GA4が促す「Web解析」と「CRM分析」の融合でビジネスはどう変わる？
GA4が促す「Web解析」と「CRM分析」の融合でビジネスはどう変わる？：CMOのためのデジタルトレンド解説 2022年3月にGoogleは、「Google アナリティクス」で現在最も利用者数の多いバージョンであるユニバ―サルアナリティクス（以下、UA）について、2023年7月1日をもって新規処理を停止するとアナウンスしました。新規処理がされないということは、その日以降レポートが新規に作られないことを意味します。 また、2023年6月末までのレポートを閲覧できる期間は最低半年間（2023年12月末まで）となっています。つまり、早ければ2024年1月1日には、UAのレポートを完全に見られないということになります。 そのアナウンス以降、企業によるGoogle アナリティクスの最新バージョン「Google アナリティクス4（以下、GA4）」の導入ペースが上がっています。以下は当社プリンシプル チ
GA4がもたらすSEOの「変化」と「進化」
Google アナリティクス（ユニバーサルアナリティクス）からGoogle アナリティクス4（GA4）へのリプレースにより、SEOはどう「変化」し、そして「進化」するのか。 当社プリンシプルの山田良太が3月に「Google アナリティクス（ユニバーサルアナリティクス）終了に伴い、これから起こること」で述べたように、現在多くのWebサイトで利用されている「Google アナリティクス（ユニバ―サルアナリティクス、以下UA）」は、2023年7月に停止となります。今後は「Google アナリティクス4（以下、GA4）」を用いた計測と分析に徐々にシフトしていくことになると思いますが、今までとは何が変わり何ができるようになるのかが分からずに戸惑っているWeb担当者やマーケターも多いと思います。 UAからGA4へのリプレースにより、SEOもまた間違いなく「変化」し、そして「進化」すると考えられます。具
エードット×BIRDMAN デジタルクリエイティブ界の強力タッグが目指す「広告のいらない世界」
エードット×BIRDMAN デジタルクリエイティブ界の強力タッグが目指す「広告のいらない世界」：経営統合の真意を聞く（1/2 ページ） プロデュースカンパニーとして急成長中のエードットが総合クリエイティブプロダクションであるBIRDMANを子会社化した。両社が描く未来の広告とクリエイティブの在り方について聞いた。 エードットは広告・SP（販促）を中心にさまざまなプロデュース事業を手掛けるスタートアップとして頭角を現し、急成長を遂げている。2018年にローソンが発売した「悪魔のおにぎり」のパッケージ企画を手掛けて脚光を浴び、2019年も食材宅配サービス「Oisix」と映画「クレヨンしんちゃん」のコラボレーションによる三部作の交通広告キャンペーンを実現するなど、大きな話題を呼んだ。同年3月には東証マザーズへの上場も果たし、今この領域で最も勢いのある企業の一つといえるだろう。 エードットは7つの
データの「サイロ化」に挑むTealiumの戦略とは？
Tealiumが日本法人であるティーリアムジャパンを設立したのが2014年9月。以来、日本市場でのプレゼンスの拡大に伴い、ビジネスの主軸をタグマネジメントシステムから、さまざまなマーケティングテクノロジーベンダーの製品を連携させ、マーケターがより詳細に顧客を理解するためのデータ連携基盤の提供へと立ち位置を変えてきた。現在の同社は全世界で750社の顧客企業を持ち、3万を超える企業のWebサイトで製品が利用されている。本稿では、2017年6月6日にティーリアムジャパンが開催した記者向け説明会の内容から、同社のビジネス概況と今後について展望する。 ユニバーサルデータハブの中核に位置するタグマネネジメント まず、Tealiumアジアパシフィックのゼネラルマネージャーを務めるアンディ・クラーク氏は、現在の同社について「業種や規模を問わず、マーケティング部門が全てのデータをさまざまなツールからタイムリ
VR体験で購入意欲は高まるのか？――マクロミル調べ
