が書いてあるのか判別しにくいマンション名のプレートを除けば、一見、どこにでもあるような古びた建物に見える。だが、ここは、「スラム化マンション」として全国的に有名になった物件だ。 近隣の不動産を取り扱う業者が言う。 「かつて、このマンションは中流の家庭が入居するごく普通の物件でした。それが、地上げ屋と住民の対立から、入居世帯の過半が不在となり、結果的に管理組合の機能が麻痺してしまった。 共用部の電気代の支払いが止まって、エレベーターは動かなくなり、屋上の貯水タンクへの水の供給が停止。居住が不可能になりました。 多くの住民が出ていってしまい、浮浪者や不審者のたまり場となり、荒れに荒れた。不審火による火災が発生して全焼した部屋が丸焦げ
なぜこの国の財務省は「経済成長優先主義」を頑なに否定し続けるのか（髙橋 洋一） @gendai_biz
なぜこの国の財務省は「経済成長優先主義」を頑なに否定し続けるのか 成長ナシのほうが、権益維持に好都合？ 筆者を「共演NG」にする人たち 最近、財務省ではないが、その関係者と意見をかわすことがよくある。筆者は財務省出身者であるが、これまで財務省関係者に避けられることがしばしばあった。 たとえばかつて、財務省のよき理解者である与謝野馨氏と日本テレビで共演を依頼されていたが、突然「その話はなかったことにしてくれ」と言われたことがある。財務省審議会の常連である某経済学者にいたっては、共演という話があったのに、急に出演しないことになった。いわゆる共演NGである。 こちらに共演NGはないのだが、相手がNGというのだから仕方ない。 今回、ラジオ日本の『清水勝利のこれでいいのかニッポン』からオファーがあり、共演NGを聞かれた。この番組は、政治家の方がよく出ている番組だ。いつものように「特にNGはありません
銀行に未来はあるか？ 金融庁が突きつけた「日本型金融排除」方針（山崎 元） @gendai_biz
異色の官僚の意欲的な新方針 金融庁は、9月に「平成28年度版 金融行政方針」を発表した。異色の官僚との呼び声もある森信親長官の下で、一風変わった方針を打ち出した。 筆者は、この方針およびその背景にある志を大いに評価したいと思っているが、問題は、その方針が現在の日本の金融業界に対してどの程度の実効性を持つのかだ。 本稿では、この金融行政方針がどのような影響を及ぼし、どの程度所期の結果につながるのかを考えてみたい。 行政方針は多岐にわたるが、特に注目したいのは、 （1）「日本型金融排除」という造語まで登場させて過去への批判（過去の金融行政への批判でもある）と将来への意欲を示した「金融仲介機能」の改善 （2）個人には長期・分散・積立投資を求め、金融業者にはフィデューシャリー・デューティー（顧客本位の業務運営）を求める国民の資産形成の前進 この二つだ。
格安の「AI搭載兵器」は新たな軍拡競争を巻き起こすのか？（小林 雅一） @gendai_biz
米国防総省が次世代の主力兵器として、AI（人工知能）を搭載した「自律型兵器」を開発しようとしている。いずれ実戦力となった暁には、兵士（人間）ではなく兵器が、自ら敵に狙いを定めて攻撃するかもしれない。 たとえば、人の命令に従うのではなく、自分で上空からテロリストを探して攻撃するドローンなどがそうだ。 ●“The Pentagon's ‘Terminator Conundrum': Robots That Could Kill on Their Own” The New York Times, OCT. 25, 2016 上の記事によれば、米国防総省は最近、米国の軍事力の世界的優位性を維持するために、AIを軍事戦略の要に据えたという。 核兵器から精密誘導兵器、そしてAI兵器へ 歴史を振り返ると、米国はこれまで2度に渡る根本的な軍事刷新（offset）を行ってきた。 最初は1950年代における「
日本人が終戦まで「特攻」を止められなかった、驚きの理由（栗原 俊雄） @gendai_biz
