地方スーパーに人工知能まで導入 異色の1to1マーケティングは成功するか - 週刊アスキー
スタートアップが地方のスーパーマーケットとタッグを組んで開始したO2O（Online to Offline）の施策がいま進んでいる。 最新のマーケティングツールを活用して、地方のスーパーとともに課題に向き合い現状を解決しようとしているのがスタートアップ企業のリレーションズ。業務のムダを省き効率化を進めるコンサルティングの役割を超えて、従来チラシだけしか持てなかったスーパーの売り方を変える取り組みを行っている。 ■関連記事 すごいぞ地方スーパー、鮮度抜群の店舗が始めるO2Oアプリ施策 別の記事では広島のスーパー・エブリイを取り上げたが、同様の仕組みでも別の面を持った取り組みがじつはある。和歌山に本拠を構えるスーパー・松源（マツゲン）でも、2015年夏からアプリを使ったO2Oマーケティングが3店舗で試験的に実施されていた。結果は、最初の3カ月で累計4,000ダウンロード。数字上の伸びは当初の目
無印良品・東急ハンズを超えろ 地方スーパーに異変 - 週刊アスキー
スーパーマーケット・エブリイは、15期連続の2桁成長という急伸を続ける食品スーパー業界でも名の知れた広島の企業。独自のサービスや従業員教育で注目を集める同社は、東京のスタートアップ企業・リレーションズの力を使い、10月1日より店舗でのO2Oアプリ施策を始めている。 その裏側には、インティメート・マージャーのDMPを活用した”精密な顧客分析”やブログウォッチャーのプッシュ通知基盤による”顧客アプローチ”、さらにトレジャーデータによるビッグデータ解析、Tableau（タブロー）による分析ツールと、地方の一スーパーのアプリらしからぬ体制がしかれている。 エブリイとリレーションズがアプリによる取り組みでの見本として設定しているのは、良品計画（無印良品）や東急ハンズ、ファーストリテイリング（ユニクロ）のレベル。前回記事では、スーパー業界の慣習を打ち破るエブリイの取り組みを紹介したが、今回は実際のアプ
すごいぞ地方スーパー、鮮度抜群の店舗が始めるO2Oアプリ施策 - 週刊アスキー
「塚田農場のような取り組みを行っている地方のすごいスーパーがある。そこで無印良品や東急ハンズが行っているような、スマホでのO2Oマーケティングを始めようと思っている」 そう語ったのは、都内のスタートアップ企業・リレーションズの担当者。地方を舞台に、しかもスーパーというレガシーな業界で、どのような役割をスタートアップは担えるのか。またスタートアップを受け入れ、ともに先進的な取り組みを行えるスーパー側の姿勢はどのようなものなのか。 地方の一スーパーではあるものの、“なぜそこで東京の大手企業が行うようなO2O施策を実施するのか“を知ってもらうために、まずは既存のスーパー業界に対するチャレンジの姿勢を本記事では紹介したい。すでに取り組みが始まっているO2Oアプリの詳細については、近日中の掲載を予定している。 ■関連記事 無印良品・東急ハンズを超えろ 地方スーパーに異変 行列のできるスーパーを見る
『ホットペッパー グルメ』、福岡・東京・神奈川でBeaconを活用したO2O実証実験スタート
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
（後編）「送客という言葉自体がプロダクトアウトである」――トイザらスの顧客主義の真髄
専門店にしかできない真のホスピタリティ 小川 シームレスリテイリングを成功させるためにはさまざまな要素があると思います。価格設定も重要ですが、それに加えて、例えば、店頭のホスピタリティという変数も売り上げを大きく左右しますよね。 飯田 そうですね、強く同意します。しかしそうは言っても、価格差が一定パーセントよりも離れてしまうと、オンラインの他社で買われてしまいますので、何％ぐらい離れると離脱されるかというのは、常日頃、研究をしています。実店舗を持っているオムニチャネルプレーヤーであればみんなやっていることではありますが。 ただ、おっしゃる通り、それとは別の世界があって、特にわれわれの場合は専門店ですから、培ってきたさまざまな知見を強みとして活かしていくべきだと思っています。例えば、「このベビーカーとこのベビーカーで売価格差はこれだけありますが、こちらにはこういう機能があります。でもお客さま
（前編）顧客思考を追究するトイザらスの「脱オムニチャネル」
小川 オムニチャネルにおいては、特に日本では「オンラインtoオフライン」という言葉に象徴されているように、一般的に送客にオンラインを使うという考え方が固定化されていることが多いと思います。御社ではどのように捉えられていますか。 飯田 必ずしもどちらからどちらかではないと思っています。われわれは「オムニチャネル」ではなく、「シームレスリテイリング」という言葉を使っています。お客さまから見たときに、店舗、オンラインストア、どこであってもシームレスに、トイザらス、ベビーザらス全体でサービスしていくという姿勢です。 小川 「シームレスリテイリング」が、社内の共通言語ということですね。 飯田 以前は「オムニチャネル」という言葉を使っていましたが、これは企業目線の言葉ですよね。そもそも「チャネル」という概念自体、お客さまからすると関係のないことです。 小川 とても素晴らしい考え方ですね。それでは、20
