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ウェアラブルデバイスの有望な市場の一つが、介護・医療分野。高齢者の健康状態の見守り、リハビリ支援などへの利用が期待されている。介護施設で初めてロボット研究室を設立した社会福祉法人・善光会を訪ねた。 善光会が導入したロボットスーツHAL。リハビリでの効果が見え始めている ロボットスーツでリハビリ ウェアラブルデバイスの「身体機能の拡張性」を形にしたものとして、ロボットスーツがある。最近ではさまざまな企業や大学が開発に取り組んでいるが、その代表格がサイバーダインの「HAL」だろう。東京都内6拠点で特別養護老人ホームやリハビリ施設を運営する社会福祉法人・善光会は2009年に「HAL」をリハビリトレーニング用途に導入。その効果をサイバーダインと共に検証してきた。 善光会・介護ロボット研究室室長の徳山創氏は、HALの導入理由を次のように説明する。 「人工筋肉やモーターで身体能力を強化するパワードスー
前回のコラム「特産品で地方創生ができるという『幻想』」は、本当に多くの方から「その通りだ」「民間なら当たり前のことができていない」などの感想をいただきました。こうした反響で、全国各地でいかに戦略がない特産品の開発が行われ、問題を抱えているのかを伺い知ることができます。 地方創生で発生している「コンサルタントバブル」 さて、今回も地方創生を考えるうえで、重要なトピックを採り上げたいと思います。コンサルタントの問題です。現在、地方創生に関しては、政府の基本計画である「まち・ひと・しごと総合戦略」があり、それに基づいて全国の都道府県や市町村のもとで、具体的な政策の策定が進められています。 この戦略策定に、自治体の多額の予算が投入されており、自治体からの「怒涛の外注」に、コンサルタントの手が足りないという話をよく聞きます。 従来から、自治体の地域活性化分野の業務といえば、施設開発もコンサルタントを
Inc.:従業員が力を発揮できる環境を整備できているかどうかを確認したければ、職場にやる気を低下させる要素がないかチェックしてみましょう。 1.有害な人々 本当に有害な人々と過ごした経験があれば、もたらされる被害や気疲れがどれほどのものかご存知でしょう。彼らはネガティブな雰囲気を広め、前向きな気持ちを抑えつけます。そんな人々には別の場所に行ってもらいましょう。それが無理な場合は、被害を最小限にするような決まりを作ったり、しかるべき指導を行いましょう。 2.職業的な成長が得られない 誰しも学習や成長の実感を求めます。それがないと、職場には停滞した空気が流れてしまいます。従業員1人ひとりが専門家として成長することでキャリアアップが可能になり、組織や上司が成長のために投資してくれているという実感が持てます。 3.ビジョンの欠如 ビジョンを明確に伝達することで方向性を示し、注力すべき部分を指示する
2014年9月、米アップルが主力製品の「iPhone(アイフォーン)6」シリーズとともに発表したウエアラブル端末の「アップルウオッチ」。今年4月の発売は同社にしては異例の早期発表だった。だが、全く新たな市場への製品投入にまつわる数々の困難をも予感させた。案の定というべきか。もうすぐ発売という時期を迎えた今、難題がいくつも生じている。ウオッチをめぐる「期待と失望」を語る前に、まずそれがどのよう
最近時系列データの解析を専門とする人たちのお話をきいたり、ブログを読んだりする機会が多くなっています。工学の枠を超えてビジネスでの応用が盛んになっているようなのですが、今まで制御理論などで得られた理論、知見とは大きな隔たりがあります。 そこで系列データの分類(sequence classiffcation)に関して簡潔にまとめられたドキュメントであるA Brief Survey on Sequence Classification (pdf) を読みました。表題の通り実質6ページで構成された短いドキュメントですが、自分の理解の為にその内容を簡単ではありますが以下にまとめます。 1. INTRODUCTION まず系列データ(sequence data)を以下のように分類しています。 simple symbolic sequence アルファベットなどの記号を単純に並べたもの。DNA seq
米Googleが、ソーシャルサービス「Google+」を、写真編集の「Photos」とソーシャルサービスの「Streams」に分割する。同社の製品担当上級副社長、サンダー・ピチャイ氏が3月2日(現地時間)、MWC 2015のセッションでGoogle+を再編すると語り、PhotosとStreamsの責任者に就任したブラッドリー・ホロヴィッツ氏が自身のGoogle+で発表した。 Google+は同社が2011年6月に立ち上げたソーシャルサービス。ヴィック・ガンドトラ氏(2014年4月に退社)の下、FacebookやTwitterに対抗すべくGmailを使うためにはGoogle+のプロフィールを自動的に作成させるようにするなど(後に回避策を提供)して普及に努めてきた。 当初はコミュニケーションサービス「Hangouts(日本では「ハングアウト」)もGoogle+の1機能だったが、2013年にハン
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