飲んで食ってゴロ寝のブタ生活から抜け出せた。 （女の子が多い）仲間がトレーニングを続ける原動力：日経ビジネスオンライン
みなさまごきげんよう。フェルディナント・ヤマグチでございます。 前回ご説明したとおり、はやり物にはなりふり構わずソッコーで手を出してしまう日経BP社。 昨今のランニングブームに目が眩んで、「いっちょウチでもやってみますか……」、とばかりに始まったのが今回の企画であります。いや、“企画”というほど立派なものではない。有り体に言えば“思いつき”。もっとハッキリ言えば“行き当たりばったり”程度の話なのです。 ところが蓋を開けてみればアラびっくり。結構な反応があるではございませんか。（飲んでいるときの勢いで言ったくせに）担当I氏は早くも鼻高々。「どうです編集長。このPV数をご覧下さい。あたくしの言ったとおりでしょう」と編集部内で盛大にアピールします。 対する編集長、「キミねぇ。もともとランの話をフェルのアホに書かせろ言ったのはボクなんだよ。“どうです”じゃないだろう」と牽制モード。出版社というのも
日本は環境ベンチャーに冷たい 良い技術＝成功、とならない日本で起業家を育てるには：日経ビジネスオンライン
環境技術立国として日本が復活するためにはベンチャー企業の育成がカギになる――。こう語るのは大阪ガスで研究者として活躍した後で、二酸化炭素回収の透過膜を開発するルネッサンス・エナジー・リサーチの岡田治社長だ。 岡田氏は2004年に退社した後、資金繰りなどで苦労したが、今では世界が注目する技術を開発できている。日本では米国などと異なり、環境技術を評価するVC（ベンチャーキャピタル）が少ないことが課題であり、岡田氏もそれで苦労した。 そんな岡田氏を支援したのが住友商事だった。ベンチャー企業と総合商社が強力なタッグを組めば、環境ベンチャーを日本でも数多く育てることが可能かもしれない。ルネッサンスの岡田社長と、住友商事の執行役員である溝渕寛明・新事業推進本部長に聞いた。 （聞き手は佐藤紀泰＝日経ビジネス編集委員）
チャタレイ夫人は誰がどう見てもわいせつか？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 最初に、今回の本題とは少し距離があるのですが、前回（「有害の烙印を押された手塚治虫『セックス・コミック』」）を公開した8月24日、アニメーション監督の今敏さんがお亡くなりになりました。たいへんショックを受けています。全くジャンルは違いますが、意欲的な作家として、特に筒井康隆原作「パプリカ」で強い印象を持っていました。46歳。3カ月前に突然、医師からガン告知されてからを綴った最後のメッセージを拝見しましたが、同世代の一人として、しばしば途中で読み続けられなくなりそうになりました。 今さんは少年雑誌でマンガ家としてデビューの後、アニメーションの監督に転じて国際的に活躍しました。現在マンガや アニメの話題を考えているわけですが、時代の中で最も強力な
理系クンが書くマニュアルが読みづらい理由・リターンズ：日経ビジネスオンライン
そこでは、ライター・渡辺由美子さんの著書『ワタシの夫は理系クン』をベースに、渡辺さんら3人が、マニュアルへの厳しい批判を語っていました。マニュアルとは、ケータイや電子レンジを買うとついてくる、あのマニュアル、いわゆる「取説」です。 「電子レンジで温める秒数を指定する」という基本的なことが、マニュアルの最後の方まで読まないと出てこなかった、などといった例からはじまり、「マニュアルはなぜ読みにくいのか」「なぜすぐに使いたい機能の説明が見つからないのか」「なぜ開発側とユーザーのギャップを埋めるはずのマニュアルが、そのギャップの象徴のようになっているのか」などなど、マニュアルへの批判は尽きるところがないようです。 「マニュアル業界」から届いた“果し状” あ、ご説明が遅れました。私、マニュアル業界で暮らす、平湯と申します。 で、そもそも、「マニュアル業界」とはどんな業界なのか。それは、マニュアルを作