特攻。「十死零生」の作戦はなぜ生まれたのかを探る本連載。最終回は、次第に「成功率の低い作戦」と判明していく中で、それでもなぜこの作戦を止めることができなかったのか。その「謎」を紐解く。毎日新聞・栗原俊雄記者のスペシャルレポート。 （前・中篇はこちらから http://gendai.ismedia.jp/list/author/toshiokurihara） 「お前ら、覚悟しろ」 「特攻隊を志願しましたか？」 筆者がそう問うと、江名武彦さん（1923年生まれ）は答えてくれた。 「いえ。意思を聞かれることはありませんでした」 早稻田大学在学中の1943年12月、江名さんは学徒出陣で海軍に入った。航空機の偵察員となり、茨城県の百里原航空隊に配属された。前任地の静岡県・大井海軍航空隊から百里原に到着したとき、上官が言った。 「お前たちは特攻要員で来たんだ。覚悟しろ」 特攻隊員になるかどうか、聞かれ
都心でマンション「大暴落」、売れ残り続出…要注意エリアはここだ！（週刊現代） @moneygendai
全国のマンション数は600万戸超。毎年10万戸前後の新築物件が生まれる巨大市場だが、それがついに「暴落劇」に襲われ出した。しかも、発火点はなんと都内の「中枢」。これはただごとではない。 駅近物件でもダメ 成城、三軒茶屋など、「住みたい街ランキング」で上位にランクインする街を多く抱える世田谷区。不動産業界では「世田谷は鉄板」「作れば売れるエリア」というのが常識だったが、ここに大異変が起きている。 世田谷のマンション市場でまったく新しい「売れ残り現象」が発生し、マンション業者たちが悲鳴を上げ始めたのだ。 住宅ジャーナリストの榊淳司氏が言う。 「物件が完成しているにもかかわらず売れ残る、いわゆる『完成在庫』を抱える新築マンションが急増しています。 そもそも新築マンションというのは建物ができる前に販売を開始し、完成前に全住戸を売り切るのが基本。それが完成前に売り切れずに、完成後もマンションの壁面に
なぜ日本では「共働き社会」へのシフトがこんなにも進まないのか？（筒井 淳也） @gendai_biz
日本の社会システムをめぐる一つのパズル 日本の家族や女性の労働については、ひとつのパズル＝解くべき謎がある。それは、比較的長期的なデータを見渡し、また他国との比較をすると見えてくる謎である。まずはそのパズルとは何なのかについて説明しよう。 しばしば、「日本社会には『男は仕事、女は家庭』という考え方が染み付いている」と言われる。同レベルの経済発展を成し遂げている西欧諸国と比較すればたしかにその傾向は見られる。 2012年の国際社会調査プログラム(ISSP-2012)データによれば、「男性の役割はお金を稼ぐことで、女性の役割は家庭の世話をすることだ」という意見に賛同（「強くそう思う」「そう思う」）と回答した人の割合は、日本で24.4%だが、フランスでは12.5%、スウェーデンでは5.8%など、より低い割合になる。 ただ、では日本は「専業主婦社会」をさぞかし長く経験したのかと思いきや、実はそんな
「まず、根性論を捨てる」日本柔道復活を成し遂げた、井上康生流「大改革」そのすべて（柳川 悠二） @gendai_biz
「大奮闘」と言ってもいい記録をリオ五輪で残した日本選手団。その躍進を支えたのは、柔道だった。４年前は金メダルゼロに終わった日本柔道がなぜ復活を遂げたのか。「井上改革」その全容について、過去五度オリンピックを現地で取材している、ノンフィクションライターの柳川悠二氏が解説する。 ブラジル・リオデジャネイロの地で、日本選手団は、史上最多だった2004年アテネ五輪の38個を抜く41個（金12、銀8、銅21）のメダルを獲得した。4年後の地元開催に向け、日本のスポーツ界全体が活気づく結果だろう。中でもかつて〝お家芸〟だった男子柔道が復活を果たしたことが、この快進撃を支えた。 12年ロンドン五輪で、男子柔道は史上初めて金メダルがゼロに終わり、母国としての威信は失われた。立て直しを敢行したのはロンドン惨敗の責任を取る形で辞任した篠原信一氏（現タレント）に代わって監督に就任した、井上康生である。 筆者は4年
証券会社にダマされるな！「日銀ETF巨額買い入れ」でも、株価は決して上がりません（ドクター Z） @moneygendai
