欧米諸国が歴史的に犯した「二つの誤り」〜だからテロリストは今日も生まれる（内山 節） @gendai_biz
文／内山 節（哲学者） パリのアラブ人街にて パリに足を伸ばしたとき、私には一度は必ず出かける場所がある。そこはベルヴィルという地区で、昔は貧しい労働者たちが暮らすパリの場末の町だった。 ルネ・クレール監督の映画『天井桟敷の人びと』の舞台になったのもこのあたりで、映画のなかでは貧しかった娘が金持ちの家に嫁ぎ、豪邸のベランダに立って遠くにかすむ労働者の町の灯をみながら、あの暮らしの方が人間的だったと振り返るシーンがある。 私がこの地区に出かけるようになったのは35年ほど前で、その頃はアラブ人街になっていた。フランスは主として1960年代に労働者不足を解消するために外国人労働者を呼び寄せた。彼らはフランスの底辺の労働をにない、パリの最下層の町で暮らすようになった。いまにも崩れ落ちそうな3階建てくらいの古い建物が並ぶ場所だった。 だがここでのアラブ人たちの暮らしは長くはつづかなかった。1980年
遺伝子操作技術、ついに「神」の領域へ！ 自由自在に生命の設計図を書き換えられる驚異の技術が実現した（小林 雅一） @gendai_biz
遺伝子操作技術、ついに「神」の領域へ！ 自由自在に生命の設計図を書き換えられる驚異の技術が実現した はたしてこれは人類にとって福音か 世界の生命科学者たちの間で、長らく強い期待と恐怖をもって、その出現が予想されてきた「遺伝子ドライブ（Gene Drive）」技術が（実験室レベルではあるが）ほぼ実現されたようだ。 この技術を使うと、致死的伝染病のような人類共通の敵を撲滅できる一方で、世界の生態系に取り返しのつかないダメージを与える恐れもある。 ●"With This Genetic Engineering Technology, There's No Turning Back" MIT Technology Review, November 23, 2015 「遺伝子ドライブ」とは何か? 遺伝子ドライブとは、「人類にとって都合の悪い遺伝子」を人工的に駆逐する、あるいは逆に「人類にとって都合の
まるで中国共産党！ 財務省の「マイナス成長隠し」が、シャレにならない（ドクター Z ） @moneygendai
「現在の統計では消費の実態を示せていない」 財務省が突如、GDP統計を算出する際に用いる各種統計を「見直せ」と各省庁に求め、霞が関で波紋を呼んでいる。 これまで誰も問題視していなかったGDP統計を唐突に見直せとは、あまりにも不自然。財務省は「経済の実態より統計が弱含んでいる」というが、はたして、要求の裏にはどんな思惑が隠されているのか。 10月16日の経済財政諮問会議で、麻生太郎財務相が見直しを指示した統計は次のとおりだ。 家計調査（総務省）、毎月勤労統計（厚労省）、消費者物価指数（総務省）、建築着工統計調査（国交省）。 家計調査は高齢者の消費動向が色濃く反映されているため、消費の数字が低めに出ている。毎月勤労統計は調査対象の入れ替えが頻繁なため、賃金の数字が正しく表せていない。消費者物価指数はインターネットを通じた取引の販売価格が加味されていない。建築着工統計調査はリフォーム・リノベーシ
「カレーなる買収」 ハウス食品にとってココイチは最高のパートナー（田中 博文） @gendai_biz
先日、ハウス食品によるカレーチェーン「壱番屋」の買収が発表されました。壱番屋からみた後継者問題としてのエントリーはいくつもありますが、ハウス食品から見て、このディールの位置づけはどうなのでしょうか？ 今回はそれを探ってみたいと思います。 最近ちょっと元気がないハウス食品 ご存知の通り、ハウス食品はカレー、シチュー用ルーを中心に健康食品やスナックも手掛ける大手食品会社です。 グラフ[1]の様に全社的な売上は14/3期に食材輸入会社を子会社化したことにより近年は売上2,300億円を確保する様になっていますが、グラフ[2]の様に営業利益は減少しており、しかも利益率が下降気味であるのが気になるところです。
被害者続出、だまされた！「生命保険」「医療保険」「がん保険」いざというとき出なかった（週刊現代） @moneygendai