決め手は位置情報--アイリッジ・小田代表に聞く「O2O最前線」（前編）
この連載では、企業でのアプリのプロモーション活用から、スマートフォン広告で重要な位置を占めるテクニカルな運用型広告、メディアやアプリ・マーケットなどの市場環境を含め、“デジタルマーケティングの今”をお伝えする。 O2Oという言葉が市民権を得てから久しいが、企業によってその温度差はまだ激しい。「これぞO2O」という姿はいまだ定まっていないように思え、関連するサービスの進捗の程度は遅い。そこで今回と次回は、O2O分野のエキスパートであるアイリッジ代表取締役社長の小田健太郎氏に、O2Oの本質とその効果、現状や課題について聞いていく。 「O2Oという概念が言われ始めたのは3年ほど前だと思います。その契機は、やはりスマートフォンの普及です。手元にあって常時見ることのできる端末に情報を送り込んでリッチに表示させることができる。それで集客や購買を促進できるのではないか、というものです。 フィーチャーフォ
サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
東急、武蔵小杉でiBeaconを活用した販促キャンペーン
東急電鉄とリクルートライフスタイルは8月27日、iBeacon技術を活用した期間限定のキャンペーンを9月30日まで武蔵小杉駅周辺エリアで実施すると発表した。リクルートライフスタイルが提供するスマートフォンアプリ「ショプリエ」を利用する。 期間中は、武蔵小杉東急スクエア内の対象店舗を回ると最大600ポイントが貯まる「チェックインマラソン」や、武蔵小杉東急スクエア内の対象店舗で利用できるクーポンをスマートフォンに配信する「スペシャルクーポン祭り」を実施。 同キャンペーンでは、東横線・目黒線武蔵小杉駅構内、武蔵小杉東急スクエア内、武蔵小杉東急ストアの店内に、32個のBluetooth端末と30個の音声端末を設置し、「ショプリエ」ユーザー向けに、位置情報などに応じた情報配信を行う。 同社では、iBeacon技術を活用することで、正確な位置情報に応じたお得な情報をリアルタイムで配信するほか、来館者の
観光産業はITで活気づくか？--沖縄で始まったリクルートのO2O施策
沖縄県内で4月25日から、観光地への誘客、地元店舗での購買促進を目的としたO2O（Online to Offline）施策が進んでいる。リクルートライフスタイルのポイントアプリ「Airウォレット」とクラウドレジアプリ「Airレジ」を使ったもので、同社が2月に熱海で始めた実証実験の“沖縄版”といえるものだ。同社はこの現状を紹介するプレスツアーを5月8日に実施し、アプリの活用状況、導入店舗からの反響などを紹介した。 この取り組みでは、「リクルートポイント」をフックとして観光客を地元店舗へ誘客し、購買を促す。具体的には、同社が運営する宿泊予約サービス「じゃらんnet」の会員基盤を活かし、沖縄県内の宿泊予約者にポイントを事前付与することで来店の動機をつくる。さらに今回は那覇空港に特設ブースを用意した。来場者に対し、リクルートポイントを貯められるAirウォレットの利用を促し、1000ポイント（＝10
ビックカメラで位置情報に応じたおトク情報配信「ジオフェンシング」の実証実験
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
オンラインの消費者を店舗へ導き、購買を誘うには？：日経ビジネスオンライン
中村 勇介 日経デジタルマーケティング編集記者 日経ネットマーケティングの編集を経て、2011年2月から日経デジタルマーケティング編集部に在籍。デジタルマーケティング業界の進化のスピードの速さに追われながらも、時流に沿った企画を考えている。 この著者の記事を見る
マルイでO2O実証実験スタート～顧客の屋内行動を分析へ
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
O2Oベンチャーの先駆け、「スマポ」の野望
今でこそ、業態を超えてプレーヤーが拡大し続けるO2O（オンライン・ツー・オフライン）だが、黎明期の2011年から、この新しい市場に参入し、実績を積み上げてきたベンチャー企業が存在する。スポットライト社だ。スポットライト社はO2Oの先駆けである強みを生かし、O2Oを大きく進化させようとしている。 同社が提供するスマートフォンアプリ「スマポ」は、消費者が参加企業のリアル店舗に“来店するだけでポイントが貯まる”というO2Oサービス。ポイントというわかりやすい動機づけで集客をする。現在、会員数は数十万人。導入店舗は、大丸百貨店、ビックカメラ、ユナイテッドアローズ、マルイ、ファミリーマートなど、90ブランド、約600店舗にまで拡大してきた。百貨店や家電量販店などの大型店だと月に１万人、年間十数万人来店する店舗もあるという。 スマポのサービス内容については後述するが、ざっくり言ってしまえば、来店すれば
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【地図ウォッチ】第203回：iBeacon活用、磁場データによる測位、人流センシング……位置情報の可能性を追求するNPO「Lisra」の取り組み 
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