EVは「電車技術」で大化けできる 【交通編5】モーター制御を活かすと「クルマの常識」が変わる：日経ビジネスオンライン
環境保護やエネルギー問題の観点から自動車業界はガソリンから電気へと大きく転換しようとしている。しかし、いくら環境保護だ、エネルギー問題対策だと言っても、性能や使い勝手の面で劣っていたのではすぐに電気自動車に買い換えようという気は起こらないだろう。それに対し、電気ならでは特徴に着目し、電気自動車の研究開発に取り組んでいるのが、東京大学新領域創成学研究科・先端エネルギー工学専攻の堀洋一教授である。 前回はそんな堀教授の、電池を持たず、ワイヤレスでエネルギーを補給する電気自動車を紹介した。しかし、堀教授は「電気自動車の真髄は、実はモーターにある」と言う。そこで今回は、現在、堀教授と共同で電気自動車の運動制御に取り組んでいる東京大学新領域創成学研究科・先端エネルギー工学専攻の藤本博志准教授の電気自動車における、モーター制御の研究を紹介しよう。 急加速する電車の車輪が空転してキリキリと音を立てる。急
「国の借金」意味分かって使ってる？ 家計簿的発想で「国家のバランスシート」を見るなかれ：日経ビジネスオンライン
日本の財務省やマスコミ、評論家、それに政治家などは、好んで「国の借金」という用語を使用する。その割に、彼らはバランスシート（貸借対照表）について全く理解していないわけだから、実際、困ったものである。 借金とは「人から借り入れた財産」を意味し、バランスシートの負債項目に計上されるべきものだ。「国の借金！ 国の借金！」などと騒ぎ立てるのであれば、常識としてバランスシートについて理解していなければならないはずだが、現実はどうも違うようだ。 誰かの負債は、誰かの資産 今回は、まずは2つの「原則」をご紹介したい。 1つ目は「この世の誰も覆せない絶対原則」。資産と負債の関係についてである。 ◆原則1：誰かの負債は、誰かの資産。誰かの資産は、誰かの負債 誰かがお金を借りているのであれば、誰かが貸している。誰かが貸してくれない限り、誰もお金を借りることはできない。当たり前である。 ところが、マスコミなどで
“何もしない”奴ほど出世する？：日経ビジネスオンライン
何もしない――。これが最近の出世のトレンドらしい。 「官僚の世界では、何もしない人ほど出世する」という話を聞いたことはあった。とある財団に勤めていた知人によれば、特に課長クラスにそういう傾向が目立つそうだ。 1つのポジションの任期は大体2年。長くても3年。その間に何かトラブルが起きてややこしいことになるくらいなら、何もやらない方がいい。 「改革が必要だ」と口では言いながら、何もしないで任期をやり過ごせば上に行ける。下手に何かをやってトラブルが起きれば、責任を取らされる。だから何もやらない方がいい。それが官僚世界の“常識”なのだとか。 “一億総官僚化”の時代なのか？ ところが、最近は公務員でなくとも、「何もしない人が出世する」らしい。 「うちの会社はやればやるほど評価が下がる。結局、何もしないでトップから言われた通りのことをやる人ほど偉くなるんです。何かをやるってことは多かれ少なかれリスクも
やる気は「お金」では買えない - ダニエル・ピンクの「やる気の研究」：日経ビジネスオンライン
――この6月に発行された「モチベーション 3.0」(原題：“Drive”)を執筆したきっかけは？ ピンク 前作である、「ハイコンセプト:新しいことを考え出す」（原題：“A Whole New Mind”）を書いたことだ。その本の中で私は「我々は左脳、つまりスプレッドシートを処理する能力から、芸術的な能力、共感する能力で注目されている右脳の時代に移行している」と書いた。すると読者は私にこうたずねてきた。「このようなことをするのにどのようにして人にやる気を起こさせたらいいのか」。この質問を受けて、「やる気」（drive）について調べてみようと思い立った。 動機付けについて膨大な研究が行われてきたことは知っていた。そこで論文を読み始めることにした。すると、驚くべき内容に当たった。 十分な報酬がないと、最低限の仕事しかしない ダニエル・ピンク 1964年生まれ。エール大学ロースクールで法学博士号を
