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Twitterに書くか迷ったのですが若干余裕が出てきたのでメモ帳スクショお気持ち表明ツイートさせたいただきます。 新型コロナウィルスに感染しました。 pic.twitter.com/NCzGptKAYo — 工藤スナッフ(コロナ闘病中) (@kudou_snuff) January 9, 2021 この時はまだ良かった。このあと、生死を彷徨うことになる危険な経緯について、私が書かねばなるまいと思ったので筆を取らせていただきます。 感染者情報東京都世田谷区在住、32歳男性、一人暮らし。基礎疾患など特に無く健康。タバコも吸いません(お酒はまあまあ飲む)。在宅勤務で人に会うのは月に2回程度。生活のほとんどを家で過ごし、買い物に出かけても対策を怠らず、まさか自分が感染するとは思いもしていませんでした。 考えられる感染経路は大晦日→元旦に仲間たち数名と家で会食をしたことです。これに関しては気の緩みが
これまでと状況はどう変わったのか、そして、なぜ今、この提言を我々に向けて発信したのか。 専門家会議の構成員の一人で、国際的な新興感染症対策のスペシャリスト、川崎市健康安全研究所所長の岡部信彦さんにその狙いを解説していただきました。 ※インタビューは3月23日夜に行われ、話した内容はその時点の情報に基づいています。 欧米の爆発的な流行に日本も影響を受けざるを得ないーー専門家会議が3月19日に出した「状況分析・提言」はかなり厳しい見通しが書かれています。急に危機感を強く打ち出す方針に転換した印象を受けます。 欧米での爆発的な流行と、それに対するリーダーたちの動き、死亡者の増加によって、今まで言ってきたこととニュアンスの違うことを言わざるを得なくなってきたと感じています。 ーー「オーバーシュート」とか、都市を封鎖したり、強制的な外出禁止の措置や生活必需品以外の店舗閉鎖などを行ったりする「ロックダ
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Hideki Kakeya, Dr.Eng. @hkakeya 3D, VR, AR, AI for Medicine, Bioinformatics (COVID Origin), NLP, Research Integrity, Engineering Ethics, Views are my own. Hideki Kakeya, Dr.Eng. @hkakeya 岩田氏について語られていない問題点を一つ指摘すると、彼は国立大学で感染症学講座の教授を12年も務めながら、こういうときに適切な処置を現場で行える人材を育ててこなかったことを棚に上げて、批判だけしていること。その批判は、自分が教育者として無能であるというブーメランとして戻ってくる。 2020-02-20 22:12:31 Hideki Kakeya, Dr.Eng. @hkakeya 大学の研究室での教育は、技術的な意味での
新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大を受け、感染症対策を専門に担う司令塔の不在が課題として浮上してきた。米国では専門家を集めた疾病対策センター(CDC)の分析をもとに、中国全土を対象に渡航禁止や退避勧告などの措置を早々と発出した。政府・与党は感染拡大の収束に一定のメドがつき次第、新組織を含む体制強化へ議論を始める。政府は16日に首相官邸に新型肺炎の対策を検討する専門家会議の初会合を開いた。公
新たに確認された感染者は全員乗客で20代から80代まで。日本人は21人。東京都と埼玉、千葉、神奈川、静岡各県の協力を得て感染症病棟のある医療機関に搬送する。厚労省は日本国内の感染者について症状のない人も含め25人としており、クルーズ船の乗船者を除いている。加藤氏は世界保健機関(WHO)もクルーズ船内の感染を国内の発生と分けて判断していると説明した。 厚労省の担当者によると、残る乗船者全員の検査は実務的に難しい面があり、有症状者を優先的に検査を行っているという。いったん陰性となった人に追加検査を行うかどうかについては現時点では検討中。何人まで検査をするかは決まってない。同船には乗員・乗客合わせて約3700人が乗船していたが、この日までに検査結果が判明したのは273人。 同船に対しては、防衛省が6日、自衛隊が乗客らへの生活、医療支援を行うと発表。クルーズ船内に医官らを派遣する。 厚労省がまとめ
