動植物が生きていく上で必要不可欠な酸素は、植物や植物プランクトンの光合成によって作られると考えられています。ところが、光が届かず光合成ができないはずの深海で作られる「dark oxygen(暗黒酸素)」の存在が明らかとなり、生物以外も酸素を生み出している可能性が示唆されました。 Evidence of dark oxygen production at the abyssal seafloor | Nature Geoscience https://www.nature.com/articles/s41561-024-01480-8 News - Deep-sea discovery calls into question origins of life — The Scottish Association for Marine Science https://www.sams.ac.uk

絶滅が危惧されていた太平洋に生息するクロマグロは、各国の協力により、予定より10年早く持続可能な個体数にまで回復したそうだ。 お寿司やお刺身のネタとして、私たち日本人にとってはお馴染みの食材であるクロマグロ（ホンマグロ）だが、乱獲のせいでほんの十数年前まで歴史的な低水準にまで数を減らしていた。 しかし各国の漁業関係者が協力して保全活動を行った結果、当初2034年を目処に掲げられていた回復目標をすでにクリアしていることが判明。 アメリカ海洋大気庁（NOAA）の報告によると、クロマグロを漁獲しつつ、個体数の増加も見込める持続可能な水準を10年早く達成することに成功したとのことだ。

海に囲まれ、古来より魚食文化が育まれてきた日本。私たちにとって魚介類はかけがえのない存在ですが、近い将来、この大事な資源を失うかもしれません。これからも変わらず、食卓に魚を並べていきたい……。そんな願いをかなえるために、私たちができることとは？ 水産資源を守る取り組みとして、MSC認証制度とMSC「海のエコラベル」付き水産物の普及を進める一般社団法人 MSCジャパンの方々にお話をうかがいました。 食生活に欠かせない魚が、将来は食べられなくなるかも？ 私たちの食卓からなじみの魚がいなくなる!? 耳を疑う言葉ですが、実はこれ、近い将来に起こってもおかしくない現象なんです。現在、日本に限らず世界的に見ても減少の危機に瀕している水産資源。その主な理由に「過剰漁獲と気候変動」を挙げるのは、MSCジャパンの広報担当シニアマネージャー、鈴木夕子さんと、プログラムディレクターを務める石井幸造さんです。 鈴

昨年末、2024年度予算が閣議決定した。うち水産予算は前年度補正を併せて3169億円と、過去最高だった前年の3208億円（前年度補正含む）をやや下回るものの、3100億円台を維持した。18年度まで水産予算は2300～2400億円程度であったが、同年末に国会を通過した漁業法の改正に歩調を合わせ、予算は一気に増額した。 漁業法の改正で目指されたのは、科学的な資源管理に基づく水産資源の回復と水産業の持続的な発展であると言える。これまで国が資源評価対象としていたのは計50魚種で、漁獲総枠（「漁獲可能量(Total Allowable Catch: TAC)」と呼ばれる）を決めて管理を行っていたのは8種に過ぎなかった。 水産庁によると、資源評価対象を23年度までには200種程度に拡大（22年3月現在192種）するとともに、資源評価方法についても過去数十年のトレンドから「高位」・「中位」・「低位」と分

理由は「世界的なイカ乱獲の影響」…波紋呼ぶ「大盛りいか焼きそば」販売終了 2枚 エースコックの主力商品の一つだった「スーパーカップ　大盛りいか焼きそば」が３月末の生産分を最後に販売を終了するとのニュースが、日本中を駆け巡った。昭和の時代が終わる直前に登場し、ＳＭＡＰをＣＭに起用するなど多くの人に愛され続けた商品だけに、ネット上には「これからどうやって生きていくのか」「うそだあ」との悲鳴が飛び交い、店頭でも相次ぎ品切れになっている。一方、取材を進めると、そのウラには近年の世界的なイカの需要増と、漁獲量減少が影を落としていた。 エースコックが同社ホームページで２５日に発表。理由は原材料費や輸送費などとしたが、最も大きかったのは商品の代名詞でもある「いか」だったという。 「実はここ数年、イカの値段が急激に上がり、採算ギリギリの状況だったんです」と打ち明けるのは同社広告宣伝グループの担当者。「それ

下水処理水をサツマイモ栽培の液体肥料にしたり栽培スペースを工夫したりし、生産量を約10倍に増やすことに成功したと近畿大の鈴木高広教授らのチームが22日までに発表した。 【動画】研究者向け新施設が完成　近大マグロ、奄美実験場　22年 処理水は大量に入手できて冬場も冷たくなりすぎず、越冬栽培にも向いている。サツマイモは微生物による発酵でメタンガスが発生することからバイオ燃料としても近年注目されている。 チームによると、下水には肥料に含まれる窒素やリンが過剰に含まれる一方、酸素が不足しており、そのままでは栽培が難しかった。酸素を溶かすと微生物が増加。微生物が窒素などを吸収して栽培に適切な濃度になる。 チームは静岡県磐田市の下水処理場で栽培実験。苗を植えたポットを3段に並べ、1平方メートル当たり年間25.3キロに相当する量を収穫した。全国平均は同2.4キロという。 鈴木教授は「エネルギー自給率を高

