「みんな、ありがとう！ 俺は…」 劇の幕切れ間際、歌舞伎俳優・中村獅童さんは、５千人収容の客席通路を縦横に走り回った後、舞台に駆け上る直前で振り返り、一瞬の間をおいて叫んだ。 「帰ってきたぞ！」 獅…
獅童さん「帰ってきたぞ！」 超歌舞伎でファンに恩返し：朝日新聞デジタル
「みんな、ありがとう！ 俺は…」 劇の幕切れ間際、歌舞伎俳優・中村獅童さんは、５千人収容の客席通路を縦横に走り回った後、舞台に駆け上る直前で振り返り、一瞬の間をおいて叫んだ。 「帰ってきたぞ！」 獅…
陸自イラク「日報」 防衛省が公表した全文書：朝日新聞デジタル
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官房機密費の使途、９割が領収書不要 司法判断受け開示：朝日新聞デジタル
内閣官房報償費（官房機密費）の使い道を示す文書を開示請求していた市民団体が、国から一部文書の開示を受け、２０日に内容を公表した。機密費の費目のうち、官房長官が管理し領収書も不要な「政策推進費」が全体の約９割を占めていたことが明らかになった。メンバーが起こした３訴訟で今年１月、最高裁が一部開示を命じていた。 国庫から機密費への入金額は既に開示されていたが、使い道に関する文書が公開されたのは初めて。 文書を公表したのは、２００６年以降、開示を求めてきた大阪市の「政治資金オンブズマン」。小泉内閣の約１１億円（安倍晋三官房長官、０５年１１月～０６年９月）▽麻生内閣の約２億５千万円（河村建夫官房長官、０９年９月）▽第２次安倍内閣の約１３億６千万円（菅義偉官房長官、１３年１月～１２月）について使途の開示を請求したが、国は「全面不開示」として黒塗りの文書さえ出していなかった。 機密費の支出は月平均で約１
「もぐもぐタイム」は国産イチゴで！ＪＡが１８０箱提供：朝日新聞デジタル
１４日に青森市で始まるカーリング混合ダブルスの日本選手権に、特別協賛の全国農業協同組合連合会（ＪＡ全農）から国産のイチゴ１８０箱が提供された。１３日にあった記者会見で、平昌五輪４人制女子で銅メダルを獲得したＬＳ北見の藤沢五月に手渡された。 平昌五輪ではＬＳ北見の選手が、ハーフタイムに座りこんで果物などで栄養補給をする様子が「もぐもぐタイム」と呼ばれて話題になった。ここで選手が食べていた大粒の韓国産イチゴにも注目が集まり、斎藤健農林水産相が「日本から流出した品種をもとに韓国で交配されたものが主だ」と指摘していた。 「せっかくなら日本のイチゴを食べて欲しい」という声が生産者からも挙がっていたそうで、ＪＡ全農は急きょ宮城から熊本まで国内９産地９品種のイチゴ計１８０箱を選手控室などで提供することを決めた。さらに優勝ペアにはイチゴ１００パックが贈られる。藤沢は「おいしい日本のイチゴを食べて頑張ります
絶景のウユニ塩湖、香川にも？ 映えるのは月１０日ほど：朝日新聞デジタル
瀬戸内海に沈む夕日が美しい香川県三豊市の父母ケ浜（ちちぶがはま）に、カメラやスマートフォンを手にした人たちが続々と集まっている。跳んだり、はねたり。湖面に空や人を映す絶景で知られる「南米ボリビアのウユニ塩湖にそっくり」とＳＮＳで話題になっている。 父母ケ浜は「日本の夕陽（ゆうひ）百選」の一つ。潮が引いて、砂浜に残された鏡のような潮だまりに鮮やかな夕焼けが映り、そばに立つと、水面の上にいるかのような写真を撮ることができる。そんな風景がインスタグラムやツイッターで紹介され、いまでは四国だけでなく関西や海外からも人が訪れる名所になっている。 ただ、絶景に出会えるのは干潮と日が沈む時刻が重なる時期に限られ、月に１０日ほど。風で水面が波立っていてもダメだ。せっかく訪れたのにがっかり、という声もあり、三豊市観光交流局は昨年から、絶景と出会える時期や時間帯をホームページで紹介している。 特におすすめなの
オリンパス、社員弁護士が会社提訴「公益通報に不利益」：朝日新聞デジタル
