「片道切符で火星に人類を」、壮大なリアリティー番組企画が始動
オランダの民間火星探査プロジェクト「マーズ・ワン（Mars One）」の提供による、火星の居住施設のイメージ図（2012年6月21日提供）。(c)AFP/MARS ONE 【8月15日 AFP】世界中の目が米航空宇宙局（NASA）の火星探査車キュリオシティー（Curiosity）の活躍へと注がれる中、オランダの起業家が立ち上げた民間プロジェクトチームが、NASAに先んじて火星への人類到達を目指している。しかも、その一部始終をリアリティー番組として放送するというのだ。ただし火星に着陸する宇宙飛行士たちに渡されるのは、片道切符だという。 とても正気とは思えない企画だが、プロジェクト「マーズ・ワン（Mars One）」の関係者は大真面目だ。NASAが掲げる目標より7年も早い2023年までに飛行士4人を火星に着陸させる計画で、来年にも志願者の募集を開始する。 専門家たちは懐疑的だ。しかし、「マーズ
音楽誌にまつわるオトナの事情
LOSTAGE @LOSTAGE 音源出す→仮にそれがすごく良い作品だとする→なんかのメディアが鋭い臭覚で嗅ぎつける→情報が拡がる→作品が皆のとこに届きやすくなる これに俺は金払いたくないな〜やっぱ
ニンテンドーダイレクトについての田下広夢さんの見解
田下 広夢@金曜夜はゲームルーム @TaoriHiromu みなさん、こんばんは。ニンテンドーダイレクトを観て、前にゲーム雑誌の編集の人と話しててたことを思い出す。社長が訊くって、ゲームメディア殺しというか、あれをやられると、こっちが聞くこと書くことなくなっちゃう、という。 2011-10-23 02:25:55 田下 広夢@金曜夜はゲームルーム @TaoriHiromu ニンテンドーダイレクトなんて、まさにそれで、メーカーが自分でメディア化してっちゃうと、既存メディアは今までのまんまじゃあんまり意味をもたなくなります。ただ情報を流すんじゃなくて、どれだけ加工して付加価値をつけるかというのが問われる。 2011-10-23 02:27:38 田下 広夢@金曜夜はゲームルーム @TaoriHiromu インターネットがでてきて、雑誌もテレビも追いつかない圧倒的な速報性が求められるようになった
東京電力の広告費で別にマスコミは黙らない。 | ニセモノの良心
東京電力の事故報道において、マスコミは東京電力から広告費として金もらっているから真実が出て来ないというのは最近よく聞く。 うちらそんなものもらってないぞ（東電管区じゃないから）とか思いながら、そんなことはないよと訂正しておく。 ・報道と営業は別物 前にも書いたが、放送局や新聞において、報道記者と営業は別会社かって言うほど分かれていて（実際新聞は別会社だったりする）、ぶっちゃけ記者はその会社から広告料がいくら出ているか知らないし知ろうとしないし知ったからといって別にどうというこもしない。だって職分と関係ないから。 その尻拭いは営業だけど、まぁ嫌味言われて終わり。営業は報道内容に口を挟むことは無いし出来ないということを、スポンサーも知ってるから。 要は組織上、圧力を受けづらい構造にしている。 また東阪名のスポンサーの場合、広告代理店が間に入っていて、営業ですらお得意の顔を知らないというのは割と
電力会社の広告の禁止 - box96
福島原発がこういう事態になって、ネットでは電力会社の原発推進広告を批判する発言をあちらこちらで見かけるようになった。さらには、草野仁、星野仙一、勝間和代、岡江久美子、北村晴男、薬丸裕英といった原発推進のテレビCMに出演していた人々やそうした広告をさかんに流していた放送局についても批判されている。一方、電力会社は、事故がおきてこの一ヶ月間、原発推進広告を「自粛」しているようで、いままで大量に発信されてきた「原子力はクリーンエネルギー」のメッセージは、3月11日を境にして、テレビからもラジオからもまったく流れなくなった。 ずいぶんと姑息である。本気で「地球のため」だと思ってるなら、いまこそじゃんじゃん原発広告をながせ。草野仁も星野仙一も勝間和代もいまこそ原発のすばらしさを大いに語れ。放送局も新聞社も原発事故の報道なんか一切しないでいいから原発の必要性だけを連日特集しろ。ほとぼりがさめたころに再