「世代論」で語る消費分析のワナ：日経ビジネスオンライン
若者は自動車を買わない、そもそも消費そのものに魅力を感じなくなってしまった…。モノが売れないと言われる中で、消費にまつわる通説はさまざまだ。 では本当に「今どきの若者」は、「消費をしなくなった」のか？ 自動車を買わないことが、「消費に消極的」な証左なのか？ “表面的な”統計数字の結果を信じ込んでしまうと、消費の実態を見誤ることがありそうだ。 家計消費の分析を専門とする宇南山卓・神戸大学経済学研究科准教授に、印象論で語られる消費と、表面的な数字で導き出される「消費の世代論」のワナについて解説してもらおう。 （聞き手は日経ビジネス記者、広野彩子） 宇南山 卓（うなやま・たかし）氏 神戸大学大学院経済学研究科准教授。1997年東京大学経済学部卒、99年同大学大学院修士課程修了、2004年同大学博士（経済学）。慶應義塾大学、京都大学講師を経て現職。専門は、日本経済論。現在、日本経済研究センター特別
もしあなたが新聞の発行人だったら？ ――伝統メディア再生のツボ：日経ビジネスオンライン
グーグルは我々に何をもたらすのか――。老舗総合情報誌「ニューヨーカー」記者であるケン・オーレッタ氏は、グーグル共同創業者であるラリー・ペイジ氏とサーゲイ・ブリン氏をはじめとする経営トップや社員に150回ものインタビューを敢行。テレビや新聞、広告など“伝統メディア”の有力者に対する取材も交えながら、「グーグル化される世界」をまとめ上げたのが『グーグル秘録 完全なる破壊』（文藝春秋）である。 本コラムの著者である土方奈美氏は、『グーグル秘録』の翻訳を担当。また、土方氏自身、新聞記者の経験も持つ。オーレッタ氏が示唆する「メディアのあり様」について、日本の事情を知る土方氏の視点を交えつつ、3回にわたって紹介する。 ケン・オーレッタが2004年、報道ビジネスの舞台裏を描いた『Backstory』（邦訳未刊行）を出版した時、米誌「ビジネスウィーク」は彼を“メディア界のジェームズ・ボンド”と呼んだ。主要
中国不動産バブルは崩壊しない 国民でなければ理解できない根深く、切実な背景とは：日経ビジネスオンライン
最近、中国では不動産に関する引き締め措置が集中豪雨的に実施され、2009年春頃から膨らんできた不動産バブルが崩壊するのではないかとの見方が支配的となっている。頭金比率や住宅ローン金利の引き上げに加え、固定資産税の導入も検討され始めた模様だ。 引き締めと緩和は再三繰り返されてきた こういった市場手段だけではない。中央政府は不動産価格の過度な上昇を抑制できなければ、関係部門や地方政府のトップの責任を問う、いわゆる「問責制」も実施すると発表した。 行政命令である以上、地方政府が競って中央政府の期待以上に抑制措置を実施する可能性が高い。その効果が不動産向け融資額や不動産価格指数、成約件数、不動産投資などの統計にすぐ反映してくるだろう。 しかし、これらの統計に基づいて、中国の不動産バブルが「崩壊する」との結論を早急に下さないほうが賢明かもしれない。なぜかというと、過去10年間、不動産に関する引き締め
ゆとり世代は男子も「一般職」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 一般職に応募する男子学生、就職専門の家庭教師に指導を受ける有名私立大学生…。買い手優位の厳しい雇用環境を背景に、学生の就職戦線に異変が起きている。「ゆとり教育」世代が就職期に入り、全体の質が落ちた影響と採用側は言う。 「一般職に、男ですよ」 困惑を隠し切れないといった表情で、ある生命保険会社のベテラン採用担当者が話す。企業の採用活動が本格化する4月。その最前線では、一昔前なら考えられない事態が起きている。 この保険会社では、長らく一般職と総合職の2つの職種で学生を採用してきた。一般職は、社内の事務処理などの仕事が中心であり、キャリアを積み重ねていく総合職とは異なる。応募条件に男女の制限はないが、通常は女性が就く職種と考えられてきた。 とりあえ