精密機器メーカー、オリンパスがまた内部告発で揺れている。中国現地法人で不明朗支出を追及した幹部が１日付で異動した。この人事をめぐり、同僚の社員弁護士が公益通報者保護法違反のおそれを指摘するメールを社内の多数に送り、メールを禁じられた。そのため、この弁護士は会社を相手取って東京地裁に訴訟を起こした。 １９日付の訴状によると、オリンパス中国法人の法務本部長は、深圳（シンセン）の製造子会社が中国の税関当局とのトラブルを解決するため２０１４年に地元企業に支払った４億円について、贈賄の疑いがあると問題視。オリンパスは１５年の調査で内部統制上の問題を指摘する報告書をまとめたが、贈賄までは認定しなかった。法務本部長は第三者委員会を設置してさらに調査すべきだと主張し、昨年秋、社内に働きかけた。そうした中で１１月末、東京の新設部署の室長付への異動を内示された。 これを知った本社法務部勤務の弁護士は「報復人事
ヤマトの元事務員、預かった配送品をオークションに出品：朝日新聞デジタル
宅配最大手のヤマト運輸（東京）は１１月、四国地方の営業所に勤めていた女性事務員が、配送する商品を盗みインターネットオークションサイトなどに繰り返し出品していた疑いがあるとして、懲戒解雇処分にした。関係者への取材で分かった。事務員は同社の調べに対して盗んだことを認め、これまでに二十数件に関わったと話したという。 関係者によると、事務員は営業所で４～５年ほど勤め、今年８月まで業務に従事していた。営業所に送られてきた商品などを盗んで、日本最大級のオークションサイト「ヤフオク！」やフリーマーケットアプリ「メルカリ」などに出品していた疑いがある。 ヤマト運輸は８月中旬、「商品が相手先に届かない」との問い合わせを受けて社内調査を開始。事務員を割り出して、事情を聴いたところ、関与を認め、「これまでにも同様に２０件ほどやった。お金に困っていた」などと話したという。なかには自分で使用するために化粧品などを盗
赤ちゃんポストの慈恵病院、「内密出産」受け入れ検討：朝日新聞デジタル
親が育てられない子どもを匿名で預かる「こうのとりのゆりかご」（赤ちゃんポスト）で知られる慈恵病院（熊本市）が、妊婦が匿名で出産し子には後に出自を伝える「内密出産制度」の導入を検討していることが１５日、分かった。望まない妊娠で孤立する女性が安全に出産できる態勢を整えたい考えだ。 内密出産は、妊娠を誰にも知られたくない女性を医療機関が匿名で受け入れることで母子の安全を図り、子どもが一定の年齢になれば母親の身元を知らせる仕組み。ドイツで制度化されている。 「自宅や車中などでの危険な出産が多い」「子の出自を知る権利が奪われる」など赤ちゃんポストの課題を解決する手段の一つとして熊本市も注目している。慈恵病院はすでに市に実現したいとの意向を伝えた。市は病院側の求めに応じて１月に会合を持つ予定。 病院の構想では、女性に身元を記した書類に封をして行政機関に預けてもらい、病院では匿名で出産。出産時に女性が亡
割れてもくっつくガラス開発 「自然修復」に道：朝日新聞デジタル
いったん割れても、常温で数時間押し当てると修復するガラスを、東京大の相田卓三教授らが開発した。１４日付の米科学誌サイエンスに発表した。 ガラスは通常、割れると材料を構成する分子同士の結びつきが切れて…
息子の死、何だったのか…暴行死事件遺族、角界を批判：朝日新聞デジタル
時津風部屋の力士暴行事件で序ノ口力士だった長男を亡くした新潟市の斉藤正人さん（６１）は、会見の様子を直視できなかった。「身内の論理が優先される相撲界の体質は何も変わっていないと思った。息子の死は何だったのかと思うと、とても見られなかった」 入門間もなかった俊（たかし）さん＝しこ名・時太山（ときたいざん）＝（当時１７）は２００７年６月、愛知県犬山市の宿舎でのけいこ後に急死した。当時の時津風親方や兄弟子がぶつかりげいこ名目で金属バットで殴るなどしたのが原因だった。 当初は病死として扱われていたが、傷だらけの遺体を目の当たりにした遺族が新潟大に解剖を依頼して暴行が明るみに出た。斉藤さんは「今回も表に出るまで時間がかかった。日馬富士の引退も、相撲協会が何かを決断したわけじゃない。１０年経って改善するどころか、身内に甘い体質はそのままだ」と話す。 前親方の初公判直後に体調を崩し、杖なしでは歩けない。