「安心」を買う商品とも言われ、入っていれば大丈夫というお守りのような印象もある保険。だがいざというとき、意外にも「保険が出なかった」という悲鳴が続々と上がっている。あなたは大丈夫か。 「ちゃんと書いてありますよ」 「そもそも、多くの方が勘違いしているんですよ。『保険』という商売を、何か慈善事業のように思っていらっしゃって」 ある40代の現役生保社員は、こう彼なりの「不満」を吐き出した。 「生命保険や医療保険というのは、決して加入者の助け合いの気持ちや、『絆』ではありません。純然たる『賭け』です」 生命保険や医療保険。日本では、多くの人が、何らかの保険商品に加入している。 実際、最新の調査では、日本の生命保険に関する世帯加入率(生命保険に入っている人がいる世帯の割合)は、89・2%(平成27年度生命保険に関する全国実態調査)。約9割の世帯で、家族の誰かは生命保険に入っている状況で、日本は世界
クルーグマンが断言「先進諸国よ、カナダに学べ！経済が停滞している今こそ投資すべき時だ」（ポール・クルーグマン） @gendai_biz
クルーグマンが断言 「先進諸国よ、カナダに学べ！経済が停滞している今こそ投資すべき時だ」 「脱・緊縮財政」のススメ 文／ポール・クルーグマン 「未来」が最初に起こる国 カナダは、面白みのない国だと言われている。1980年代にニューリパブリック誌が、世界で最もつまらない新聞見出しは、「注目すべきカナダの先取り精神」だとしたのは有名な話だ。 しかし経済政策に関する限り、そういう評判は不当だ。なぜなら、カナダは驚くほどしばしば、「未来」が最初に起こる国だからだ。 そして今、またそれが起ころうとしている。月曜日(10月19日)にカナダの選挙民たちは、圧倒的な形で与党の保守派を権力の座から駆逐し、中道左派の自由党が驚異的勝利をおさめた。 自由党が選挙時に公表した政策には興味深い点が多く見られるが、中で最も際立つのは、西欧諸国全体で支配的な政治的言論となってきた、赤字の強迫観念にとりつかれた経済緊縮の
断言しよう。安倍内閣「新・三本の矢」は必ず達成できる！〜日本経済「名目GDP600兆円」が3年で実現可能な理由（髙橋 洋一） @gendai_biz
断言しよう。安倍内閣「新・三本の矢」は必ず達成できる！〜日本経済「名目GDP600兆円」が3年で実現可能な理由 なぜ評判が「イマイチ」なのか 安倍内閣が掲げた新三本の矢の評判がイマイチである。一億総活躍の下で、①名目GDP600兆円、②出生率1.8、③介護離職ゼロ、というのが今ひとつすっきり理解できないということだろう。 それに加えて、以前の三つの矢①金融政策、②財政政策、③成長戦略がどこにいったのかという議論もある。 まず、以前の三つの矢は継続され、その上で、新三本の矢ができるのだと理解していいはずだ。そして、新三本の矢のうち、中心は「名目GDP600兆円」であるはずだ。 名目GDP600兆円を達成するには、一億の国民すべてに活躍してもらう必要があるはずで、一億総活躍というのは、いわば名目GDP600兆円の別表現なのだろう。 ②出生率1.8、③介護離職ゼロは、実現するための政策コストがか
EUを揺るがす「難民」問題〜次々流れ着く溺死体、冷蔵車内で71人窒息死も（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
EUを揺るがす「難民」問題 〜次々流れ着く溺死体、冷蔵車内で71人窒息死も EU連帯の理念が瓦解の危機に瀕している 冷蔵車からシリア難民71人の死体が 8月27日、オーストリアの首都ウィーン近郊の高速道路の路肩に、1台の冷蔵車（7.5トン車）が乗り捨てられていた。見回りの係員によると、猛烈な腐敗臭が漂い、ドアの隙間からは液体が漏れ出ていた。 最初のニュースでは、その中に20体から50体の屍体があるらしいということだったが、翌日には、その数は71体であったと報道された。 男性が59人、女性が8人、子供が4人。全員が難民で、オーストリア、あるいはドイツに密入国しようとしていたと思われる。国籍は、大半がシリア人らしい。死因は窒息死。あまりにも凄惨だ。ホラー映画よりも怖い。 難民問題については、このコラムですでに何度も書いている。シリア、イラク、アフガニスタン、パキスタン、ソマリア、エリトリアと、
たとえ財務省の「悪知恵」であっても、「消費増税なら還付金」は低所得層向け政策として正しい！（長谷川 幸洋） @gendai_biz