こんな額で株価は上昇しない 日銀は8月10日、指数連動型の上場投資信託（ETF）を707億円買い入れた。日銀は7月の金融政策決定会合で、ETFの買い入れ額を従来の年間3・3兆円から同6兆円へ2・7兆円増額する「追加緩和」を決定していたので、さっそくそれを実行に移した形である。 メディアでは日銀がこのように巨額の株式投資をすることによって、株価が押し上げられるとの楽観論が展開されている。しかし、はたしてこれは本当だろうか。 そもそもETFとは、証券取引所に上場し、株価指数などに代表される指標への連動を目指した投資信託のことであり、「Exchange Traded Funds」の頭文字をとってETFと呼ばれている。ETFの代表的な商品として、東証一部の全銘柄の動きを反映した株価指数である東証株価指数（TOPIX）に連動するETFがある。そのETFを日銀が買うというのは、東京証券取引所の一部上場
英国でついにはじまった「リーマン級の衝撃」！～ショックは一時的、とほざくエコノミストにダマされてはいけない（長谷川 幸洋） @gendai_biz
英国でついにはじまった「リーマン級の衝撃」！～ショックは一時的、とほざくエコノミストにダマされてはいけない まさに「リーマン前夜」 「英国ショック」が世界経済を揺るがし始めた。まずイタリアの銀行不良債権問題、より深刻なのは英国の不動産ファンドの解約停止である。こんな時こそ、日本は経済の構造改革に一段と力を入れる必要がある。 英国の欧州連合（EU）離脱について、先週のコラム（http://gendai.ismedia.jp/articles/premium01/49058）で「金融市場の動揺は数日で収まる」などというエコノミストは「近視眼」という書いたら、業界で反発もあったようだ。 先日のテレビ番組で私が「今回の事態はリーマン・ショックを上回るだろう」と話したら、同席した経済コメンテーターは「ニューヨーク株式市場は値を戻している」と懸命に反論した。国民投票直後の報道ステーションで朝日新聞の論
軍事大国ロシアが復活!? 中国への急接近と牽制、その「非対称な戦略」を読み解く（小泉 悠） @gendai_biz
文／小泉悠（未来工学研究所） ロシアの軍事力は大したことないのか？ 2014年にロシアがウクライナに対して軍事介入を行い、翌2015年にはシリアに対する介入も開始したことで、「軍事大国」としてのロシアに再び脚光が当たっている。 だが、シリア作戦で世界を驚かせた巡航ミサイルによる長距離精密攻撃は全体のごく一部に過ぎず、全体としてみればロシア軍の攻撃手段は昔ながらの無誘導兵器に大きく依存しているのが実態である。 現代戦で鍵とされている「C4ISR」（指揮・通信・統制・コンピュータ・情報・監視・偵察）といったハイテク作戦能力でもロシア軍は米国など西側先進国の軍隊に対して大きく遅れを取っており、特に宇宙監視システムや無人航空機などの分野では米国に遠く及んでいない。 経済的・技術的制約を考えれば、ロシア軍が見通しうる将来に西側先進国並みの能力を獲得する見込みも薄いだろう。 では、ロシアの軍事力などや
10年後、「IT人材」の給料は倍になる？総務省「100万人育成」の大きな課題（ドクターZ） @moneygendai
プログラマーの年収が低い 総務省が2025年までに「IT人材」を100万人育成する方針を掲げた。 ITに関する新たな資格制度をつくるほか、小中高校などでの教育も強化。日本ではITの専門的技術者が現在103万人いるが、これを2025年には202万人へと倍増させる目標だという。果たしてほんの10年でこれほど大規模な人材育成などできるのだろうか。 まず、IT人材の給料の実態を見ていこう。厚生労働省の2015年賃金構造基本統計調査を基にランキング化してみると、プログラマーの年収は408万円で全65業種中35位。システム・エンジニアの年収は592万円で、同18位である。 ちなみに、上位10業種の年収は、1位が航空機パイロットの1532万円。以下、2位が医師＝1098万円、3位が弁護士＝1095万円、4位が大学教授＝1087万円、5位が大学准教授＝858万円、6位が記者＝824万円、7位が大学講師＝7
なぜ経団連は財務省を捨て、安倍官邸についたのか？ その裏にある「実利的」思惑（ドクターZ） @moneygendai
