曲名に入ったことのない山手線の駅は全部で4駅
大塚……なし 巣鴨……巣鴨地蔵通り（金田たつえ） 駒込……駒込バースト（グループ魂） 田端……なし 西日暮里……西日暮里の夜（キセル） 日暮里……日暮里挽歌（半田浩二） 鶯谷……うぐいすだにミュージックホール（笑福亭鶴光） 上野……あゝ上野駅（井沢八郎） 御徒町……MOTOR MAN ユニクロ御徒町（SUPER BELL"Z） 秋葉原……カオス秋葉原（まにきゅあ団） 神田……神田川（かぐや姫） 東京……東京（マイ・ペース） 有楽町……有楽町で逢いましょう（フランク永井） 新橋……クラシック新橋（エイジアエンジニア） 浜松町……浜松町ナイトクラブ（タブレット純） 田町……なし 品川……品川ナンバー（相対性理論） 大崎……なし 五反田……逢いたくて五反田（西野亮廣とおかめシスターズ） 目黒……目黒川（奥井亜紀） 恵比寿……大漁恵比寿節（私立恵比寿中学） 渋谷……渋谷で5時（鈴木雅之＆菊池桃子）
予算委の与党質問「あれはインタビュー」 共産・小池氏：朝日新聞デジタル
小池晃・共産党書記局長（発言録） （配分時間が増えた衆院予算委員会での与党質問について）あれは質問じゃなく、インタビューっていうんじゃないか。「総理が自らの言葉で語って頂きたい」とか「国民が分かるようにご説明いただきたい」とか。問題点を突っ込んで追及するのが質問であって、（国会を中継した）ＮＨＫも、あれでは視聴率が下がって大変だったのではないかなと。それは余計なことですが。 今日聞いてみて、やはり国会は議院内閣制ですから、与党と政府は一体なんで与党に質問しろと言ったって無理なんですよ。森友、加計問題も含めて徹底的に真相を明らかにするには、野党の質問（時間）を取って議会を運営することが必要だということが、今日の（午後）４時までの（与党）質問で証明されたと思います。もうこんなやり方はやめて、次からは元に戻すべきだと思います。 結局、「ご説明いただきたい」と言って、ずっと政府の側は言いたいことを
小中教員不足：「担任すら決まらず」自治体間で講師争奪 | 毎日新聞
各地の小中学校で教員不足が広がっている状況が、都道府県と政令市の６７教育委員会を対象にした毎日新聞の調査で浮かんだ。定数からの不足数は今年度当初の時点で少なくとも３５７人。学校現場からは人手不足と過重労働への悲鳴が聞こえてくる。【渡辺暢】 「担任が決まらない教室すらある中、現場は疲弊している」。福岡県教組の本村隆幸書記長はため息をつく。大量退職後、教員は若返りが進んだが、その分、産休や育休の取得者が増えている。同県では５月１日現在、政令市の福岡、北九州両市を除いて２９人が不足。公立幼稚園教諭や大学生が臨時免許を得て教壇に立つなど苦肉の策で対応してきた。 政令市を抱える県内では「県、政令市」と複数にまたがって臨時講師登録する人も多い。「補充のため声を掛けたら、既に他の自治体で働き始めていた」といったケースも珍しくなく、自治体間で「講師の争奪戦」（福岡市教委担当者）が起きているといわれる。
排せつ物にも指紋同様の個人差か、著名アーティストが研究に協力
シャーレを持つ研究者（2010年8月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/BELGA/JORGE DIRKX 【11月27日 AFP】排せつ物には、指紋と同じくらい個人差があるかもしれない──ニュージーランドの研究チームが26日、こんな興味深い研究結果を発表した。患者一人ひとりに合わせた「オーダーメイド医療」の大幅な促進につながる可能性がある。 この研究は、学術研究とアートの意外なコラボレーションの産物だ。オークランド大学（University of Auckland）の研究者らが調べたのは、著名なポップアート作家ビリー・アップル（Billy Apple）氏の排せつ物。 調査の結果、アップル氏が1970年に発表した作品「Excretory Wipings（排せつ物を拭き取ったものの意）」に付着していた排せつ物が含有する細菌種の半数近くが、46年後の同氏の排せつ物にも含まれていることが分かっ
「ＰＣは人から借りられる」生活保護費の返還命じる判決：朝日新聞デジタル
生活保護受給者のパソコン購入費は「自立更生の出費」と言えるのか――。自治体による生活保護費の返還請求をめぐる訴訟で、東京地裁は「パソコンは知人に借りることができる」として、自立更生の費用とは認めない判決を出した。 生活保護法は余分に受け取った保護費の返還を求めているが、国の通知で、「自立更生の出費」は免除できると定めている。 判決は９月２１日付。判決によると、原告は東京都東村山市で一人暮らしをしている女性で、２０１１年１１月に甲状腺の手術を受けた後、仕事のあてがなくなり１２年２月に生活保護の受給決定を受けた。同年５月～１３年５月まで、計１２２万円を受給した。 だが、女性が１２年３月から半年あまり派遣会社で働き、収入を得たことが判明。同市は約７３万円について返還を求めた。女性側はパソコンの購入費は「自立更生の出費」にあたると主張。「求職活動や収入申告に必要だった」として返還は不要と訴えた。
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