マクロミルは、VR（バーチャルリアリティー）に関する意識調査を実施しました。これによると2019年におけるVRという言葉の認知率は91％でした。 内訳は「どのようなものか知っていた」が53％、「名前を見聞きした程度」が38％でした。また、実際の体験率は21％と、5人に1人がVRを体験済みであることが分かりました。 VR体験は「動画視聴」「ゲーム」「アトラクション」 関連記事 今日のリサーチ：世界のAR／VR関連市場、2022年には1224億ドルへ――IDC Japan調べ IDC Japanは、2022年までの世界AR／VR関連市場予測を発表しました。 今日のリサーチ：VRを「有料でも利用したい」 経験者は未経験者の3倍――テスティー調査 テスティーは、「VR／AR」に関する調査結果を発表しました。 事例で見るVRの訴求効果 後編：VRが創造する「あり得ない体験」で広告はもっと楽しくなれる
動画広告で結局人は動いたか？ モノは売れたのか？
昨今、動画広告のマーケットはますますの広がりを見せています。サイバーエージェントとデジタルインファクトが発表した市場データによると、2024年には動画広告市場は4957億円市場まで拡大する見込みとされています。 スマホ自体の性能向上やWi-Fi環境の広がりに加え、キャリアも回線を強化して大容量定額プランを用意するなど、通信環境は大きく変わりました。そしてこの変化が、手軽に動画を楽しむことを後押ししています。インフラの進化に乗っかる形で、YouTubeをはじめとした動画コンテンツメディアへのユーザーのアクセス数も加速度的に増加し続けています。 動画コンテンツが世の中に増加すると、各メディアは必然的に、そのアクセス数を収益に変換することを考えるようになります。動画コンテンツの視聴を「広告在庫」と捉え、そこに挿入される形で、動画広告の配信数が爆発的に増加してきました。 2020年以降は5G回線の
アテニアが実践 ブランディングからCRMまで、動画広告でどこまでできるか
前編「動画広告で結局人は動いたか？ モノは売れたのか？ 」では、ブランディングの手段として普及する動画広告の市場概況を説明し、パフォーマンスの計測とそれに基づく運用が今後の課題であると述べました。 この課題に挑むのが化粧品メーカーのアテニアです。同社では、スマートフォンに特化したアドネットワーク「LODEO（ロデオ）」を導入し、ターゲットを最適化した上でブランディングを実践しています。また単に認知を獲得するのみならず、その後の購買やリピートまで活用範囲を広げています。 後編ではアテニアより、営業戦略本部通販営業部長の新海喜顕氏と通販営業部広告企画グループの冨山裕美氏を迎え、LODEOの責任者にして本稿の執筆者でもあるサイバーエージェント プロダクトマネジャーの加藤 徹、営業担当の豊田 俊も加わって、取り組みの詳細について話を聞きました。 高価格化粧品の購買層にデジタルでリーチするにはどうす
みずほ銀行が「不正送金防止」メルマガ施策で申し込み数13倍に 社会課題解決型コンテンツの底力
関連記事 コンテンツは「機能・価格訴求型」より「社会課題解決型」の方が効果は5倍高い──メンバーズ調査 本日注目の調査レポートは「社会課題解決型コンテンツのマーケティング効果」について。ITmedia マーケティングの姉妹サイト「調査のチカラ」よりお届けします。 データの少ない若い企業が「データドリブン」への変革を遂げるには？――住信SBIネット銀行の事例 ネット専業銀行としては比較的若い住信SBIネット銀行が、十分なデータの蓄積を持たない中でデータドリブンな企業に変革できたポイントとは何か。担当者が語った。 「イベントベースドマーケティング」とは何か？――じぶん銀行の事例 金融ニーズの発生を顧客の行動から判断し、最適な金融商品を最適なタイミングで提案する「イベントベースドマーケティング（EBM）」について、じぶん銀行の事例を紹介する。 「マーケティング4.0」とは結局どういうことなのか？
アクセンチュアが提唱、成果を出すためにB2Bマーケターは「やりたいこと」をいったん捨てよ