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地球温暖化を食い止めるためには、森林の面積を増やして樹木により多くの炭素を吸収させることが必要です。ところが、増え続ける地球の人口を養うためには農地を拡大しなくてはならず、森林を伐採して農地に転換する動きが加速しています。そんな気候問題と食糧問題を一挙に解決する方法として、イギリスのスターリング大学で自然科学の名誉教授を務めるポール・トーマス氏らの研究チームは、「森林と一緒にキノコを育てること」を提案しています。 Edible fungi crops through mycoforestry, potential for carbon negative food production and mitigation of food and forestry conflicts | PNAS https://doi.org/10.1073/pnas.2220079120 Growing mus

200カイリ排他的経済水域策定のきっかけとなった紛争 タラ戦争（The Cod War）は、主にイギリスとアイスランドとの間で戦われた、タラなどの水産資源をめぐった紛争です。 第一次から第三次まで断続的に争われたこの紛争で死者は出ませんでしたが、この紛争はアイスランドのイギリスとの国交断絶までエスカレーションし、結果的に現在主流である200カイリ排他的経済水域制度の策定につながっていきます。 １. 漁業水域をめぐる欧州の協定 北海漁業協定の策定 北海からスカンジナビア半島沖は豊かな漁場で、歴史的に近隣諸国の水産業を支えてきました。特に有名な資源がタラです。タラとジャガイモを油で揚げたフィッシュアンドチップスはイングランドを代表する料理です。 19 世紀以降にトロール船が普及して漁獲高が増えますが、一方て資源の乱獲が進んだことで、近隣諸国で漁業水域に関する関心が高まりました。特に経済を水産業

大成建設、埼玉大学、中部大学、かずさDNA研究所の4社は、外来遺伝子を導入することなく、燃料物質である“油”を細胞外に生産する微細藻類の作製に世界で初めて成功した。 大成建設、埼玉大学、中部大学、かずさDNA研究所の4社は2023年4月12日、外来遺伝子を導入することなく、燃料物質である“油”を細胞外に生産する微細藻類の作製に世界で初めて成功したと発表した。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のプロジェクト「カーボンリサイクル実現を加速するバイオ由来製品生産技術の開発」の下で開発したものだ。 微細藻類の一種である「シアノバクテリア（Synechococcus elongatus PCC 7942株）」に対して特定遺伝子の発現を抑制／強化することで、細胞内の燃料物質である遊離脂肪酸（Free Fatty Acid、FFA）を効率的に細胞外に生産することを実現している。 培養した藻類

水揚げの減少でサバ缶の原料が不足し、一部メーカーでサバ缶の休売が始まりました。販売を続けるメーカーでも、サバの原料不足に直面しているのは同様です。脂がのった大きめのサイズを確保するのは特に難しく、小型のサバで何とか供給を続けている状況です。 小型のサバでも水揚げ量の減少で、魚価が上がっています。さらに円安でサバの輸出価格が上昇して輸出に回りやすくなり、ますます缶詰向けのサバ確保が困難になっています。 しかしながら、この状態は長年にわたる資源管理の問題で、起こるべくして起こっていると言わざるをえません。またサバだけではなく、スルメイカ、サンマといった魚種でも、資源量減少による原料の供給不足が起きています。缶詰向けだけでなく、加工品に使用する国産原料の調達は、資源量の減少で年々難しくなっています。 なぜサバ缶が不足するのか？ これまで何度かサバ缶ブームが起きています。データ分析すると、ブームに

意外な組み合わせが双方にメリットをもたらすことがあります。 オランダ・ワーゲニンゲン大学（Wageningen University & Research）動物科学科に所属するエマ・カンファービーク氏ら研究チームは、牧草地にソーラーパネルを設置することでヒツジが元気になると報告しました。 ヒツジたちはソーラーパネルの下で休憩することで熱ストレス（健康に害を及ぼす高温状態）から守られて元気になり、たくさんの草を食べるようになったのです。 研究の詳細は、2022年11月29日付の学術誌『Applied Animal Behaviour Science』に掲載されました。 A preliminary investigation of the effect of solar panels and rotation frequency on the grazing behavior of sheep

