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日経XTECHとJavaに関するmohnoのブックマーク (4)

  • 「最も使っている」プログラミング言語で異変、前年首位のJavaが王座陥落

    ITシステムを効率良く開発するには、実装する機能に合わせたプログラミング言語の選定が重要になる。現在、多種多様なプログラミング言語が存在するが、言語によって実装しやすい機能が異なるためだ。 システムの機能が多岐にわたる中、日経クロステックの読者はどのような言語を利用しているのか。これを確かめるため、日経クロステックではアンケート調査「プログラミング言語利用実態調査2023」を実施した。調査期間は2023年9月21日~10月18日。358人から回答を得た。 Pythonが首位をキープ アンケートではまず、現在使っているプログラミング言語を3つまで挙げてもらった。利用言語の第1位は「Python」だった。回答者358人うち45.3%の162人が使っているという結果だった。 「あなたが現在使っているプログラミング言語は何ですか」という設問に対する回答の内訳。最大3つ選択してもらった。グラフには回

    「最も使っている」プログラミング言語で異変、前年首位のJavaが王座陥落
    mohno
    mohno 2023/12/06
    「回答者358人」←微妙に少ないな。「利用言語の第1位は「Python」」「最も使っている言語もPythonが首位」/C#はさておき、VB.NETも頑張ってるね。
  • COBOLをJavaで「リライト」の愚、SI企業の良識はどこに?

    SI企業の強み・弱みを分析し、SIビジネスの先行きについてまとめた書籍『SI企業の進む道 業界歴40年のSEが現役世代に託すバトン』。同書から抜粋し、「誰も指摘しなかったSI企業の課題」を連載で指摘する。今回は、SIerがユーザー企業の要望に応えられない根源的な理由を探る。(技術プロダクツユニットクロスメディア編集部) 既存ITシステムの問題をユーザー企業以上に理解しているのはSIerである。ところが、その問題をユーザー企業に説明し、対策をとろうとはしない。ではなぜ、SIerIT技術者たちは口を閉ざしているのだろうか。 その答えはこうだ。問題を説明した後に「では、どうすればいい?」と問われても答えられないからである。つまり、既存ITシステムの変革をどのように行えばいいのか分からないのだ。 情報処理推進機構(IPA)が平成29年に出したレポート「システム再構築を成功に導くユーザガイド」には

    COBOLをJavaで「リライト」の愚、SI企業の良識はどこに?
    mohno
    mohno 2022/12/26
    これ、そもそもやりたいわけじゃないだろうけど「COBOL自体のサポートが無くなるとか、COBOL技術者がいなくなるケース」だからだよねぇ。“書き直せる”くらいキレイに書いてあれば、まだマシなんじゃないかとすら。
  • 開発言語の人気トップが交代、JavaやC/C++を抜き去ったのは

    出典:日経クロステック、2021年7月7日 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります) DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するため、新規システムの開発が盛んだ。従来の会計や販売、生産管理といった基幹系システムだけでなく、データ分析AI人工知能)システムなどの開発に着手する企業が増えている。 こうした新規システムの開発を進めるには、従来の基幹系システムとは異なる開発体制が求められる。システムに合わせて開発チームを構成し、開発対象のシステムに合ったプログラミング言語を選ぶ必要がある。プログラミング言語によって向いているシステム、または向いていないシステムがあるからだ。 現在のITエンジニアは開発対象に応じて利用する言語を増やしたり、場合によっては切り替えたりすることが求められる。では今、ITエンジニアが利用するプログラミング言語や開発環境は何か。これを調

    開発言語の人気トップが交代、JavaやC/C++を抜き去ったのは
    mohno
    mohno 2021/09/09
    「現在使っているプログラミング言語を3つまで挙げてもらった。その結果、利用言語の第1位は「Python」」←2位がJavaScriptなのか。VB.NETもそれなりにいるなあ。
  • 電子入札が使えなくなる恐れ、波紋呼ぶJavaサポート打ち切り

    米オラクルは2018年1月30日(米国時間)、Javaの開発・実行環境「Java Platform, Standard Edition(Java SE)」の商用向け更新版を公式ダウンロードサイトで提供するのは2019年1月までだと公式ブログで発表した。無償サポートは打ち切りになり、商用で更新版を使い続けるには有償サポートを受けるしかなくなる。 この決定に対し、自治体関係者らの間に不安が広がっている。Java実行環境(JRE)を使う自治体の電子入札システムなどが情報セキュリティを理由に使えなくなる恐れがあるためだ。 セキュリティポリシーに抵触 特に影響が大きいとみられるのが日建設情報総合センター(JACIC)が提供する「電子入札コアシステム」だ。 自治体はJACICのコアシステムをカスタマイズして利用している。コアシステムはJREを使っており、同システムを利用する全ての自治体が影響を受ける

    電子入札が使えなくなる恐れ、波紋呼ぶJavaサポート打ち切り
    mohno
    mohno 2018/02/23
    「まだJavaで消耗してるの?」感。もともとこういうシステムって作るときだけ頑張って予算を取るけど“寿命”を考えてなかったりするんだよね。ちゃんと保守&刷新コストを考えておくべきなのに。
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