デジタル変革の波は企業のあらゆる部門に押し寄せている。 隣接する業務領域においては、これまでの部署間の関係や役割分担の再定義が必要になるケースもあるだろう。とりわけ変化が大きいと考えられるのが営業とマーケティングだ。 本稿では、2018年5月にトレジャーデータが開催したデジタルマーケティングのカンファレンス「TREASURE DATA “PLAZMA” TORANOMON」から、アクセンチュアの矢野一路氏（通信・メディア・ハイテク本部 シニア・マネジャー）による講演「デジタル化の未来と求められる営業・マーケティング変革」の概要を紹介する。 デジタルを取り巻くグローバルトレンド アクセンチュアでは毎年4月、世界中で「デジタル消費者調査」を実施している。世界19カ国2万1000人を対象とした2018年版では「スマートスピーカー」「動画」「AR／VR」「自動運転」の4つを注目キーワードとして挙げ
データの少ない若い企業が「データドリブン」への変革を遂げるには？――住信SBIネット銀行の事例
関連記事 「Teradata PARTNERS Conference 2017」レポート：「イベントベースドマーケティング」とは何か？――じぶん銀行の事例 金融ニーズの発生を顧客の行動から判断し、最適な金融商品を最適なタイミングで提案する「イベントベースドマーケティング（EBM）」について、じぶん銀行の事例を紹介する。 「Adobe Symposium 2017」レポート：丸井×アダストリア：デジタルで再定義されるファッションビジネスを語る デジタルで変わるファッション業界のビジネスについて、「Adobe Symposium 2017」におけるパネルディスカッションの内容をダイジェストで紹介する。 顧客視点のアプローチ実現のために：三菱東京UFJ銀行のデジタルマーケティング、ライフイベントを提案機会につなげるためのデータ活用とは？ ライフイベントに即応した施策の実現へ、メガバンクのデジタル
「人」「プロセスデザイン」「テクノロジー」――パーソルプロセス＆テクノロジーに聞く、B2Bマーケティング支援の肝
マーケティング×ITの最先端の動向をB2B中心にお伝えしているITmedia マーケティングですが、発行元である当社アイティメディア自体もまた、「TechTargetジャパン」「キーマンズネット」といったメディアを核にした「リードジェネレーション」を事業とするB2B向けデジタルマーケティングカンパニーとしての一面を持っています。 具体的には、コンテンツを閲覧した会員のプロファイル情報を、関連商品に興味関心を抱くリード（見込み客）情報として、本人のパーミッション（同意）を得た上でスポンサー企業に提供しています。 そこでサービスの企画開発とコンサルティングを担う社内シンクタンク的存在が「リード研究所」なのです。 マーケティングオートメーション（以下、MA）が広く普及するようになった今日でもなお「どのようなツールを選べばいいのか分からない」「うまく使いこなせない」といった声がなくなることはありま
「楽天市場」に企業のブランドサイトを設置、楽天データマーケティングが「RMP-Brand Gateway」を提供開始
楽天データマーケティングは、楽天が運営するインターネットショッピングモール「楽天市場」において、企業がブランドサイトを設置できる広告商品「RMP（Rakuten Marketing Platform）-Brand Gateway」の提供を本格的に開始した。 RMP-Brand Gatewayは、動画など多彩なコンテンツでおすすめ商品を紹介したり楽天市場の販売店舗に誘導したりすることができるブランドサイト。第1弾としてマテル・インターナショナルがサイトを開設した。 今回は、マテルの展開する玩具ブランド「きかんしゃトーマス」と「フィッシャープライス」のブランドサイトを設置。2018年1月以降には「バービー」や「ウノ」など全てのブランドが登場する予定だ。
データの少ない若い企業が「データドリブン」への変革を遂げるには？――住信SBIネット銀行の事例
