言語を知らなくても簡単にAndroidアプリが作れる――。誰でもプログラマになれる“驚愕”の開発ツールが登場した。米Google社が提供する「App Inventor」だ。早速、開発のしやすさを体験してみた。 米Google社は2010年12月16日、Androidアプリを開発するためのツール「App Inventor」のベータ版を一般公開した。同年7月から登録者のみに提供していたものだ。ツールおよびWebサービス、Javaアプリの3つの組み合わせで実現している。 App Inventorの特徴は、プログラムをコーディングしなくても、Androidスマートフォンで動作するアプリが即席に作れること。パズルを組み合わせる感覚でプログラムを作成できる（図1）。Javaを知らない人でも、Androidスマートフォンを持っていれば、そのまま個人用のアプリが即製可能だ。

米Gartnerが現地時間2011年2月9日に発表した調査結果によると、2010年における世界の携帯電話機の販売台数は15億9700万台となり、2009年に比べ31.8％増加した。スマートフォンの販売台数が同72.1％増と急増しており、携帯電話端末全体に占める割合が19％に達した。 携帯電話市場のトップ5メーカーは、フィンランドNokia、韓国Samsung Electronics、韓国LG Electronics、カナダResearch In Motion（RIM）、米Apple。第4四半期にスマートフォンの販売が好調で、RIMとAppleが、英Sony Ericsson Mobile Communicationsと米Motorolaのシェアを奪って上位5位に入った。またNokia、LG Electronicsのシェアは低下しており、「両社はスマートフォン戦略の見直しを迫られている」とG

米IDCは米国時間2011年2月7日、世界のスマートフォン市場に関する調査結果を発表した。2010年第4四半期のベンダー出荷台数は1億90万台で、前年同期と比べて87.2％増加した。2010年全体の出荷台数は3億260万台となり、前年比74.4％拡大した。 米Googleのモバイルプラットフォーム「Android」は順調に成長し、スマートフォン市場の伸びをけん引している。また、複数のベンダーにとって戦略の要になっており、フィンランドNokiaのモバイルプラットフォーム「Symbian」からシェアを奪いつつある。 第4四半期のベンダー別出荷台数シェアを見ると、Nokiaが28.0％で首位を維持したが、前年同期と比べて10.6ポイント縮小した。2位の米Appleは横ばいの16.1％、3位のカナダResearch In Motion（RIM）は5.4ポイント減の14.5％だった。Android搭

日経BPコンサルティングが2011年1月5日に発表した「Webブランド調査2011－I」によると、Webサイトの総合的なブランド力を示すWebブランド指数（WBI）の2010年第4四半期の国内トップは「Yahoo！JAPAN」で、「楽天市場」が僅差で2位となった。 企業や団体が運営する国内の主要800サイトの総合評価で、3カ月ごとに実施している。（1）アクセス頻度、（2）コンバージョン（会員登録や商品購入などサイト内で実際に行われた行動度合）、（3）波及効果（サイトを閲覧した結果、サイト以外で実際に行われた行動度合）、（4）サイト・ユーザビリティ、（5）サイト・ロイヤルティ、（6）態度変容（サイトを運営する企業・組織に対するロイヤルティ）――の6項目で評価した。 Yahoo！JAPANは獲得ポイントが118.2となり、116.5ポイントの楽天市場と1.7ポイントの差でトップに立った。コンバ

米NPD Groupは米国時間2010年11月1日、米国のスマートフォン市場において、米Googleのモバイルプラットフォーム「Android」の普及が大幅に伸びているとする調査結果を発表した。2010年第3四半期に消費者が購入したスマートフォンのOSを比較すると、Androidが44％を占め、前期の11％から大幅に拡大した。 米Appleの「iOS」の割合は23％で前期から1ポイント増加。カナダResearch In Motion（RIM）の「RIM OS」は22％で、前期から6ポイント減少した。 NPD業界分析担当執行ディレクターのRoss Rubin氏は、Androidが主にRIMからシェアを奪った要因について、「これまでRIM製スマートフォンを扱っていたキャリアが、台湾HTCの『EVO 4G』や米Motorolaの『Droid X』といったAndroid搭載機の導入を進めているため