がんばれ、NHK_PRさん。応援してます。 - ある広告人の告白（あるいは愚痴かもね）
そもそもの問いが愚問だけど、今、この状況で、広告人として何ができるか、と問われれば、NHK_PRさんみたいなことかな、と答えます。それくらい、NHK_PRさんの中の人の仕事は見事だなあ、と思います。あっ、中の人などいない、でしたよね。失礼しました。 twitterをやっていない人はわからないかもしれませんが、NHK_PRは、NHK広報局の公式twitterアカウントのこと。NHKの番組の広報ツイートをtwitterで日々届けておられます。twitterのアカウントページの自己紹介は、こんな感じ。 名称 NHK広報局（番宣・広報／ユルいです） 自己紹介 このたびの大きな震災では、皆さん長い緊張状態が続いているようで、様々なところに、イライラと批判と強い口調の言葉が流れています。だからこそ、このアカウントでは出来るだけ日常的なユルいツイートを心がけております。ご批判もあるとは思いますが、ご理解
テレビは今日も金太郎飴のタレント番組ばかり 「報道番組」をつくらせてもらえない民放の記者たち | JBpress (ジェイビープレス)
自分が「オリコン裁判」なるSLAPP訴訟に巻き込まれ、図らずも「取材される側」になったこともある。その後も「SLAPP訴訟」「マスメディア」「インターネット」を取材し続けていることもある。新聞社時代よりテレビ局の知己は増えたかもしれない。 先日も、TBSが私の米国でのSLAPP関連法取材をドキュメンタリー番組「報道の魂」で放送してくれたので、何度かミーティングをして、最後は編集に立ち会った。 私はずっと活字（新聞→週刊誌→書籍・インターネット）を土俵にしていたのだが、24年の記者歴で初めて、自分でビデオカメラを回した。そんなせいもあるだろう。 「タレントが出ないと、視聴率取れないでしょ」 テレビ局の報道記者と話をしていると、暗い話ばかり一致する。テレビでも「記者が自分の視点で長期間粘り強く取材した成果を世に出す機会」はほとんど絶滅の危機にあるらしい。新聞や出版と同じだ。 かく言う私自身、自
「マスメディア広告の衰退」と、広告の新しい潮流 | WIRED VISION
前の記事 双方向の高解像度『最後の晩餐』：画像ギャラリー 銀河の残骸：中央には巨大ブラックホール(画像) 次の記事 「マスメディア広告の衰退」と、広告の新しい潮流 2009年11月27日 Peter Kirwin 米Hasbro社は今年9月、『Google Maps』を利用して、ボードゲーム『モノポリー』をグローバル化した多人数同時参加型オンラインゲーム(MMOG)『Monopoly City Streets』を立ち上げた(日本語版記事)。これは、約40ドルで販売されるパッケージ版の、クリスマス商戦に向けたプロモーションであり、12月までの限定運営の予定だった。 しかし約3ヵ月たった現在、このゲームは予想外の成果を収めている。広告代理店米Tribal DDB社のMatt Ross氏によると、Monopoly City Streetsは現在、規模においてこのジャンルの世界第12位につけており
広告よりもＰＲ : 痛いテレビ
2009年09月29日01:27 広告よりもＰＲ カテゴリ広告、CM zarutoro 10min.BOXにＰＲ会社ブルーカレント・ジャパンの本田さん。 広告は効果が低いし、金もかかるから、ネタを仕込んでメディアに売り込む「ＰＲ」がおいしいらしい。 「シムシティで社会の仕組みを学ぶ」と新聞に売り込み、成功。 ＵＳＪマーケティング部、中嶋さんの依頼で、「テーマパークに行くと家族の絆が深まる」というＰＲを展開。 意識調査をしたり、脳波を計ったりしてネタを仕込んで新聞に売り込み。 売り込みは成功して多数のメディアに取り上げられ、広告費用１億円ほどの効果を得ることができたそうだ。 マスコミの人はいつもネタに飢えているので、こうした売り込みがあれば飛びついてしまうもの。 サニーサイドアップがこうした手法の草分けで、一定の成功をみている。 しかし、マクドナルドの行列みたいにやらせがばれてしまうと反動は