新生児集中治療室に見る、社会問題化する親子関係の縮図：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 熟睡してしまうのが怖い――。 そんな経験をする人が、いったいどのくらいいるだろうか。 大学病院の小児科医として約10年。桜井京子さん（仮名、30代半ば）は、自宅にいてもベッドで眠らず、あえて寝心地の悪いソファで寝ている。小児科の中でもNICU（新生児集中治療室）で働く京子さんは、いつ妊婦や新生児が急変して呼び出されるか分からないからだ。緊急呼び出し時に、「万が一、目が覚めなかったらどうしよう」。そんな心配から、熟睡することを避けている。 京子さんは、「人が足りないからこそ、やってみよう」と、あえて激務の小児科を選んだ。朝8時から仕事が始まり、小児外来や病棟の回診をこなす。仕事が終わるのは夜10～11時というのが日常的な労働時間。 病院からの呼
たくさんの読者コメントをもって副大臣に取材してきました：日経ビジネスオンライン
日本が成長戦略を進めていく上で、今、私たちがしなければいけないことは何でしょうか。あるべき国の姿や目指すべき国の姿に関しては、一人ひとり、いろいろな想いや意見、感情を抱えていることでしょう。読者の皆様も同じだと思います。 より国際競争力を高めるためには何をするべきか、国民の幸福度を高めるためにはどうするべきか。それぞれに理想とする姿があり、歩むべき道のりがあるに違いありません。 そんな中で国民の力をたばねより良い国家に向かって成長していくために必要なのは、この国が置かれる未来を見通すこと、そして自由闊達な議論を行うことではないでしょうか。 前回、ゲスト講師として好評をいただいた内閣府副大臣、大塚耕平氏に再度登場していただき、日本の成長戦略に向けて、私たちが何をなすべきかについて、大上二三雄氏と議論を深めてもらいました。今回は木、金、月曜日の3回連続で公開します。 屋上会議室のコメントは副大
世界に誇る「科学インフラ」が、なぜ「税金のムダ」なのか？ 存亡の危機に瀕した日本先端科学の象徴「SPring-8」：日経ビジネスオンライン
2010年4月下旬から290の公益法人を対象とした「事業仕分け」の第2弾が始まる。 内閣支持率は約36％にまで凋落（3月26～28日、日本経済新聞とテレビ東京共同世論調査）、報道で「政権末期」という言葉さえ使われるようになった今、「事業仕分け」で支持率の回復を狙っていることは言うまでもない。世論調査では「政策を評価する」とした人はわずか29％。その少ない評価者が評価理由にあげた第一が「事業仕分け」に代表される「行政のムダ遣い削減」だったからだ。 しかし、2009年11月に行われた「事業仕分け」が、「税金のムダの削減」という目的遂行の方法とし望ましいものであったのかどうかの具体的な検証や評価は行われていない。「事業仕分け」はこれまでの政権ではあり得なかった初の取り組みで、国民の期待も大きかった。そして、今後も民主党が目玉政策としようとしていることは明らかだ。だが、その手法や結果に対しては、大
失ったのは「カネ」ではなく、「熱意」だった - 未来への扉を閉ざされた科学技術：日経ビジネスオンライン