米Appleの「iPad」に代表されるタブレット端末の世界販売台数は、2010年に1950万台となり、2011年には5480万台、4年後の2014年には2億800万台に達する見込み。調査会社の米Gartnerが現地時間2010年10月15日、こんな調査結果を公表した。 ネットや電子コンテンツの閲覧など主にメディア消費に利用されるタブレット端末は、多機能であることから、電子書籍リーダーやゲーム機、携帯型音楽／動画プレーヤーといった単機能デバイスの市場を脅かすとともに、今後2年間で価格が300ドル以下へと低下するのに伴い、ネットブックの脅威にもなるという。 一方でタブレット端末隆盛の影響を受けないと考えられるのは、ノートパソコンやスマートフォン。ただし、スマートフォンの中でも7インチ以上のディスプレイを備えるハイエンド機は、タブレットとの明確な違いを打ち出せない場合、すみ分けが困難になるとGa

2010年10月18日、ITpro EXPO 2010において「データで見る企業のモバイルマーケティング最前線」と題し、日経ネットマーケティングの新井勇夫記者が講演した（写真）。「有力企業4221社にモバイルサイトの開設状況を調査した結果、BtoC企業では52.2％が常設サイトを開設している」と語り、今後、モバイルサイトの重要性が増してくることについて解説した。 「パソコンがあれば十分、ケータイは使いにくい…といった思いからモバイルサイトは不要と考えている企業担当者が多い。しかし、若年層のケータイへの親和性は高く、今後モバイルサイトの重要性は高まっていく」と新井記者は指摘する。 現在、インターネットへのアクセスについてPCよりケータイのほうが使いやすいとする人が全体で37.6％となっているが、20代では41.0％、10代では45.0％と半数近くを占め、今後その比率はさらに高まると考えられて

2010年10月16日、学生によるマーケティングプランのコンテスト「第2回 applim」のフィードバックイベントが都内で開催された（写真1）。第2回 applimのテーマは、ソーシャルグラフを活用したスマートフォン向けマーケティングアプリの企画。3～6人の参加グループはそれぞれ、商品や企業、ブランド、組織などを選び、販促に有効と思われるアプリを企画・提案する。 16日のフィードバックイベントは、9月26日に開催されたキックオフイベント（関連記事『550人の学生が「スマートフォン×ソーシャル」のマーケティングプランを競う「第2回 applim」始動』）に続くものになる。博報堂DYメディアパートナーズの上路（じょうじ）健介氏による基調講演の後、応募グループがメンター（チームに専属しアドバイスをする有志の社会人）から、検討中のアプリについてアドバイスを受けた（写真2）。今回参加したのは、全応募

米Googleは米国時間2010年10月14日、同年第3四半期の決算を発表した。売上高は72億9000万ドルで前年同期の59億4000万ドルから23％増加した。会計原則（GAAP）ベースの純利益は21億7000万ドル（希薄化後の1株当たり利益は6.72ドル）で、前年同期の16億4000万ドル（同5.13ドル）と比べ32％の増益となった。 株式報酬関連費用の3億8000万ドルなどを除いた非GAAPベースの場合、純利益は24億6000万ドル（希薄化後の1株当たり利益は7.64ドル）で、前年同期の18億8000万ドル（同5.89ドル）を上回った。 提携パートナーに支払う手数料（TAC）を除いた実質売上高は54億8000万ドルで、前年同期に比べ25％増加した。米メディア（New York Times）によると、アナリストが予想していた実質売上高は52億ドル、非GAAPベースの1株当たり利益は6.6

米IDCが現地時間2010年10月13日に発表した世界パソコン市場に関する調査結果によると、同年第3四半期（7～9月）の世界パソコン出荷台数は8968万3000台となり、前年同期に比べ11％増加した。この伸び率は事前予測値を約3％下回る。消費が低迷したことで新学期シーズンの販売が振るわなかったものの、9月に各国で法人需要の回復が続いたことから、いくらか持ち直した。 第3四半期は、米Hewlett-Packard（HP）が出荷台数で首位を維持した（表1）。シェアは17.6％。HPの米国における出荷台数は、前年同期に比べ2.7％増えたが、世界市場では同0.1％減少した。