こればかりは、財務省が正しい 2017年4月の消費税再引き上げを目指して、財務省が後で増税分を還付する負担軽減策を打ち出した。与党の中には「これまで検討してきた軽減税率とは違う」という慎重論もある。だが、本来の目的である低所得者対策としては評価できる。問題は実際に増税するかどうか、だ。 はじめに断っておくが、私が財務省の味方をすることはめったにない（笑）。自分でも記憶にないから、おそらくこれが初めてだ。だが、基本的には筋が通った政策と思うから仕方ない。率直に評価しよう。 そもそも軽減税率はなぜ必要なのか。それは消費税が低所得者に厳しい逆進性をもっているからだ。たとえば所得が年間300万円の家計と3000万円の家計がいたとする。どちらも食料品のような生活必需品にはそれなりに支出する。 300万円の家計が食費に年間60万円の支出をすれば、その分の消費税負担は税率10％なら6万円だ。一方、300
投資の神様ジム・ロジャーズ「金融危機の爆発は近い」「私は日本株をすべて投げ売った」（週刊現代） @gendai_biz
投資の神様ジム・ロジャーズ「金融危機の爆発は近い」「私は日本株をすべて投げ売った」 このまま第二のリーマンショックに突入か？ 世界はカネをじゃぶじゃぶと刷りまくることで熱狂相場を演じてきたが、そんな宴が長く続くはずもない。終わる時は、より劇的に散る。長く続いた大相場。そのフィナーレの「売り場」が幕開ける。 中国はもう終わり ジョージ・ソロス氏、ウォーレン・バフェット氏と並ぶ、世界の三大投資家の一人として知られるジム・ロジャーズ氏が中国・南京の金陵ホテルに現れたのは、世界中の株式市場が暴落劇におののいていた8月末のことだった。 ロジャーズ氏は現在72歳だが、いまも現役バリバリの投資家。世界中のマーケットの先端情報をかき集めては、株から債券、商品にまで投資して、巨額のリターン(儲け)を稼ぎ続けている。株式市場の「リビング・レジェンド(生きる伝説)」と言われる所以である。 そんな精力的なロジャー
なぜ今、テクノロジー分野はアメリカ「独走」なのか？ 〜Appleやgoogleがヨーロッパで生まれない理由（ジェイムス・B・スチュワート） @gendai_biz
なぜ今、テクノロジー分野はアメリカ「独走」なのか？ 〜Appleやgoogleがヨーロッパで生まれない理由 日本も他人事ではない！ 文／ジェイムス B. スチュワート 語るに値しないヨーロッパの市場力 欧州連合が、電子書籍の販売における反競争的行為の疑惑でアマゾンを調査中である、と今年5月に発表したことで、ヨーロッパの反トラスト熱はピークに達したようだ。すでにアップル、グーグル、フェイスブックがその調査対象になっており、今回はアマゾンが少なくとも3つの個別調査の対象となっている。 ヨーロッパの独禁法規制当局の最高責任者であるマルグレーテ・ヴェスタは、これほどまでにアメリカの企業が調査対象になる理由は、単なる偶然だと私たちに思ってほしいようだ。6月のブルームバーグで彼は、「これは、ただ、海外のデジタル市場に影響を与えている強い企業の多くが、アメリカにあるということに過ぎません」と述べた。 た
新国立競技場建設問題 民主党の「信じがたいミス」が諸悪の根源だ！ | 高橋洋一「ニュースの深層」 | 現代ビジネス [講談社]
誰が問題かは明白 新国立競技場の建設費問題がこじれにこじれた。誰が問題かという責任論にもなっていて、いろいろな政治家の名前も出てくるが、今回はそうした議論のための基礎資料を提供しよう。といっても、この問題の経緯を調べただけだ。今の問題を見るときに、その経緯・歴史を調べることは第一歩である。それらをみると、民主党政権下の初期動作で信じがたい単純なミス（情報公開とコスト計算）をしたようである。 この問題の経緯を一つの表にすれば次の通りである。 発端は2010年7月の、超党派によるラグビー・ワールドカップ議員連盟の発足だ（https://www.rugby-japan.jp/2010/11/07/id9081/）。このメンバー（下表）を見てわかるように、民主党、自民党、公明党、みんなの党、共産党、国民新党、たちあがれ日本と各党から参加しており、党派色はない。ラグビー同好会のようなものだ。
ギリシャ問題につづき難民問題でも紛糾! 連帯力を失い、各国がエゴをぶつけ合うEUの惨状（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
