年末年始のP2P - cNotes: Current Status Notes
少し前のことではあるが、観測データによるとダウンロード違法化後、winnyノードは約1〜2割、shareノードは約3割減ったことがわかる。それぞれのP2Pネットワークを網羅的に観測できているかどうか定かではないが、一定の観測を続けているためこの減少率はある程度実態を表しているものと思われる。なお、ノード数はIPアドレス、ポート番号の組で識別しており、他ノード情報やキー情報から収集している。 また、接続できなかったWinnyノードの比率が上がった。このこともダウンロード違法化による影響か、あるいは巷に言われるダミーキーの放流にともなうダミーノードが増加したことに起因するのではないだろうか。Nyzilla利用者が増えると、接続したWinnyのサイト（ノード）は、Nyzillaを他ノード情報として保持するかもと思い、その影響として接続できなかったWinnyノードの比率が上がるかもと思ったが、グラ
高木浩光＠自宅の日記 - ダウンロード違法化反対家の知られるべき実像
■ ダウンロード違法化反対家の知られるべき実像 あるきっかけで、あるダウンロード違法化反対家の人の、自宅のものと思われるIPアドレスを知ってしまった。知ることができたのは、2007年と2008年のいくつかのある日におけるIPアドレスである。そのIPアドレスを手元のWinnyノード観測システムの接続ログと突き合わせてみたところ、5回の日時において、WinnyノードのIPアドレスとして観測されていたのを見つけた。 それらのIPアドレスがソースとなっていたキーを抽出し、16日の日記の方法で視覚化したところ、図1のとおりとなった。 他の区間でどうだったかを調べたいところだが、2007年の部分と2008年の部分では、ISPが異なっており、ポート番号も「4857」と「3857」という具合*1に違っていた。 一般的に個人宅に割り当てられるIPアドレスは時々変化しており、それを追跡することは通常、簡単でな
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来年も作りたい！ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
情報処理推進機構：プレス発表：記事 - 当機構職員の私物パソコンによる情報流出等について
当機構職員の私物パソコンによる情報流出等については、引き続き、当該パソコンの分析等を行った結果、以下のとおり報告いたします。 (1) 当機構業務関連情報 当機構イベントの私的撮影写真及び２００７年の当機構職員海外出張伺いの下書きのみであり、非公開情報の流出は確認されませんでした。 (2) 当該職員が当機構採用以前に所属していた企業の業務に関する情報 情報流出が判明した企業に連絡するとともに、その対応を引き続きサポートしているところです。
神奈川の個人情報流出、規模は2000人から約11万人に
神奈川県の県立高校生などの個人情報が漏えいした事件で、日本IBMは1月8日、ファイル交換ソフトウェア「Winny」のネットワーク上で、新たに約11万人分の情報が流通していることを確認したと発表した。 この事件は2008年11月に発覚。日本IBMが神奈川県から受注した授業料徴収システムの開発に関連して、日本IBMが開発委託した外部企業の社員が所有するPCから県立高校生の住所や氏名、電話番号、口座情報などがShareネットワークに流出した。 日本IBMは、この社員が使用していたWinnyやShareのネットワークを監視し、流出した個人情報の把握を進めていた。当初は約2000人分の情報と見られたが、1月7日にWinnyネットワーク上で新たに11万人分の情報が流通しているのを確認したという。 同社の調べでは、流出元になった社員のPCは業務利用した後に個人用で使うようになり、社員がWinnyをインス
社会：ZAKZAK
ＩＢＭ大逆襲にネットで賛否…情報流出犯に内容証明 データ削除求め 流出情報の“拡散者”に逆襲を仕掛けた日本ＩＢＭ（クリックで拡大） 今年もファイル共有ソフト経由で企業の情報が流出する事故が相次いだが、その流出元企業が逆襲に乗り出した。約２０００人分の個人情報を流出させた日本ＩＢＭが、面白半分に情報を拡散させたネットユーザーに対し、情報の削除と連絡先の通知を要請したのだ。ＩＢＭの“宣戦布告”に、ネット上では賛否両論が渦巻いている。 ＩＢＭは今年１１月、顧客である神奈川県の県立高校授業料徴収システム関連の資料がネット上に流出し、２００６年に在籍していた生徒約２０００人の氏名や銀行口座などが閲覧できる状態になったと発表した。今年６月、業務委託先の社員が、ファイル交換ソフト「Ｗｉｎｎｙ（ウィニー）」をインストールしたパソコンでデータ管理したことが原因だった。 同社は今年９月に問題を把握し、ウィニー
HITACHI : Hitachi Incident Response Team: P2Pファイル交換ソフト環境で流通するマルウェア
P2Pファイル交換ソフト環境では、情報漏えいにつながるウイルスや著作権上不適切なファイルなどのコンテンツが多数流通しているといわれています。 今回、2008年初めに実施したP2Pファイル交換ソフト環境のコンテンツ流通実態調査（＊）の中から、マルウェアの流通について紹介したいと思います。 結果要約 マルウェアは、約20ファイルに1つ 流通量が多いアーカイブファイル（zip、lzh、rar）に限定すると、マルウェアは約5ファイルに1つ マルウェアのうち、フォルダなどの安全なコンテンツに見せかけた「アイコン偽装」を行っているマルウェアは約9割 既知マルウェアの7割が情報漏えいを引き起こす「Antinny」とその亜種 最新の状態にあるウイルス対策ソフトの導入は、P2Pファイル交換ソフトの情報漏えいに一定の防止効果あり
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【情報漏洩】「悪意ある放流者は追い詰める」日本IBMがShare流出を振り返る 
【情報漏洩】高木浩光氏「Winnyは適法に使えない」