英TNSは英国時間2010年10月10日、世界46カ国のインターネットユーザー5万人を対象に実施したオンライン活動に関する調査結果を発表した。それによると、これまでオンライン活動の主流だった電子メールに代わり、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の利用が世界的に普及しつつある。特に中南米、中東、中国などでのSNS利用が急速に伸びているという。 新興市場におけるSNSサイトでの滞在時間は1週間当たり平均5.2時間で、電子メール利用の平均4時間を上回った。中でもSNSに熱中しているのは、マレーシア（1週間当たり平均9時間）、ロシア（同8.1時間）、トルコ（同7.7時間）だ。一方、成熟市場におけるSNS利用は1週間当たり平均3.8時間で、電子メール利用の平均5.1時間より少ない。 SNS内の友だちの数を尋ねたところ、マレーシアのインターネットユーザーが平均233人と最も多かった。次い

米comScoreは米国時間2010年10月7日、欧米および日本のモバイル利用状況について調査した結果を発表した。それによると、日本は携帯電話ユーザーの4人に3人がオンラインコンテンツにアクセスしており、欧米に比べてモバイルネット利用が活発だという。 6月に日本、米国、欧州における13歳以上の携帯電話ユーザーを対象に調査したところ、日本では75.2％がモバイルブラウジングやアプリケーション使用、コンテンツのダウンロードを行った。米国でのその割合は43.7％、欧州は38.5％だった。 メッセージのやりとりでは、欧州ユーザーはテキストメッセージング、日本のユーザーは電子メールを好む傾向にある。6月にテキストメッセージングを使用した欧州モバイルユーザーは81.7％、米国は66.8％、日本は40.1％だった。一方、電子メールの使用は日本が54.0％、米国が27.9％、欧州が18.8％だった。 ソー

米Twitterは、同社が運営するミニブログサービス「Twitter」の検索アーキテクチャを変更していたことを米国時間2010年10月6日に明かした。数週間前より新たなアーキテクチャに移行しており、1秒当たりのツイート（コメント）処理性能が約50倍に向上したという。 Twitterが最近まで利用していたリアルタイム検索エンジンは、同社が2008年に買収した米Summizeの独自技術をベースにしていたが、その古いMySQLベースのシステムは拡張が困難になっていた。そこで同社は約半年前に、リレーショナルデータベースではなく転置インデックスを用いた新たな検索アーキテクチャを開発することにした。Javaで記述された検索エンジン「Lucene」に一部手を加えて採用した。 新たな検索アーキテクチャは、毎秒1000件以上のコメントを処理する。1秒当たりのクエリー処理件数は1万2000件以上で、1日当たり

日本生産性本部は、2010年12月からSCM（サプライチェーン・マネジメント）の知識を問う国際資格の認定試験を東京都内で実施する。英語の設問に対してマークシートで回答する形式で実施予定。5科目を受験し、一定のレベルに達したと認められると、米APICS（米生産在庫管理協会）認定の「CPIM」という国際資格保有者となれる。 「受験を通してSCMに不可欠な用語や定義の国際標準を身に付け、調達業務などに必要なコミュニケーション能力を向上させられる。例えば『在庫』のことは『inventory』と呼ぶ企業も、『stock』と呼ぶ企業もあるが、こうした用語の辞書を作る必要性から企業は解放される」と、日本生産性本部コンサルティング部の黒田和光統括プロデューサーはこの資格の意義を説明する。また、SCM関連職のグローバル人事の物差し作りにも役立てられるという。 1回目の試験は12月4日に東京・渋谷で実施する。