イタリアとフランスの国境で、難民の押し付け合いが激化している。イタリアから逃げ出してフランスに入ろうとする難民の群れを、フランスの国境警察が力づくで阻止しているのだ。 一度フランスに入ってしまえば、難民はそのまま不法滞在者として潜伏するだろうし、保護したらしたで、手間暇と経費がかかる。それならば、まず入ってこないようにするのが一番手っ取り早い。 すると、国境で足止めを食った難民たちが、海岸や駅の近辺で野宿を始めた。主に、エリトリア、ソマリア、スーダンからの難民だが、映像を見る限り、衛生面からいっても想像を絶する惨状だ。しかも、一瞬の隙を狙って、フランスに入ろうと虎視眈々。 結局、イタリアの警察が、抵抗する難民たちを無理やり抱えて撤去したが、もちろん、これで問題が解決するわけではない。イタリアの首相は、声高にフランスのエゴイズムを批判し始めたし、難民の押し付け合いは、これからさらに熾烈になる
安定か混乱か、世界が注目中国政府の「株価急落対策」は効果があるのか（真壁 昭夫） @moneygendai
7月に入り、中国株式市場の動向に注目が集まっている。6月から上海総合指数は急上昇し、同月12日には一時、リーマンショック後の高値を更新した。しかし、上昇相場は長続きせず、その後急速に下落した。 株価の不安定な展開は中国経済に対する懸念を高め、世界的に株価が不安定になったり、鉄鉱石や原油など商品市況にも下落圧力をかけている。 急落した株式市場への懸念を抑え込むために、中国政府は矢継ぎ早に思い切った対策を打ち出した。株価対策が急速かつ大規模に打ち出されたことを受けて、市場の懸念はひとまず沈静化したとの見方もある。 しかし、中国の実体経済は未だ不安定な状況を脱していない。そうした実体経済の動向を見ると、今後、中国株式市場が不安定に推移する懸念は残っている。 なりふり構わぬ下落対策も効果なし？ 6月下旬以降、株価の下落を食い止めるために、中国はなりふり構わず思い切った対策を打ち出した。主な対策は、
日本は世界の大国でいられるのか？ 元ゴールドマン・サックスのアナリストが見た日本の真の実力（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
日本は世界の大国でいられるのか？ 元ゴールドマン・サックスのアナリストが見た日本の真の実力 インタビュー「書いたのは私です」デービッド・アトキンソン ―アトキンソンさんは、アナリストとして'90年代、日本の銀行が抱える不良債権額が20兆円にも上ると指摘して論争を巻き起こしました。その後、文化財を修復する会社の社長に転身。近年は観光を中心に、日本の現状に対する意見を発信し再び注目を集めています。 私が日本経済の分析をはじめたのは32年前ですが、当時から疑問に感じることがありました。海外と比べて日本企業の生産性は必ずしも高いわけではないのに、なぜ世界第2位の経済大国なのか、ということです。 日本では、「高い技術力と勤勉さ」によるというのが一般的ですが、必ずしもそれだけが理由とは言えません。GDPは経済の総額。最近になってわかったのは、一人あたりのGDPは決してよくない日本が2位だったのは、先進
「まさか」が現実になる超円安1ドル=150円まっ青になる会社と業界（週刊現代） @gendai_biz
'02年12月以来の1ドル=124円台突入という歴史的な円安は、G7でも議論の対象に〔PHOTO〕gettyimages もう後戻りはできない。とどまることを知らない円売りの激流は、私たちの暮らしも企業のあり方も一変させる。日銀の異次元緩和によって生まれた「超円安」社会が、この国のすべてをなぎ倒す。 どんどん国力が落ちる 「アメリカの利上げに加えて、日本銀行による異次元緩和。このままいけば、円安水準は1ドル=150円まで確実に進みます。そうなれば、この国はこれまで経験したこともないような二極化社会になるでしょう」 こう語るのは、『永久円安』の著者でもあるジャーナリストの山田順氏だ。 膠着し、溜まっていたエネルギーが一気に噴き出すように、日本が「超円安」社会へ動き出した。5月28日、東京外国為替市場の円相場が12年半ぶりに1㌦=124円台に突入したのだ。 「今回の円安水準は、FRB(米連邦準