本稿では、米国アナハイムで10月25日（現地時間）に開かれた「Teradata PARTNERS Conference 2017」のブレイクアウトセッション「How Did a Japanese Digital Only Bank Evolve into a Data Driven Company?」の内容から、設立から比較的若いネット専業銀行がどのように顧客データをそろえ、AIをマーケティングに活用しているかを紹介したい。講演は、住信SBIネット銀行 マーケティング部 デジタルマーケティンググループ 兼 ビッグデータ部 マネージャー 吉田直樹氏が行った。 提携先であるFinTech企業のデータに注目 住信SBIネット銀行は、2007年に創業したネット専業銀行であるが、メガバンクと同様のサービスを提供することを重視しているという特色がある。特に力を入れているサービスは住宅ローンであり、20
「イベントベースドマーケティング」とは何か？――じぶん銀行の事例
現在、先進的な金融機関の間では、金融ニーズの発生を顧客の行動（イベント）から判断し、最適な金融商品を最適なタイミングで提案する「イベントベースドマーケティング（EBM）」と呼ばれる手法が注目を集めている。本稿では、米国アナハイムで2017年10月22日（現地時間）に開催された「Teradata PARTNERS Conference 2017」における、じぶん銀行 執行役員 マーケティングユニット長 井上大輔氏の講演の概要を紹介する。 大手通信会社とメガバンク、親会社の顧客基盤をどう活用するか じぶん銀行は、KDDIと三菱UFJ銀行が50％ずつ出資し、ガラケー（フィーチャーフォン）全盛期であった2008年に創業したネット専業銀行である。同行はスマートフォンが唯一のチャネルであることを特徴とする。顧客構成比は年代別では20～40代の若い層が8割を占め、性別では男性よりも女性の比率が高い。 設
日本マクドナルド 足立 光氏が語る、成功するデジタルマーケティングへの3つのポイント
「Adobe Symposium 2017」の基調講演で最後に壇上に立った日本マクドナルド 上席執行役員 マーケティング本部長の足立 光氏は、同社のマーケティングにおけるデジタル活用について語った。 プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（P&G Japan）を皮切りに事業会社と戦略コンサルティングファームでキャリアを積んできた足立氏が入社した2015年、日本マクドナルドは逆風の中にあった。2014年の賞味期限切れ鶏肉問題や2015年の異物混入問題などのスキャンダルもあって売り上げと利益が共に低迷し、赤字が続いていたのだ。当時、同社に対するメディアの論調は冷ややかで、SNS空間にもネガティブな声が充満していた。 しかし2016年以降、日本マクドナルドは業績を回復し、2017年第1四半期決算では前年実績から大幅増益を発表している（関連記事：「好調マクドナルド、通期業績見通しを上方修正」）。
インティメート・マージャー、アウトブレイン ジャパンへデータ提供を開始
インティメート・マージャー（以下、IM）は、アウトブレイン ジャパン（以下、アウトブレイン）へのオーディエンスデータ提供を開始した。 IMは日本最大級を誇る約4億7000万のオーディエンスデータを保有し、主にナショナルクライアントや大規模ポータルサイトのDMP構築やデータ活用の支援などのサービスを提供している。2017年6月時点で同社のDMPおよびマーケティングソリューションの導入アカウントはのべ2400を超える。 アウトブレインはパブリッシャー向けにコンテンツ・レコメンデーションを提供する米Outbrainの日本法人。OutbrainはCNN、Time、Fox News、Le Monde、The Guardianなどで採用されており、日本でも有力なパブリッシャーにサービスを提供している。 両社は2016年4月に提携し、IMが保有する5000を超えるデモグラフィック情報やサイコグラフィック
ANAのWebサイト価値は1000億円超――トライベック・ブランド戦略研究所調べ