図●Sedue Search Cloudの管理画面<br>パッケージ版の「Sedue」はこれまで、日経BP社の「ITpro」のほか、朝日新聞の「asahi.com」、はてなの「はてなブックマーク」などでの採用実績がある。 ベンチャー企業のプリファードインフラストラクチャーは2010年10月4日、Webサイトや企業内文書管理システムに検索機能と関連記事推薦機能を組み込む「Sedue Search Cloud」を発表した。これまでパッケージ版「Sedue」として販売してきた検索エンジンをSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）として提供する。サービス開始は11月1日で、利用料金は月額15万円から。 Sedue Search Cloudは、外部のプログラムから検索機能、関連記事推薦機能を利用するためのAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）を備えている。Webサイトのほか

米Gartnerは米国時間2010年9月10日、携帯電話OSの世界市場に関する調査結果を発表した。それによると、2014年には、フィンランドNokiaの「Symbian」と米Googleの「Android」が2大勢力となり、合わせて59.8％のシェアを占めるようになるという。 Symbianは、Nokiaが大規模な台数シェアを抱えていることに加え、大衆価格帯への拡大を強化していることから、首位の座を維持する。しかし、2014年末にはAndroidがSymbianに肉迫するシェアを獲得するようになり、首位争いが生じるとGartnerは予測する。 またGartnerは、Androidが2位に躍り出るタイミングの予測を従来より2年早めた。2009年末時点の2位はカナダResearch In Motion（RIM）の「BlackBerry」、3位は米Appleの「iOS」、4位は米Microsof

米Nielsenは米国時間2010年9月14日、米国のオンライン検索市場に関する調査結果を発表した。それによると、米Microsoftが8月に初めて米Yahoo!を抜いて2位になった。 8月は、検索エンジン首位の米Googleが検索件数の65.1％を占めた。Googleの市場シェアは前月および前年同月からほぼ同じ水準で推移している。Microsoftのシェアは13.9％で前月と比べ0.25ポイント増加した。Yahoo!のシェアは13.1％で同1.2ポイント縮小した。 2009年8月と比べると、Microsoftのシェアは3.2ポイント増加し、Yahoo!は2.9ポイント減少した。なお、Microsoftの調査データはMSN／Windows Live／Bingサイトを対象にしている。 MicrosoftとYahoo!は検索事業の提携に基づいた、米国とカナダの検索プラットフォーム移行を今年8月

米IDCは米国時間2010年9月7日、世界スマートフォン市場に関する調査結果を発表した。それによると、2010年のスマートフォン出荷台数は前年に比べ55.4％増加する見通し。新モデル投入で今年後半の購買行動が一気に活発化すると見込まれるため、従来予測から引き上げた。 新たな予測では、2010年におけるスマートフォンのベンダー出荷台数は2億6960万台に達する。昨年の出荷台数は1億7350万台だった。2010年前半の出荷台数は1億1940万台で、2009年前半の7680万台と比べ55.5％増加している。 スマートフォン市場は、経済が不透明であるにもかかわらず2011年も引き続き好調で、24.5％成長するとIDCは見ている。しかし成長速度は次第に鈍化し、2014年は13.6％増にとどまる。 OS別で見ると、Symbianは今後5年にわたって首位を維持するが、主にAndroidの勢いの影響を受け

米Gartnerは米国時間2010年5月25日、世界ノートパソコン市場に関する調査結果を発表した。2010年第1四半期におけるノートパソコンの世界出荷台数は4940万台で、前年同期と比べ43.4％増加し、過去8年間で最も高い成長率を記録した。エンドユーザーの支出は推計で約360億ドルに上る。 同市場の成長は、引き続き消費者向けがけん引しているが、企業向けも上昇傾向を見せている。Gartnerは、企業向け製品が2010年の終わりから2011年初めに向けて、大規模な買い替えサイクルを迎える影響によって、成長速度が高まると予測する。 ネットブックやミニノートと呼ばれる安価な小型ノートパソコンの出荷台数は前年同期比71％増加し、ノートパソコン全体の出荷増に大きく貢献した。しかし、ネットブックの性能の限界を消費者が理解するにつれ、市場全体に占める割合の拡大速度は一部地域で弱まりつつある。従来のノート