売却額非公表、９７２件中森友のみ 取引は異例ずくめ：朝日新聞デジタル
学校法人「森友学園」（大阪市）への国有地売却問題について、財務省は２８日の衆院予算委員会で、２０１３～１６年度の４年間にあった同種の土地取引計９７２件のうち売却額を非公表にしたのは、森友学園との契約１件だったと明らかにした。売却を前提にした定期借地契約や分割払いを認めたのも学園に対してだけで、異例ずくめの取引だったことが明確になった。 立憲民主党の川内博史氏の質問に財務省の太田充理財局長が答えた。非公表の件数については、すべての財務局や財務事務所が、公益目的で購入を希望する自治体や学校法人などを優先する「公共随意契約」で売却したものを調べた。 学園との土地取引をめぐっては、同省近畿財務局が１５年５月に１０年以内の売却を約束した定期借地契約を結んでいる。太田局長はこうした契約も、１２～１６年度の財務省全体の公共随意契約１１９４件のうち学園との契約のみと説明した。 財務局は、学園から「新たな…
カタルーニャ州前首相が出国、亡命申請か：朝日新聞デジタル
スペイン検察は３０日、独立を目指して違法行為を重ねたとして、中央政府に解任されたカタルーニャ自治州のプッチダモン前首相らを刑事罰の対象とする手続きに入った。反乱罪などでの起訴を視野に入れている。同氏はベルギーに渡っており、地元メディアは政治亡命を申請するのではないかとの見方を伝えた。 反乱罪は最高で懲役３０年が科される重罪。検察は、公金の不正使用などの容疑も列挙して予審判事が捜査を進めるよう求めた。州予算を使い、憲法裁判所の差し止め命令を振り切って住民投票を実施し、一方的な独立宣言にまで動いたことを重視した。解任された州政府幹部のほか州議会議長らも捜査対象とした。 検察当局は同日の記者会見で、身柄の拘束については言及しなかった。地元メディアは在宅起訴の見通しを報じる半面、同氏らが裁判所の召喚に応じなければ拘束もあると伝えた。州議会議長らは反乱罪より軽い騒乱罪の適用になるのではないかとされる
タダ読み誘導サイト運営者ら、著作権法違反容疑で逮捕へ：朝日新聞デジタル
インターネットで海賊版漫画をタダ読みできるリンク先を集めた国内最大級のリーチサイト（誘導サイト）の運営に関わるなどしたとして、大阪など９府県警の合同捜査本部が３１日にも、堺市の元大学院生の男（２２）ら数人を著作権法違反（公衆送信権の侵害）の疑いで逮捕することが捜査関係者への取材でわかった。 このサイトは２００８年に開設された「はるか夢の址（あと）」。今年７月に関係先が家宅捜索を受け、閉鎖された。「名探偵コナン」や「ワンピース」などの人気漫画の海賊版リンクが多数掲載され、知られた存在だった。 捜査関係者によると、サイトを運営していた元院生らは、漫画を違法にアップロードしたファイルのリンク先を海賊版の投稿者に掲載させるなどし、不特定多数の人が無料で読めるようにして著作権を侵害した疑いがもたれている。元院生は捜索後、退学処分になった。 リーチサイトは、著作権者の許可なく海賊版がアップされたページ
２５メートルの連結トラック、出発 人手不足解消目指す：朝日新聞デジタル
大型トラックの荷台二つをつなげた全長２５メートルの「連結トラック」の出発式が１６日、福山通運名古屋支店（愛知県北名古屋市）であった。国土交通省との共同実験で、安全性や周囲の交通への影響を調べる。１台で運べる荷物の量が増え、人手不足の解消につながるという。 同社は３月から２１メートルの連結トラックの実証実験を行い、今回さらに荷室を広げた。通常の大型トラックの約２倍の荷物を載せられ、二酸化炭素の排出量は２台のトラックを走らせたときよりも約４０％削減できるという。北名古屋市と静岡県裾野市の間の高速道路や一般道を運行する。 後ろの荷台のタイヤが前の荷台に合わせて左右に動くことで、内輪差を小さくして安全性を確保した。同社の小丸成洋社長は「ドライバーの労働環境の改善につながる。国の許可が下りれば今後、９０億円近く投資する予定だ」と話した。
「ベッドガード」使用で乳児死亡 学会が注意呼びかけ：朝日新聞デジタル