トライベック・ブランド戦略研究所は2017年8月28日、Webサイトの価値を金額に換算して総合的に評価する「Web Equity」の2017年版の調査結果を発表した。Webサイト価値で1位となったのは全日本空輸（ANA）、2位は日本航空（JAL）でそれぞれ2年連続。ANAのWebサイト価値は1000億円超えとなった。以下、トヨタ自動車、パナソニック、NTTドコモが続いた。上位には運輸・レジャー、自動車・バイク、電子・電機、情報・通信、住宅関連、流通、食品・飲料などの業界が並んだ。結果は以下の通り。 関連記事 6つの軸で評価：電通デジタルとトライベック、オムニチャネルを視野に入れた「ECサイト診断」サービスを提供開始 電通デジタルとトライベック・ストラテジーは、両社が共同開発した「ECサイト診断」サービスの提供を開始した。 国内大手航空会社との差は顕著：国内線LCCのWebサイト、ユーザビリ
製造業のデジタルマーケティングはなぜ成果が出ないのか
「デジタルマーケティングを実施している企業で成果を実感しているのは37％。中でも製造業についてはB2Cで20％、B2Bで22％と、平均に比べて一段と低い」。富士通総研でICTに関するリサーチやデジタルマーケティングの導入支援を手掛ける田中氏は、同社が2016年9月に実施した調査からショッキングな数字を紹介した。 年商上位1万社のマーケティング担当者を対象にデジタル化への認識とデジタルマーケティングの実態を聞いたこの調査結果のポイントは、以下の3点だ。 デジタル化により、B2CだけでなくB2Bの営業現場でも変化が見られ、多くの企業が今後の変化を予想している デジタルマーケティングは外食・小売業などが先行しているが、製造業でも3割以上が取り組んでいる デジタルマーケティングで成果を挙げているのは導入企業のうちわずか37％で、製造業においてはその数はさらに少ない なぜ製造業のデジタルマーケティン
テレビCMを見ているとき、「脳」に何が起こっているのか？──ダイドードリンコのCM評価事例
ニューロマーケティングとは、脳科学の知識をマーケティングに応用して人の行動の理由を理解しようとするアプローチの総称です。第1回「顧客は自分の本音を語れない、ならば『脳』に聞いてみよう」では、そもそもニューロマーケティングとは何なのか、実際にどのように脳波を測り、どのようなデータが得られるのか、そしてニューロマーケティングに取り組む際に注意すべきことなどについて述べました。 今回は、飲料メーカーであるダイドードリンコが実施したCM評価の事例を紹介します。 「無意識」の感情を理解しCMをより効果的に 関連記事 業績好調の企業ほど顧客体験に注目：「C Channel」「パーソル」「ショップジャパン」――顧客体験の向上へ、デジタル変革先進企業がやっていること 顧客への良質な体験の提供は企業が成長するための第一歩。それを実現するために欠かせないのがデジタル変革だ。急成長中のスマホ動画アプリ「C Ch
マーケティングオートメーション格差が鮮明に――シャノン調査
費用対効果 「費用対効果を把握しているか」という設問に関しては、「はい」と回答した割合が導入企業で34％だったのに対し、未導入企業では15％にとどまった。「量」から「質」へKPIが移行する中で、MA導入企業はより実績重視の傾向が強くでる結果となった。 施策への取り組み度合 施策への取り組み度合いにおいても両者で差が出る結果となった。MA導入企業で多く取り組んでいる施策は、「メルマガニュースレター」（74％）、「展示会イベント」（71％）、「自社セミナー」（65％）だが、それ以外のオンライン広告やオウンドメディア、シナリオナーチャリングなどもに50％程度が実践しており、アナログとデジタルの双方の領域でバランスの取れた施策を実施していることが見て取れた。また、同じ施策でも実施割合において、MA導入企業が未導入企業に比べて高い傾向にあった。 関連記事 ITRが調査：統合型マーケティング支援ツール
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