ウェブリブログ：サービスは終了しました。
「ウェブリブログ」は 2023年1月31日 をもちましてサービス提供を終了いたしました。 2004年3月のサービス開始より19年近くもの間、沢山の皆さまにご愛用いただきましたことを心よりお礼申し上げます。今後とも、BIGLOBEをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。 ※引っ越し先ブログへのリダイレクトサービスは2024年1月31日で終了いたしました。 BIGLOBEのサービス一覧
予想に反してハードディスクレコーダーは放送業界の脅威にはならなかった - しぬまでいきる
Digital video recorders : The revolution that wasn't (The Economist) 意外な展開である。簡単にCMを飛ばすことが出来るハードディスクレコーダーの登場によって、テレビCMの価値が低下し、放送業界は苦境に立たされると恐れられていたのだが、杞憂に終わっている。最初にこの手の製品に飛びついた消費者はCMをスキップしたのだが、利用者が広がるにつれてCMを飛ばすこともあまりなくなってきているという。CMをスキップする手間さえ惜しむほどめんどくさがり屋が多いようだ。テレビCMも対策として、早送りしている最中でもメッセージが伝わるように比較的長い時間文字を表示するとか、本編と勘違いしてしまうようなCMとか様々な手を打っているという。テレビ業界にとってはハードディスクレコーダーにより、視聴パターンが安定するという効果ももたらしている。プライ
現在の地方独立テレビ局の番組が大幅にテレビショッピングで埋まっている件 - 空中の杜
昨今、よくテレビ局（民放）がヤバイヤバイと言われています。たしかにCMには番組宣伝や「CMのCM」なんかが入ることが多くなったという話はよく聞きますし、番組も金のかかるものはなくなっているように感じます。何より15年前と比較してテレビを見る時間が圧倒的に短くなったと。ネットでもそういった話題が出てきますよね。 しかしそれでも一応番組の形をなしているので、ネットのニュースなどを見てその状況を知らなければ、テレビ局がピンチとは気付きにくいのではないでしょうか。番組のおもしろさはともかくとして。実際、あまりネットをしない高齢者の人に「今、テレビ局ってどうなってると思う？」とアンケートを採ってみたい気がします。 ただ、これはどうも東京など都市部在住だから言えることらしく、地方では明らかにそれが目立つように番組に出てきているという話を聞きました。それはどういう形で現れているのか。 まず、顕著に表れて
紙媒体を襲った「日産ショック｣ - 誰も通らない裏道
今日の日経朝刊（13版）１面トップは、日産自動車が収益改善に向けて主力車種であるマーチの生産をタイに全面移管するというニュースだった。これにより原価を三割削減し、円高を活用して日本に輸入するという。また収益環境の悪化にともなって新車の開発件数を二割削減、役員報酬も大幅に減らして事業構造を抜本的に転換するという。 そうしたなか、この記事には書かれていないが、新聞、雑誌という紙媒体を「日産ショック」が襲っている。 日産は来年度からの宣伝を電波とWebのみに絞り、新聞、雑誌という紙媒体はすべてやめることになった（チラシ、若干の専門誌はのぞく）。 これはつまり、新車を発表しても新聞、雑誌の純広告はつくらないということである。 日産ほどのクライアントになると、各媒体に自社の広告枠を持っている（広告業界では「実績」という）。しかも雑誌 の場合でいえば、その少なからぬ面が特殊面である（表２や表４、表３、
痛いニュース(ﾉ∀`):トヨタがマスコミに報復「テレビCMは本当に効果があるのか試してやる」