【第88回】 「需給ギャップ」でインフレ率を測ることはできるのか?（安達 誠司） @moneygendai
設備投資は減少局面を脱しつつある 6月8日に発表された2015年1-3月期GDP2次速報値は、ヘッドラインである実質GDP 年率換算の成長率が+3.9%と、1次速報値の+2.4%から大幅な上方修正となった。特に、民間設備投資が、1次速報値の季調済前期比+0.4%から+2.7%へ上方修正されたことが全体の成長率の押し上げにつながった。 多くの論者が、「少子高齢化によってこれから人口が減少する日本国内で企業の設備投資が増えるはずがない」と、当たり前のように設備投資悲観論をぶち上げていたが、その声も聞かれなくなりつつある。さらに、機械受注や工作機械受注などの月次の設備投資関連指標もおおむね回復基調にある。 この設備投資回復の動きが、国内におけるデフレ解消プロセスの再開によるポジティブな動きであれば、大変喜ばしいことである。だが、これは、資本ストックと設備投資の関係（資本ストック調整の動き）をみな
日本人はなぜ「ものづくり」は上手いのに「よいシステムを作る技術」に脆弱なのか？（木村 英紀）
システムの時代と日本人 「システム工学の7人の侍」（The Seven Samurai of Systems Engineer-ing）ということを言い出した人がいる。アメリカの著名なシステム工学者であるJames Martin氏である。システム工学に7名のリーダがいるという話かと思ったらそうではなく、システムの七つの見方、あるいは種類を言うそうである（SEC journal 2015年3月号参照）。筆者はこの言葉を聞いて全く別の連想をした。 ご存じのように黒澤明の映画ではそれぞれ個性豊かな7人の侍が見事な連係プレーで野武士を撃退するが、これこそシステムの原型ではないか、と思ったのである。 まず野武士の襲撃から村を守る、という目的が設定される。仕事を請け負ったリーダ格の勘兵衛は、目的を達成するには最低限7人の侍と農民の武装が必要であると考える。これは一種の設計である。7人の侍をリクルートす
次の世界を知るために『AIの衝撃 人工知能は人類の敵か』（） @gendai_biz
レビュアー：冬木 糸一 ディープラーニング、機械学習、人工知能……正確な未来予測は無理でも、だいたいの方向性において人類は「技術的な進歩」を重ねてきたし、これからも重ねていくだろうということは予測できる。そしてその技術的な進歩が今後必ず起こるのがAI分野だ。本書はそのAI分野の「過去」から「現在」そして「未来」までを見通してみせるきっちりとした仕上がりの良書だ。 特に昨今ではディープラーニングが話題になることも多く、この単語を耳や目にしたことがある人も多いのではないか。ディープラーニングについて、「人間の頭脳における神経回路網を再現したニューラルネットの一種で~」といくらでも正しい説明はできるが、まあその辺の事は込み入って長くなってくるので詳しい説明は本書に譲ろう。ごくごく簡単に、その最大の長所を抜き出してしまえば「情報の中から特徴を自ら発見できること」にある。以下、具体的にどのような事が
欧米の一流大学のスタイルとも違う? 東大准教授・松尾豊さんに聞く「シンガポール国立大学（NUS）の研究環境」（岡村 聡） @gendai_biz
欧米の一流大学のスタイルとも違う? 東大准教授・松尾豊さんに聞く「シンガポール国立大学（NUS）の研究環境」 グローバルトップ大学を目標に改善を進めるNUS 今回は、シンガポールでも活動している日本人研究者のコメントを通じて、シンガポールの大学・大学院の教育・研究環境について紹介します。 話を聞いたのは、東京大学の松尾豊准教授です。大学時代の部活の先輩である松尾さんは、若手の人工知能研究者としてメディアを含めて大活躍しています。さらに2014年からシンガポール国立大学（以下、NUS）にも所属しているということで、今回インタビューを実施しました。 松尾さんは、昨年3月にNUSの客員准教授に就任し、それ以降は1年のうち半分弱をNUSで、残りを東大で過ごすという生活をしています。松尾さんは以前にスタンフォード大学にも2年間滞在し研究をしていましたが、新たな活動の場としてNUSを選んだ理由として、
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