一昨日(11/21)の日経MJに、第1回ネットライフ調査の結果が出ていました。なお、日経新聞にはそのサマリーが載っていました。この調査は、日経MJと日経デジタルマーケティングと共同で全国の男女約1万人を対象にして行った本格的な調査で、リアルの購買との関係やSNS利用も調査項目に入っていて、とても興味深いものでした。 主な調査結果をまとめておきます。 ・住居費といった固定費、自動車などの耐久消費財などを除いた1カ月の消費支出は平均13万2800円で、うちインターネット経由の消費は2万5900円。消費の20%がネット経由。世代別にみると30代のネット消費額が4万200円と最も多く、支出の29%に及ぶ。 ・スマホをネット通販に利用しているのは、10代の14%、20代の20%、30代の14%。40代以上の利用はまだ少ない。 ・この1年に購入したもののうち、ネットで消費した経験のある人が最も多いのが
本日の日経新聞に、ヤマダのベスト買収、アマゾンが押した山田会長の背中という記事が載りました。ヤマダの山田会長が「店舗がない地域の市場をアマゾンにとられている」と語っているように、アマゾンがヤマダ電機までも脅かすようになってきました。 米国では、リアル店舗はもっと情勢が悪くなっています。リアル店舗が、ネット企業のショールームになりつつある(ショールーミング)ことが問題になっているのです。スマホでバーコードを読み取ることで簡単に価格比較できるため、割高なリアル店舗では買わずにネットで買い物する利用者が増えているためです。 そこで、昨年ころから「オムニチャネル・リテイリング」というキーワードが聞かれるようになりました。ハーバード・ビジネス・レビュー2012年7月号の特集小売業は復活できるかの中のデジタルを取り込むリアル店舗の未来という文献の中で、リアル店舗がオムニチャネル戦略を取るべきと提唱され
先週水曜(9/19)の日経産業新聞で、電通による「3Dコミュニケーション」が取り上げられていました。これは、口コミを発生されやすい広告のテクニックについてでした。 ・まず、宣伝したいコンセプトや用語について、ネットや特別な雑誌(ファッション誌)で事前に意味を伝えておく。 ・しかし、一般消費者に見せるテレビCMでは、わざと意味が分からないように伝える。 ・そうすると、ネットやファッション誌などで事前に知っていた人から、口コミが発生しやすくなる。 というようなテクニックを用いた広告手法を電通では実施していて、「3Dコミュニケーション」 と名付けたとのこと。 具体例としては、大塚製薬のファイブミニをアピールするためのレタモンについて、まずネットで詳しく紹介。次に、テレビCMでは、レタモンをほとんど説明せずに登場させた。そうすることで、事前にネットでレタモンについてよく知っていた消費者から、テレビ
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