官邸の信用を失った財務省 経団連（日本経済団体連合会）は6月2日、定時総会を開催した。2期3年目となる榊原定征会長はその総会で挨拶に立ち、「首相の決定を尊重したい」と安倍政権による消費増税延期を支持。さらに、「政権と経済界は車の両輪」と発言し、安倍政権との「蜜月」をアピールして見せた。 実は同じ経済団体でも、日本商工会議所と経済同友会は消費増税の延期に対するスタンスが違う。 日本商工会議所の三村明夫会頭は「残念だ」、経済同友会の小林喜光代表理事は「信じられない」と語っているように、増税延期に否定的な意見を示しているのである。 経団連と商工会議所、同友会の間で「違い」が出てくるのはなぜか。 消費増税延期は、言うまでもなく、官邸vs.財務省の戦いだった。 安倍政権は'14年4月に5％から8％へと消費税を増税したが、これによって日本の景気は大きく落ち込んだ。「消費増税しても景気は悪くならない」と
アメリカ経済は楽観できない！ ITバブルの崩壊も予見したデータから、変化の兆しを読む（安達 誠司） @moneygendai
アメリカ経済は楽観できない！ ITバブルの崩壊も予見したデータから、変化の兆しを読む 「フィンテック」もピークアウト? 6月利上げの可能性は遠のいた 先週金曜日の米国雇用統計では、ヘッドラインの非農業部門の雇用者数が3万8千人増と市場の事前予想を大きく下回る結果となったことから、6月14日、15日開催予定のFOMC（連邦公開市場委員会）で利上げが実施される可能性は大きく低下した。 雇用統計発表後の記者会見で、イエレンFRB議長は落胆の色を隠そうとしなかった。よって、6月利上げの可能性は遠のいたと言ってよいだろう。 一方、イエレン議長の落胆ぶりから推測すると、FRBは6月利上げに向けて準備を進めていたのかもしれない。雇用統計で米国の雇用環境の良好さを確認したうえで2度目の利上げを実施する腹づもりだったのだろう。 だが、雇用統計の内容自体は、決して米国景気の先行きを悲観するような内容ではなかっ
「働かないアリ」から働きすぎの日本人が学べること（長谷川 英祐） @gendai_biz
文／長谷川英祐（北海道大学大学院准教授） 働かない働きアリ？ 人間は社会を作って暮らす生き物だが、動物の中にもそういうものがいる。 「真社会性昆虫」と呼ばれる、アリ、ハチ、シロアリなどの生き物では、女王や王といった繁殖（産卵）を専門に行う階級と、ワーカー（働きアリや働きバチ）という、産卵せずに巣の維持労働を行う階級に分化している。 なぜこんな繁殖分業が進化したのかは興味深い課題だが、ここでは別の問題を考えてみる。ワーカーは労働専門個体であり、働きアリはイソップの童話にも見られるように、始終働いている「働き者」だというイメージがある。 しかし、野外で見られるアリはエサを探すために巣の外へ出てきた働きアリなので、いつも働いているに決まっている。 巣の中にはずっとたくさんの働きアリがおり、人工的な巣を使って、巣の中にいる働きアリを観察すると、ある瞬間には約5〜7割の働きアリが労働をしておらず、長
佐藤優が明かす「実践的な教養」の身に付け方〜まずこのニュースサイトをチェックせよ！（佐藤 優） | 現代ビジネス | 講談社（1/3）
ロシア国営「スプートニク」(上)、イラン国営サイトはディープな情報源〔PHOTO〕gettyimages 見ておくべきニュースサイト ここまで、ニュースの読み解き方に始まり、宗教、論理力・数学力、哲学など、社会人が身に付けるべきさまざまな「教養」についてお話ししました。最終回の今回は、皆さんからの質問にお答えする形で、実践的な教養の身に付け方をおさらいしたいと思います。 Q : ニュースを読む・見るときのポイントは? A : まず、日本語の報道を読むだけでも大丈夫だということを言っておきます。よく「英語のメディアにも目を通せ」と言われますが、無理をする必要はありません。 というのも、英語が母語でない人が英文を読むのはものすごく疲れるからです。最初の30分は大丈夫でも、そこからガクンと能率が落ちるから、長続きしない。それに、日本語で情報収集・分析するだけでも、かなりのことが分かります。 では
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