1 名前：名無しさん＠涙目です。 ：2009/01/01(木) 14:32:45.27 ID:GMlpYdcB ?PLT 地上波民間放送が惨憺たる有り様だ。地上波民放の経営悪化は広告不況のせいばかりではない。芸能人に依存する安直な番組が、視聴者とスポンサー双方に愛想を尽かされたのだ。 ■「無料CM追加」上陸で民放崖っぷち CMを提供するスポンサー企業も地上波民放の体たらくに業を煮やし、実力行使を始めた。我が国最大のスポンサー、トヨタ自動車の奥田碩相談役は 11 月12日、首相官邸で開かれた「厚生労働行政の在り方に関する懇談会」 の席上、厚労省に関する批判報道について、「あれだけ厚労省が叩かれるのは 異常。私はマスコミに対して報復でもしてやろうかと（思う）。スポンサー引くとか」 と発言した。 さらに「大企業はああいう番組のテレビに（CMを）出さない。ああいう番組のスポ
既存広告が減っているのは広告主が「0円の広告」を手に入れたからではないか - 空中の杜
テレビＣＭがかなりの勢いで減っているようです。 ■asahi.com（朝日新聞社）：日テレ・テレ東が三十数年ぶり赤字 ＣＭ落ち込む ※リンク切れ これによると、スポット収入は前年同期より４９億円減の４７０億円、タイムＣＭも年間３９億円の減少を見込むと書いてあります。さらに新聞や雑誌における広告費も激減して、部数低下とのダブルパンチで新聞社、出版社の経営を直撃しているという話もよく聞きます。 さて、これは不況だから３Ｋ（交際費、広告費、交通費）のうちの広告費を削減したための影響、というのが主因だと思われます。しかし、ここまでの激減は同じく不況だった1990年代中頃でもなかったのではないでしょうか。では、何故こうなったか。ここで考えられることでぱっと思いつくのがインターネットの存在。 ただ、インターネットの広告はたしかに伸びてはいるみたいですが、急激に、というほどではないでしょう。実際、そこま
コンテンツ業界の底辺でイマをぼやく：第9回 新聞も雑誌もテレビも見なくなってきた30男の日常 - ITmedia +D モバイル
「最近の若いヤツは新聞を読まない」とか「昔の若いヤツはネットを知らなさ過ぎる」とか、世代によって接触メディアが違うといわれる昨今。とくにプロモーション・広告企画の打ち合わせでは、この手の話が多いですよね。「この世代はケータイ見てないから」「この世代はケータイしか見てないから」とか「この世代に訴えるにはやっぱり雑誌でしょう」とか色々データも踏まえて飛び交うわけですが……。みなさん実際はどうですか？ 僕もこの手の議論を「やっぱりちゃんとターゲットに基づいてAISAS考えないとダメですよね、アイザス。え？サス？ サスって読むんですか？ なんだかアイマスみたい（以下略」と、分かったような分からないようなフリをして聞いているわけですが、「で、実際お前どうなのよ？」と言われたら……ど、どうなんだろう？ というわけで、自分はどのようなときに、どんな理由で、どんなメディアを選んでいるかなぁというのを、今年
「楽しいテレビ広告ありがとう。でも商品は買わないよ」：NBonline(日経ビジネス オンライン)
企業が求める 広告に依存し過ぎないマーケティング テレビ、新聞といった従来からあるマスメディアを利用する時間が減り、代わりにウェブサイトやモバイルサイトの利用時間が延びています。消費者の購買行動もだいぶ様変わりし、今までの「ビジネスモデル」が通用しなくなってきています。この変化の激しい市場環境の下、これからは“製品が売れる仕組み作り”、つまりマーケティングという分野を強化することが求められてきています。 日本ではマーケティングの4P、製品（Product）、価格（Price）、プロモーション（Promotion）、流通（Place）の中で、特にプロモーションとしての広告が重視されてきました。それは“いい製品は消費者に認知されさえすれば必ず売れる”という考え方が強かったからでしょう。しかし、以前のように消費者がダイレクトにマス広告に反応しなくなった今、多くの企業は広告に依存し過ぎない新しいマ
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