地震でもないのに揺れているようなめまいやふらつきなどを感じる「地震酔い」に悩む人が増えている。車酔いや船酔いと同じように、視覚情報と平衡感覚とのズレが原因だ。ストレスも一因といい、専門家は「不安を和らげることが大切」と呼びかける。 災害・紛争地域での医療支援が専門で、阪神大震災でも救護活動をした日本赤十字九州国際看護大学の学長、喜多悦子医師によると、地震酔いは周期が長い揺れが何度も続く場合に起きやすいという。今回は揺れた時間が長く、余震の回数も多かったため、症状を訴える人が多いとみる。 「余震がまた来るかも知れない」という不安感が、症状を強めている面もある。ゆっくりとした深い呼吸を何度か繰り返すと、気分が落ち着くという。避難所では周囲の人と手をさすりあう、手を握るなどの「手当て」も、効果的だという。「温かいお茶を少しずつ飲んだり、手足を伸ばしたりしてリラックスを心がけてみて」 朝日新
10月21日、ロックバンド「キッス」のオリジナルメンバーのピーター・クリスさんが、自身も手術を受けた男性の乳がんに注意を呼びかけた(2009年 ロイター/Lucas Jackson) [ニューヨーク 21日 ロイター] 米ハードロックバンド「キッス」のオリジナルメンバーで、昨年乳がんの手術を受けたピーター・クリスさん(63)が、10月の「乳がん月間」に合わせ、男性でも乳がんになる可能性があると注意を呼び掛けている。 クリスさんはロイターの取材で、胸の異変は自然に消えてしまうと考え、治療を受けようとしない男性が多すぎると話し、「誰にでも起こりうることだ」と強調した。 クリスさんが、左胸のしこりに気が付いたのは、2007年12月。2008年2月に腫瘍(しゅよう)と周辺の組織のみを切除した後、翌月に乳房切除術を受けた。 男性が乳がんになるケースは女性の100分の1くらいだが、命に関わることは変わ
いくつになっても嫌な虫歯、気になる口臭……。こうした「口の悩み」の原因となっている虫歯菌や歯周病菌を徹底的に取り除いてくれるというのが野口歯科医学研究所(栃木県小山市)開発の洗口剤「パーフェクトペリオ」だ。東京医科歯科大の研究でもパーフェクトペリオには虫歯菌、歯周病菌に対して「10秒のうがいでほぼ100%の殺菌効果」があることが認められており、"実力派"洗口剤として注目を集めている。 パーフェクトペリオ 2005年に同研究所が開発したパーフェクトペリオは、虫歯菌や歯周病菌を溶菌する効果のある口腔機能水。白血球と同じ殺菌成分である「次亜塩素酸」と「炭酸水素ナトリウム」が含まれた電解水で、虫歯菌や歯周病菌の周囲にあるバイオフィルム(口腔内微生物によって、膜状に構成される構造体)を破壊し、細菌を破裂させて溶菌する仕組み。 同研究所の代表で歯科医の野口宗則氏によると、口臭の2大物質である硫化水素(
地中海式の料理を提供するレストランの店内。魚、果物、野菜をふんだんに使う“健康食”として、改めて脚光を浴びている=米ニューヨーク(ブルームバーグ) 糖尿病と診断された肥満体型の人は、脂肪分を抑えた食事をとるよりも、魚や果物、野菜をふんだんに使った地中海式の食事に切り替えるべきだという研究論文が、イタリアの研究者らによって発表された。 8月31日付の国際的な医療雑誌「アナルス・オブ・インターナル・メディシン」(AIM)に掲載された論文によると、4年間の食事療法後、糖尿病の投薬治療を必要とした患者の割合は、脂肪を抑えた食事をしていた患者で70%だったが、炭水化物の少ない地中海式の食事をしていた患者では44%にとどまった。また、体重の減り具合や、心臓病のリスク要因の軽減度合いにも差がみられたという。 国際糖尿病連合(IDF)の予測では、2007年に2億4600万人いた世界の糖尿病患者の数は、25
たばこ1箱1600円に=生活習慣病予防で豪政府委提言 たばこ1箱1600円に=生活習慣病予防で豪政府委提言 【シドニー時事】オーストラリア政府の特別委員会はこのほど、たばこや酒、肥満に起因するいわゆる生活習慣病の予防に向け、増税や広告規制などの対策を盛り込んだ最終報告をまとめた。政府に対し、たばこ1箱の税込み価格を3年以内に少なくとも20豪ドル(約1600円)程度に引き上げるよう求めている。 生活習慣病は豪州でも大きな問題となっている。報告は、対策により国民の健康を増進し、医療費負担などを軽減できると強調。安価で強い酒を大量摂取するような健康に悪い飲み方を少なくするための税率変更も提言している。また、最近の子供の肥満傾向を取り上げ、このままだと平均余命が2年縮む恐れがあると警告した。 報告はこのほか、将来の喫煙者を減らすため、たばこを吸うシーンのあるアニメを子供向け作品の指定から外すよ
9月1日、米報告書が子どもの肥満対策としてジャンクフードなどへの課税を提言。ハリウッドで2007年10月撮影(2009年 ロイター/Lucy Nicholson) [ワシントン 1日 ロイター] 米医学研究所(IOM)と米学術研究会議(NRC)は1日、子どもの肥満対策に関する報告書を発表し、連邦政府や州政府に対してジャンクフードやソフトドリンクへの課税などを提言した。 報告書は「子どもの肥満は米国の健康に深刻な脅威を与えている」と指摘。連邦政府や地域が対策を取らない限り、問題は解決しないと警告しており、具体的な対策としてはジャンクフードなどへの課税のほか、課外プログラムでのテレビやゲームの制限、レストランのメニューにカロリー表示を載せることも求めている。 先週には米心臓協会(AHA)が、米国民の食生活にとって砂糖添加物の最大の摂取源はソフトドリンクだと指摘。一方、飲料大手ペプシコやコ
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