東京都内で８月、大人用ベッドで寝ていた０歳の乳児がベッドガードとマットレスの間に挟まり、死亡する事故が起きていたことが分かった。乳児の就寝時にベッドガードを使用したケースでは同種の事故が国内外で確認されており、日本小児科学会が注意を呼びかけている。 消費者庁などによると、事故は８月８日に発生。一般家庭で大人用ベッドの側面に子どもなどの転落防止用のベッドガードを取り付け、乳児を一人で寝かせていたが、ベッドガードとマットレスの間に挟まれた状態で見つかった。病院に搬送後、亡くなったという。 昨年９月にも、生後６カ月の男児が同様の状況で窒息状態になった。事故情報を今年５月に公表した日本小児科学会によると、母親が男児をベッドに寝かせて２分ほど目を離したところ、ベッドガードがずれてマットレスとの間に隙間ができ、男児が横向きに落ち込んでぐったりしていたという。男児はその後、意識が回復した。 国内では製品
書店ゼロの自治体、２割強に 人口減・ネット書店成長…：朝日新聞デジタル
書店が地域に１店舗もない「書店ゼロ自治体」が増えている。出版取り次ぎ大手によると、香川を除く全国４６都道府県で４２０の自治体・行政区にのぼり、全国の自治体・行政区（１８９６）の２割強を占める。「文化拠点の衰退」と危惧する声も強い。 トーハン（東京）の７月現在のまとめによると、ゼロ自治体が多いのは北海道（５８）、長野（４１）、福島（２８）、沖縄（２０）、奈良（１９）、熊本（１８）の順。ほとんどは町村だが、北海道赤平市、同歌志内（うたしない）市、茨城県つくばみらい市、徳島県三好市、熊本県合志（こうし）市、宮崎県串間市、鹿児島県垂水（たるみず）市など７市や、堺市美原区、広島市の東・安芸両区の３行政区もゼロだ。 出版取り次ぎ大手・日本出版販売（東京）の別の統計では「書店ゼロ自治体」は４年前より１割増えた。 全国の書店数は１万２５２６店で、２０００年の２万１６５４店から４割強も減った（書店調査会社ア
加計幹部同席の不記載「通常の扱い」 ＷＧ座長が見解：朝日新聞デジタル
政府の国家戦略特区ワーキンググループ（ＷＧ）の会合に学校法人・加計（かけ）学園の幹部らが同席していたものの、公表された議事要旨に記載がない問題について、ＷＧの八田達夫座長は６日、見解を公表した。同学園関係者の同席を認めた上で、提案者以外の参加・発言を記載しなかったのは「通常の取り扱い」とした。 政府のホームページに掲載された見解によると、２０１５年６月、獣医学部の新設提案について愛媛県と同県今治市からヒアリングした際、「今治市の独自の判断」で同学園関係者３人を説明補助者として同席させた。通常は、説明補助者名を記載したり、公式な発言を認めたりすることはないとしつつ、同学園には、非公開の前提で非公式な補足発言を認めたという。 ほかの議事要旨では、提案者以外の出席者名や発言が載っているケースがある。八田氏は「提案者から説明補助者の参加・発言について記載してほしいなどの特段の要望があった場合は、記
研究者夫婦、一緒に働けます 九大、優秀な教員確保狙う：朝日新聞デジタル
九州大学（福岡市）は２５日、研究者の夫婦を一緒に正規雇用する「配偶者帯同雇用制度」を始めたと発表した。教員の生活の質を高め、優秀な教員を確保するのが狙い。米国ではスタンフォード大学など１３大学に同様の制度があるが、国内では初めてという。 対象はノーベル賞を受賞する可能性があるなどとする選考基準を満たした研究者と、その配偶者。公募がない場合でも、研究者の所属部局が配偶者の所属について調整し、通常の選考基準を満たせば配偶者を採用する。 九大が２００９～１３年に着任した女性教員３８人を対象に調査したところ、既婚者２６人中１５人は研究者と結婚していた。さらに、この１５人のうち１２人が配偶者と離れて生活していた。子どもがいる場合、一人で子育てしながら研究する女性が多いという。
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男女に差なんて、ない プリキュア生みの親、秘めた信念：朝日新聞デジタル
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