違法、無報告、無規制な漁業を総称するIUU漁業の横行が問題視されているロシアのカニ漁業に絡み、本紙と「世界自然保護基金ジャパン（WWFジャパン）」が過去10年間の日ロ間の冷凍カニの輸出入状況を示す国連の統計資料を共同調査したところ、ロシアの日本への輸出量に比べ、日本のロシアからの輸入量がはるかに多い不自然な状態が続いていることが分かった。最大で年20倍も輸入量が輸出量を上回っていた。背景には第三国を絡めた国際流通ルートの複雑化があり、IUU漁業撲滅のための規制強化が骨抜きになりかねない実態がみえてきた。（前口憲幸）

不漁が続いている、サンマの去年の水揚げ量は4年連続で過去最低を更新しました。 サンマの漁業者で作る業界団体「全国さんま棒受網漁業協同組合」のまとめによりますと、主な漁のシーズンである8月から12月に、全国の港に水揚げされたサンマの量は去年、1万7910トンと前の年と比べておよそ2％減少しました。 これは、記録が残る1961年以降で最も少なく、2019年から4年連続で過去最低を更新しました。 水産庁や業界団体では、地球温暖化などによる海流の変化で漁場が遠くなったり、稚魚が育ちにくくなったりしていることが要因ではないかと分析しています。 一方、10キロ当たりの産地での年間の取り引き価格は、漁が始まった8月から9月にかけて水揚げされたサンマが比較的小ぶりだったことから、全国平均で5758円と前の年よりおよそ7％安くなりました。 業界団体は「燃料価格も高騰する中、遠くの漁場に行っても不漁だという現

藻類バイオマスエネルギー研究を続ける（一社）藻類産業創成コンソーシアム理事長で筑波大学共同研究フェローの渡邉信（わたなべ・まこと）さんのプロジェクトに国の予算がついた。10年ほど前、「日本を産油国にする」と言って顰蹙を買った渡邉さん。しかし、時代はその発言を追うかのように、新エネルギーに向かって大きく舵を切り出した――。 下水を使った藻を繁殖させ原油をつくる 筑波大学教授時代から渡邉信さんが研究を進める藻類バイオマスエネルギーは、下水処理場を使って藻を繁殖させ、濃縮し、原油化するという画期的なプロジェクトだ。下水処理では、有機物や窒素、リンを取り除くために膨大なエネルギーを必要とする。 その一連の処理を藻が行い､その藻を使って原油を生むというのが渡邉さんのめざす着地点だ。日本全国の下水処理場がその舞台である。 プロジェクトは、苦しみをともないながらも着々と進んでいる。 前回のインタビュー（

まるで花のシャワー！和気公園のフジの花が見ごろ 16日の鹿児島県内は薄い雲が広がりましたが、晴れて気温も上がりました。その気温の上昇に伴って、こちら…

冬の味覚の王様「越前がに」（ズワイガニ）の今シーズンの漁が福井県で6日に解禁された。県水産試験場の漁獲量予測は昨年度比で雄は5～15％、雌は10～20％増となり、2年連続の漁獲増を見込んでいる。さらに来年、再来年度も漁獲量は「約5％ずつ増加していく予想」と言う。この20年ほど続いていた漁獲減から“一転”しての豊漁に地元は沸くが、福井の海で一体なにが起こっているのか？ 今月6日の初競りで、重さ2・2キロの「一番ガニ」に過去最高の310万円の値が付いたズワイガニ。福井を代表する海の幸だが、その漁獲量は2000年代初頭から減少傾向が続いていた。

根室海峡で今月に入ってサンマの水揚げが好調となり、地元は活気づいています。 サンマの棒受け網漁は、序盤は北太平洋の公海で行われていましたが、今月に入ってからは根室海峡にサンマの群れが来遊し、海峡内で漁が行われています。 この「海峡サンマ」を狙って道東・羅臼町の沖合には日没後に多くの漁船が集まり、色とりどりの集魚灯を照らしながら操業する光景がみられました。 ９日朝、根室海峡に面した根室港には羅臼沖などで漁をした１７隻の漁船が戻り、次々に水揚げをしていました。 中には、燃料代の高騰で北太平洋まで行くのを断念していた小型漁船の姿も見られました。 漁協によりますと、９日の水揚げはおよそ２４６トンだったということです。 中型漁船の漁業者は「羅臼沖でサンマがとれるのはめったにないことだ。魚体が大きいものもいたし、公海サンマと比べて脂の乗りもいい」と話していました。 漁業情報サービスセンターによりますと

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アメリカのアラスカでとれるズワイガニが謎の消失を遂げて個体数が激減したため、当局が禁漁を発表しました。これにより外食産業などが打撃を受ける中、専門家はズワイガニの急激な減少の原因や、生態系への影響への調査を急いでいます。 One billion snow crab missing – Season Cancelled for Alaskan fleet https://thefishingdaily.com/featured-news/one-billion-snow-crab-missing-season-cancelled-for-alaskan-fleet/ Alaska snow crab season canceled as officials investigate disappearance of an estimated 1 billion crabs - CBS News