ノーベル賞受賞者や大学がこぞって異論の声を上げた、民主党政権による科学技術の「事業仕分け」。あれから4カ月が経った。間もなく、第2回目の事業仕分けが行われようとしている。 この間、「事業仕分け」の対象となった科学技術の現場で、何が起きているのか。科学技術の未来はどうなるのか。「メタルカラーの時代」などで20年以上にわたり先端の科学技術を取材してきたノンフィクション作家の山根一眞氏が警鐘を鳴らす。 科学技術は世界の課題解決を実現して人類の幸福に寄与するためのものであり、目先の成果ばかりに目を向ければ道を誤る。また、企業や大学のみでは経済的な負担が大きすぎて手にできない施設や研究環境は、国が担うことで世界でのプライオリティを手にすることができ、新たな産業や富の源泉をもたらすなど活気ある未来を築くことが可能となる。 だが、2009年11月に行われた「事業仕分け」ではカネをしぼり出すことしか頭にな
財務3表で読み解くニュースな企業：日経ビジネスオンライン
このコラムについて このコラムは、会計に苦手意識を持つ人のためのものです。会計の素人のための財務分析講座です。財務分析といっても流動比率や自己資本比率などの財務分析指標を説明するものではありません。財務諸表から会社の状態を読み解くコツを説明するものです。つまり、財務諸表のどこを見れば何がわかるのかを説明していきます。会計分野に深い知識がなくても財務諸表を読み解くことは可能です。このコラムを執筆する私自身が元々機械エンジニアですし、いままでに仕訳の勉強をしたこともありません。そんな会計の素人でも財務分析のポイントさえわかっていれば、財務諸表から会社の状態を読み解くことができます。 記事一覧 記事一覧 2010年4月13日 「配当金」と「自己株式の取得」はどこに表れるのか 【完結編】「株主資本等変動計算書」の読み方 このコラムの読者の皆さんは配当金の支払額が財務諸表のどこに表れるか知っていま
アップルとグーグルを財務諸表で比較する：日経ビジネスオンライン
第1回と第2回のコラムで、財務諸表の基本的な仕組みと財務分析の手法について説明しました。そして、それ以降の3回（第3回JALとANA、第4回ユニクロと丸井、第5回フォルクスワーゲンとスズキ）の分析でPLとBSを図にすれば企業の実態が直感的に把握できることをご理解いただけたと思います。 今回はアップルとグーグルを比較してみましょう。アップルは、iPod（アイポッド）、iPhone（アイフォーン）、iPad（アイパッド）と斬新なデジタル機器を世に出し続けています。まさに「アップル革命」といっていいでしょう。また、グーグルも検索ツールだけでなく、Gmail、Googleマップなど斬新なサービスを立て続けに世に出し、いまやネット業界に君臨する先進企業です。アップルやグーグルの名前を聞かない日はないくらいですが、これらの2社は財務的にはどのような会社なのでしょうか。 アップル（2009年9月期）とグ
「安くて、そこそこ」で、いつまでも満足できますか？ (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
高いサービスには顧客にもそれ相応の対価を払う意識が必要ではないかと提言しているのに、チップを貰うために笑顔で接客をする海外のサービススタッフが、日本の接客より程度の低いものだというような書き方をしているのが気になりました。接客対応のスキルや考え方にも個人差があり、良い接客をしてくれた個人への感謝を示すという点であれば、チップという考え方は非常に理に適ったシステムではないかと思うのです。◆また最近、海外製TVゲームでレストラン店員としてチップをより多く獲得するという趣旨のゲームを遊んだのですが、高得点を稼ぐには客のチップ払いの良さと気の短さで対応を使い分ける判断が必要という、「誰にでも公平なサービスを」の日本人的な発想とはかけ離れたところでルール設定がされているのが面白かったです。良い悪いは別として、こういったゲームも外国人の合理的な思考の形成に一役買っているのではないかと思いました。(20
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「安くて、そこそこ」で、いつまでも満足できますか？ (2ページ目)：日経ビジネスオンライン