前提を先ずは語ろう。 当方はいわゆる「海事関係者」である。 ここでいう海事関係者とは「海の事」という意味であり、広義的な意味では海自(海上自衛隊)をも含まれるが、海上自衛隊を限定して指す言葉ではないことに注意して頂きたい。 海事関係者として語るにあたって、当方は以下の資格取得者である。 資格一覧海上技術学校本科卒(高卒相当)東京海洋大学卒業1級海技士(航海)取得3級海技士(機関)取得1級海技士(機関)筆記試験合格1級小型船舶操縦士(旧制度)取得1級海上特殊無線技士取得船舶衛生管理者取得救命艇手取得海事代理士取得(行政書士相当) ほかなお、上記資格一覧から理解できるように専門教育は海運を中心としたものであるが、生家が漁師であるため漁業に関しても実務経験がある。つまり当方は生来からの海事関係者であるという理解で良い。 当エントリの公開理由さて、当方がこのエントリを書くに至ったのは、はてなブック
新型コロナウイルスの感染の拡大を防ぐため、厚生労働省はイベントを開催する際は、感染の状況などを踏まえて開催の必要性を検討するよう呼びかけました。 イベントなどの主催者に対しては、感染拡大の防止という観点から、会場の状況などを踏まえて開催の必要性を改めて検討するよう呼びかけています。 ただ、イベントなどの開催は現時点で、政府として一律に自粛を要請するものではないとしています。 イベントを開催するにあたっては、感染機会を減らすための工夫を講じるよう求めていて、参加者への手洗いの推奨やアルコール消毒薬の設置、それにかぜのような症状のある人は参加しないように依頼するなど、対策を取るよう求めています。 また、かぜのような症状がある場合は学校や仕事を休み、外出を控えるよう求めています。 特に高齢者や持病のある人は、人混みの多いところはできるだけ避けるよう呼びかけています。 感染の拡大防止には学校や企業
楽しい船旅のはずが、危険なウイルスがまん延する船内に閉じ込められると誰が想像していただろう。 新型コロナウイルスの検査のため、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」が横浜港で足止めを食らってまもなく2週間が経つ。日本本土への感染拡大を防ぐため、政府は乗客・乗務員合わせて約3500人への検査を進めているが、待機期限の19日までに全員の検査を完了させるには、まだほど遠い状況だ。米国政府は自国民の乗客をチャーター機で帰国させる方針を固め、安倍政権の対応に国際世論の批判が強まっている。 強まる「人権侵害」の声 「公衆衛生の危機対応として、教科書に載るような悪い例」 米有力紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は11日の記事で、日本政府の今回の対応についてこう強く批判した。 日本政府は、検査により感染が確認された人は医療機関に順次搬送する方針で、非感染者、結果待ちの人には客室などでの待機を求めている。
日本政府が情報発信に消極的だとして、「新型コロナウイルスをめぐる状況を悪化させている」と批判するメディアも。
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新型のコロナウイルスをめぐり、中国から帰国した人を診察した京都市の医療機関が感染の可能性があるとして市に検体の検査について相談したところ、国の基準では検査対象にあたらないとして断られていたことがわかりました。医療機関からは、「柔軟に対応してほしい」という戸惑いの声があがっています。 この診療所によりますと、男性に肺炎の症状はみられませんでしたが、インフルエンザの症状とも異なっていたことなどから、院長は、男性が新型コロナウイルスに感染している可能性があるとして、京都市に検体の検査について相談したということです。 これに対し京都市は、中国・湖北省への滞在歴がないことなどから、国の基準では検査対象にあたらないとして対応を断ったということです。厚生労働省は、検査対象の基準について、発熱やせきなどの症状があり、湖北省に渡航歴があるか、症状のある湖北省に滞在した人と濃厚接触をした人などとし、きのう、全
厚生労働省などによりますと、チャーター機の第2便で中国・湖北省武漢から30日に帰国した210人のうち、13人が羽田空港から医療機関に搬送されましたが、これとは別に13人が国立国際医療研究センターで診察を受けた結果、医療機関に入院したということです。 この結果、第2便で帰国した人のうち、現時点で合わせて26人が入院しました。
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